低迷が続く自動販売機事業で、キリンビバレッジとダイドードリンコが提携した。長らく飲料業界の花嫁といわれてきたダイドーがついに“陥落”したことで、業界はざわめき立っている。日本コカ・コーラ、サントリーに次ぐ「第三極」勢力が形成されそうな雲行きなのだ。（「週刊ダイヤモンド」編集部 泉 秀一）
多くの自販機が並んでいる場所でも各社がそれぞれ自社商品の補充を行っており、効率的ではない Photo by Tao-Ming Lin/gettyimages
年明け間もない1月15日、飲料業界の将来を大きく左右するであろう連合が実現した。
業界5位のキリンビバレッジと6位のダイドードリンコが、自動販売機事業において提携したのだ。来年4月から、キリン「午後の紅茶」とダイドー「ダイドーブレンド」を相互供給する予定だ。
飲料メーカーが自販機事業で提携することなど、何も珍しいことではない。だが、今回のパートナーの片方がダイドーであったことが、飲料業界では衝撃を持って受け止められている。
ここ10年以上にわたって、業界内ではダイドーは「花嫁にしたい候補ナンバーワン」といわれ続けてきた。ダイドーの強みは何といっても自販機チャネルである。国内3位の28万台を保有し、稼働率の高さで知られる。そんなダイドーには、キリンのみならず、複数の飲料メーカーがアプローチを掛けてきた。
だが、ダイドーが首を縦に振ることはなかった。オーナー経営を堅持し独立独歩の姿勢を貫きたかったのだろう。競合メーカーと組まなければならぬほど、経営難に陥っていたわけでもなかった。
むしろ、近年は自主独立路線を鮮明にしていた。2012年5月には果物入りゼリーを製造するたらみを買収、ロシアやトルコ、マレーシア等の海外に進出するなど、多角化に注力してきた。
そのかたくなな姿勢に、業界内では「ダイドーはどことも組む気がないのでは」（飲料メーカー幹部）と諦めの声が上がっていた。
では、今回なぜダイドーはキリンのラブコールを受けたのか。
発端は、昨年春に勃発したＪＴ（日本たばこ産業）の自販機子会社（ジャパンビバレッジホールディングス）をめぐる買収合戦だ。
約26万台の自販機を保有するジャパンビバレッジに対し、日本コカ・コーラ、アサヒ飲料などあまたの飲料メーカーが買収に名乗りを上げた。そして、実は、キリンやダイドーも入札に参加していた。
この争奪戦に勝利したのは、業界2位のサントリー食品インターナショナルだった。その結果、サントリーは約75万台の自販機を保有することとなり、「日本コカ、サントリーの2強が強過ぎて、3位以下が太刀打ちできない“2強多弱”の構図が鮮明になってしまった」（キリン幹部）のである。
焦ったキリンは昨夏よりダイドーに猛アプローチを掛けた。ダイドーも、ついに単独では生き残れないと判断し、キリンのラブコールに応じたのである。
キリンはダイドーを買収するのではないか──。業界では、たちまちそんな観測が広がった。
