「膝が痛くて、毎週のように整形外科に通っている」
 「月1回、高血圧の薬を内科で処方してもらっている」
 「入院して白内障の手術を受けた」

 若いときは病気ひとつしなかった人でも、年を重ねると病気やケガで医療機関を利用する機会が増えていく。

 通院している人の割合を比べてみると、40～44歳は3.4％なのに対して、70歳以上になると12.4％。若い人の約4倍もの人が通院している。入院にいたっては、40～44歳が0.3％なのに、70歳以上は3.7％で、12倍もの開きがある（厚生労働省「患者調査」2011年。10万人に対する割合）

 受診率の高さは、医療費にも反映される。

 2011年のひとりあたり医療費は、45～64歳が27万5700円なのに対して、70歳以上は80万6800円（2012年度「国民医療費」）。若い世代の3倍の医療費を使っている。

 こうしたデータを見ると、高齢になってからの医療費負担に不安を覚える人もいるだろう。だが、健康保険があるので、このすべてを自己負担するわけではない。しかも、高齢者特有の受診回数の多さを考慮して、70歳以上の人の自己負担額は、現役世代のそれよりも、かなり低く抑えられるようになっている。

病院の窓口負担割合は
70歳から引き下げられる

 医療機関の窓口では年齢や所得に応じて、かかった医療費の一部を負担する。この一部負担金の割合は、70歳未満は所得に関係なく3割（未就学児は2割）。だが、70歳になると2割になり、75歳以降は1割に引き下げられる（ただし、現役並み所得の人は3割）。

 以前は、70～74歳の人の窓口負担割合も1割だったが、2014年4月2日以降に70歳になった人から2割に引き上げられることになった。生年月日でいうと、1944年（昭和19年）4月2日以降に生まれた人だ。