金融危機の予言者は多けれども、住宅バブル真っ盛りの2005年からサブプライムローン問題のリスクを体系的に分析し、金融システムや実態経済への影響について警鐘を鳴らしていた人物はイェール大学のロバート・シラー教授をおいて他にはいない。世界的に著名な経済学者であり、かつてはＩＴバブル崩壊を言い当てていたにも関わらず、彼の警告ははぜ政権中枢に届かなかったのか。本人がその理由を考察し語ってくれた。
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| ロバート・シラー イェール大学経済学部教授 |
―あなたは、住宅バブル崩壊に伴う金融危機や景気減速のリスクについて、2005年から警鐘を鳴らしていた。規制当局や政権関係者はなぜ耳を傾けなかったと思うか。
耳は傾けていた。議会の公聴会にもよく呼ばれて話したし、規制当局や政権関係者と議論する機会も多々あった。ただ、彼らは、耳を貸しただけで、アクションを起こさなかった。聞こえのいい予測を出す、政権内外にいるエコノミストたちの意見を尊重したからだ。
―エコノミストたちはなぜリスクの大きさを見誤ったのか。
同じ職業にある私が言うのもなんだが、エコノミストたちはこの間、二つの点で過ちを犯した。
一つは予測の際に、過去10～30年あまりのデータに依存したこと。実際には、第二次世界大戦前の世界大恐慌時、さらにその以前にまでさかのぼる必要があった。
第二に、経済活動の心理的側面を軽視し過ぎた。
おおかたのエコノミストが考えている以上に、経済は心理で動いている。しかも、その心理の影響は年々強まっている。かつては自己を労働組合員や善良な市民として規定していた庶民が今では頭の切れる投資家や資本家でありたいと願っている。この傾向は、ソ連の崩壊や中国の資本主義化で、世界的に強まった。経済活動の変動性が高まるのは当然の帰結だ。
―しかし、そうした考え方は行動経済学の発展で認識され始めているはずだが。
