Z世代の転職意向は30％
若手社員が会社を見限る理由

　世代別の違いも鮮明だ。

　世界で最も転職に積極的なのはZ世代だった。Z世代の転職意向率は30％、実際の転職率は24％に達している。転職意向率は世界平均の24％を6ポイント上回り、実際の転職率も世界平均の17％を7ポイント上回った。

　一方、実際の転職率はミレニアル世代が14％、X世代が9％、団塊世代が7％と、世代が上がるにつれて低下する傾向が見られた。若い世代ほど転職への心理的なハードルが低く、実際に行動へ移す割合も高いことが分かる。

　ランスタッドは、Z世代について「キャリア成長」や「自身の市場価値向上」が得られないと感じた場合、他社への移籍を選ぶ傾向があると分析している。

　従来のように、長く勤めること自体を重視するのではなく、その会社でどのような経験を積み、どのような能力を身につけられるかが重要になっていると考えられる。企業にとっては、給料や福利厚生を充実させるだけでなく、社員が将来のキャリアを描ける環境を整える必要がある。

　例えば、若手社員に対して明確なキャリア形成の道筋を示すことや、社内異動によって新しい仕事に挑戦できる機会を提供することなどが考えられる。成長の機会が見えなければ、若手社員がより良い環境を求めて転職する可能性は高まる。人材の定着には、働きやすさだけでなく「働き続けることで得られるもの」を示すことも欠かせない。

給料を上げれば解決、ではない
企業が見落とす「期待値のズレ」

　今回の調査でもう一つ注目したいのが、働く人が企業に求める価値の地域差だ。

　ランスタッドは、従業員に対して企業が提供する価値を「EVP（従業員価値提案）」と呼び、地域ごとに異なる期待を理解する必要性を指摘している。

　欧州では職場の雰囲気の良さやワークライフバランスが重視されるが、それらは特別な魅力というより、働く上で当然満たされるべき条件として評価される傾向がある。

　一方、北米では機会の平等や経営陣への信頼が重視されている。調査では「機会の平等」に満足している人の割合が77％に達した。