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会社が従業員を信頼する。従業員も会社を信頼する。そんな強い絆で結ばれた組織「エンゲージメントカンパニー」にこそ、新たな時代を勝ち抜くヒントがある。国内はもとより、米国の人材開発、HR tech事情にも詳しいアックスコンサルティングの広瀬元義社長に、これからの働き方、企業と従業員の関係について聞いた。
IT企業の創業経営者と聞くと、アグレッシブでパワフルな人物を想像するが、株式会社クヌギの代表取締役矢萩浩之氏はとても穏やかな印象で、どんな質問をしても、「まっすぐ」「正確に」言葉を選び、丁寧に話す人だ。こんな誠実で穏やかな人が、競争の激しいIT業界で起業をし、成長させているのだから面白い。
新型コロナウイルス感染拡大の影響でM&Aは一時的に停滞した。だが、他社が手控える今こそ買収のチャンスと捉える企業もある。譲渡を検討している企業にとっては条件交渉における懸念もあるが、自社の強みや買収後のシナジーをしっかり打ち出せば、高く評価される可能性もある。単に企業同士を引き合わせるだけでなく、創業以来、一貫して総合的なM&A支援を行ってきたM&A仲介・アドバイザリーのオンデックに、M&A成功の秘訣を聞いた。
リフィニティブが、トムソン・ロイター時代から主催する「PFI（Project Finance International）アワード」において、三井住友銀行が最高賞の「グローバル・バンク・オブ・ザ・イヤー」を獲得。30年以上にわたるプロジェクトファイナンス分野の実績と全世界をカバーする体制の構築が高く評価された。持続可能な社会の実現に向けてもその貢献に期待が高まるプロジェクトファイナンス市場の展望について、リフィニティブ・ジャパンの富田秀夫社長が、三井住友銀行の工藤禎子専務執行役員に聞いた。
米国のマクロエア社の業務用大型シーリングファンの国内販売を手掛けるオーウイル。静音性に優れた小型で軽量のファンは、大型物流倉庫などの就労環境を改善し、省エネにも貢献するほか、新型コロナウイルス対策の換気需要に対応する製品として注目を集めている。
IoT、5G時代の企業のデジタル・トランスフォーメーション（DX）や新規ビジネス創出を支援するKDDI DIGITAL GATE。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う経済危機が進行する中において、KDDI DIGITAL GATEへの相談案件は飛躍的に増えているという。その理由はどこにあるのか。KDDI DIGITAL GATE センター長の山根隆行氏に聞いた。
仕事や本業を通じて社会課題の解決に挑む人と組織の育成を目指すエン人材教育財団。今年「人が育つ企業」を表彰する「CareerSelectAbility賞」を創設した。その狙いと、栄えある第1回の受賞企業4社を紹介する。
欧米の先進企業がデジタル時代のビジネスプロセス改革の手法として盛んに取り入れ始めた、プロセスマイニング。グローバルなユースケースを含めて、プロセスマイニングに関して幅広く、深い知見を持つEY Japanは、財務会計、業務改善、内部統制など各分野のプロフェッショナルが、部門横断チーム「ONE EY」で、日本企業の真のデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現しようとしている。
テレワークの拡大に伴い、デバイス管理という課題が浮上している。社員が日々使っているノートPCやタブレット、スマートフォンなどのモバイル端末を、いかにセキュアかつ効率的に管理するか。デバイスの台数が多いほど、課題は切実だろう。そこで、改めて注目を集めているのがMDM（Mobile Device Management）というソリューションである。
前編では、データアナリティクスとAI（人工知能）の活用状況と活用推進の阻害要因、およびアナリティクス＆AI導入を成功させるための6つの要諦について、PwCコンサルティングの藤川琢哉氏、河野美香氏、山上真吾氏に聞いた。後編では、6つの要諦を踏まえて導入を進めていくためのフレームワークや具体的なユースケース（活用例）などについて、引き続き3氏に解説してもらった。
リモートワークやオンライン授業の急速な普及、そして遠隔医療の規制緩和など、新型コロナウイルスの感染拡大は、経済・社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）を一気に加速させようとしている。DXはデータの利活用による企業変革がその本質であり、キーテクノロジーとしてAI（人工知能）を駆使することが変革推進のドライバーとなる。日本企業がAIの時代を生き抜くために、取り組むべきことは何か。PwCコンサルティングの藤川琢哉、河野美香、山上真吾の3氏に聞いた。
サイバーセキュリティーでの事件事故が後を絶たない最大の原因の一つが、「経営者の意識の低さ」。現場との意識のギャップを如実に示す調査結果を基に、今後の方策を考える。
人々の暮らしと働き方を大きく変えた新型コロナウイルス。その影響は営業活動にも及んでいる。感染拡大を防ぐために、人と直接会うことなく商談を完結させなければならなくなったのだ。しかも、この営業手法は新型コロナウイルスが終息した後も「新しい標準」として残る可能性が非常に高い。
高血圧は、日本で最も患者数が多い生活習慣病で、放置していると心疾患や脳卒中リスクが高まっていくことが知られている。そのため、「血圧がちょっと高め」が気になる人向けに、高めの血圧をケアするさまざまなサプリメントが市場に多く出回っている。その中で、累計100万個売れている血圧ケアサプリがある。エーザイの「ヘルケア」だ。同サプリが圧倒的な支持を得ている理由について、コンシューマーhhc事業部CRM部LTパートナー推進室の佐藤友昭マネージャーに聞いた。
