写真はイメージです Photo:PIXTA
社員が突然、退職を申し出る。企業にとっては頭の痛い問題だが、働く人はなぜ会社を辞めようとするのか。人材サービス大手ランスタッド（オランダ）が世界34の国と地域、16万6000人以上を対象に実施した調査から、離職につながる不満や転職に対する意識の違いが浮かび上がった。給料への不満だけではない、世界共通の「離職リスク」とは何か。（Diamond WEEKLY編集室 大根田康介）
世界の4人に1人が転職を検討
表面化しない「潜在的離職リスク」
「せっかく採用した社員が辞めてしまった」「待遇を改善しているのに人材が定着しない」――人手不足が深刻化する中、こうした悩みを抱える企業は少なくないだろう。
社員が会社を辞める理由は、給料への不満なのか、それとも職場環境や将来のキャリアに対する不安なのか。
その実態を知る手掛かりとなるのが、総合人材サービスのランスタッドが2026年10月8日に公表した「エンプロイヤーブランド リサーチ2026 グローバル版（和訳版）」だ。同調査は、世界34の国と地域における18～65歳の就業者・求職者16万6000人以上を対象に、同年1月に実施された。6400社以上の企業が評価対象となっている。
調査によると、同年上半期に転職を計画している人の割合は、世界平均で24％に達した。一方、25年下半期に実際に転職した人の割合は17％だった。つまり、世界では約4人に1人が転職を考えている一方、実際に転職した人は約6人に1人ということになる。
地域別に見ると、北米では転職意向率が30％、実際の転職率が27％と、いずれも世界最高水準だった。これに対して、アジア太平洋地域では転職意向率20％に対して実際の転職率は13％、中南米ではそれぞれ25％、14％だった。
