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サントリー生命科学財団は、日本の基礎研究における危機的状況に一石を投じるため、2020年に生命科学研究者支援プログラム「サントリーSunRiSE」を創設した。同プログラムの運営委員の一人であるノーベル賞受賞者の山中伸弥教授に、基礎研究の重要性と支援の意義を聞いた。
新型コロナウイルス感染症が各方面に劇的な変化をもたらす中、企業が社会価値と経済価値の同時追求を目指すCSV（共通価値の創造）経営にあらためて焦点が当たっている。日本の大手企業ではいち早くCSV経営に乗り出した先駆者であるキリンホールディングス（HD）でCFO（最高財務責任者）とCIO（最高情報責任者）を兼ねる横田乃里也取締役常務執行役員と、デロイト トーマツ グループの2人の執行役員が、CSV経営やDX（デジタルトランスフォーメーション）をテーマに語り合った。
広島県は、AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：モノのインターネット）、ビッグデータといったデジタル技術を使って地域の課題を解決したり、新しい産業を生み出したりするための実証実験プロジェクト「ひろしまSANDBOX」を2018年度から3年計画でスタートさせており、予想を超える反響の中、プロジェクトが進行している。しかし、3年目の今年、新型コロナウィルス感染者拡大により、社会が激変した。そこで、SANDBOXのネクストステップとしてコロナ禍によってもたらされた「ニューノーマル」に適応するアイデアを全国から募集している。広島にはものづくりのノウハウが集積している。その優れたハードの力と、全国からえりすぐったデジタル技術をマッチングさせることで、広島はニューノーマル時代の主役に躍り出る！
外出抑制や接触回避による「消費行動のデジタル化」は、もはや後戻りできないトレンドとなりつつある。変化に沿って売り上げを伸ばすには、いままで以上に緻密でタイムリーな「1to1マーケティング」が不可欠だが、日本では人材不足や情報のサイロ化などが障害となるケースが多いようだ。先行する海外企業は、いかにパーソナライズされたデジタルマーケティングを実現しているのか？ 先進事例をもとに、2～3年後には日本でも当たり前となる近未来を先読みする。
自治体の経営が厳しい状況にある中、ふるさと納税制度を「政策推進のきっかけ」としてユニークな自治体経営を続ける地方都市がある。宮崎県都城市で、その取り組みを探った。
2022年に開校150周年を迎える立正大学は、来春データサイエンス学部を開設する。新学部設置の背景とその教育の内容を3回シリーズで紹介する最終回。新学部に関する最新情報と共に、就任予定の2人の教員に期待と抱負を聞いた。
独自開発の「M-マッチングシステム」を運用し、過剰在庫を抱える会社と必要在庫を望む会社をITで結ぶマッチングワールド。匿名性を担保しながら、国内外への販路拡大をサポートしている。2020年度から抗菌作用のあるコーティング剤「ピカプロDX」を販売開始、事業領域を広げている。
人手不足や新型コロナウイルス感染防止で、サービスロボットへのニーズが高まる中、課題となるのがロボットの円滑なビル内移動だ。三菱電機ではIoTプラットフォーム「Ville-feuille（ヴィルフィーユ）」を開発、これを活用したロボット移動支援サービスの提供をスタートした。
返礼品に地元の特産品を提供している自治体を厳選。ふるさと本舗は、食をとおして地方を盛り上げていく。今なら読者限定のオトクなキャンペーンも実施中だ。
IoTデバイスやコネクテッドカーといったエンドポイントの増大とともに、世界中で生成されるデータの量は爆増している。あまりの増加に保存環境の整備が追い付かず、IT調査会社のIDCの調査によると、2025年には9割のデータが保存されないまま捨てられる状況が訪れると予想されている。世界のCIO（最高情報責任者）やCTO（最高技術責任者）はこの状況にどう対処しようとしているのか。データストレージソリューション企業、シーゲイトが行ったグローバル調査を基に、日本シーゲイトの新妻太代表取締役社長が効果的な解決策を提言する。
KDDIの法人向けオンラインイベント「KDDI BUSINESS SESSION 2020 online」が2020年10月9日に開催された。髙橋誠代表取締役社長が5G（第5世代移動通信システム）時代における同社の未来社会構想を紹介した他、3人の執行役員が「ともに、新しい世界へ」をテーマに、ニューノーマル時代におけるDX（デジタル・トランスフォーメーション）の可能性について語った。
現在の不安定な経済環境がいつまで続くかは定かでないが、確かにいえることもある。それは、この期間中の準備が企業の将来を大きく左右するということだ。その大きな柱の一つが「デジタル」だ。競争力強化に向けてデジタルをいかに活用するか――。例えば、コロナ禍で注目を集めたリモートでの業務遂行や「三密回避」についても、実はIoTやAIなどの先端技術を活用して、取り組みを推進することができる。
ビジネスに不可欠となったITの中でも中心的役割を果たすソフトウエア。その品質管理やテストでは、「何のためにソフトウエアを使うのか」がポイントになる。ただ動くだけで使えないものでは、企業価値の向上をもたらさないからだ。ユーザーにとって使いやすいソフトウエアであって初めて、関連する事業の成功や業務効率化に貢献することができる。
新型コロナウイルスの感染拡大によってテレワークや在宅勤務が急速に広がる中、住まい選びの基準にも変化が表れている。自宅で過ごすことが多くなって時間や心にゆとりが生まれ、日々の暮らしの大切さが再認識されるようになったからだ。そんなwithコロナの時代だからこそ、「通勤の利便性」ではなく、「自分らしさ」「暮らしやすさ」を重視した住まいを選びたい。
YouTubeやInstagram、TikTokなどの動画を視聴する消費者が増える中、企業にとって動画の活用は喫緊の課題となっている。さらに、動画はブランディングやマーケティングのみならず、社員教育や採用活動などへと活用の幅が広がっている。しかし、いざ動画制作を始めようとすると、さまざまな壁が立ちはだかる。
未曾有の事態が続く中、テレワークの浸透によって非対面のコミュニケーションの機会が増えている。突然の変化でコミュニケーションがうまくいかず、悩んでいる人も多いだろう。営業活動も、非対面だからこそ、極力コミュニケーションギャップが生じることを避け、新しい環境に適応した営業力を身につけることが求められている。
「全社員へのスマートフォン支給は難しいが、個人所有物の流用も避けたい」。そんなテレワークの電話応対の課題を解決するのが、電話設備が不要なトビラシステムズのクラウド型ビジネスフォンサービス「トビラフォン Cloud」だ。個人のスマートフォンに専用アプリを入れるだけで、どこにいても会社の固定電話と同様の機能を低コストで利用でき、スムーズな電話応対を実現する。
