広告企画

業界屈指のブランド数と運営実績を生かし、新規店舗開発・事業再生・フランチャイズを展開するソラーレ ホテルズ アンド リゾーツ。コロナ禍でもブランド価値を毀損することなく着実な運営を行い、「事業再生支援チーム」を発足して宿泊施設と地域経済再生をサポートしている。

Aカードホテルシステムが提供する「Aカード」。全国476の加盟ホテルの利用でポイントがたまり、高い還元率でキャッシュバックが行われる。出張の多いビジネスパーソンから圧倒的な支持を得て、今年会員数は111万人を超えた。その強みと特徴を、内藤信也社長に聞いた。

コロナ禍においても手厚いキャリア支援を継続する立教大学。社会の大きな変革期に求められる人物像とは何か。同大学の佐々木宏キャリアセンター部長と、オービックビジネスコンサルタント（OBC）社長で立教大学校友会長を務める和田成史氏が語り合った。

企業にとって、自社製品やサービスを広く世間に知ってもらう施策は非常に重要である。しかし広告宣伝費はとかく高額になりやすく、しかも費用対効果が測りづらい。最近ではテレビCMやチラシなどのオフライン広告と、Webなどのオンライン広告を複合的に実施することが多いため、横並びで広告を評価しづらい――そう頭を悩ませている人も多いのではないだろうか。「ADVA MAGELLAN」（アドバマゼラン、以下マゼラン）は、オンライン・オフラインあらゆる広告効果を可視化する。こうしたツールの導入がなぜ有用なのか、マーケティング業界の第一人者に解説していただいた。

デジタルドキュメントのトータルソリューションを展開するアドビは、テレワークで注目されるクラウド電子サインサービス「Adobe Sign」を提供している。印鑑と書類の電子化による社内の業務フロー効率化のみならず、取引先に対してリアルな契約書類押印のプロセスが不要になり、業務の迅速化や顧客満足度向上にも効果がありそうだ。

テレワークの推進で、紙ベースの請求業務の問題に直面している企業は少なくない。その解決策となるのが、インフォマートのクラウド型「BtoBプラットフォーム 請求書」だ。企業間の請求書の受け渡しを電子データ化することで、請求書の発行側、受取側の双方の請求業務の生産性向上やコスト削減などを実現する。サービス開始以来、5年で45万社に及ぶ利用実績が、その利便性の高さを示している。

世界で広く知られるスポーツブランドのアンダーアーマー。昨年6月に楽天市場、続けてPayPayモールに出店し、予想を上回る売り上げを達成した。成功の要因はどこにあったのか。アンダーアーマーの販売を手掛けるドームと、パートナーであるワンプルーフの担当者に聞いた。

分譲戸建て住宅供給の国内シェアトップ（※）を誇る飯田グループホールディングスは、以前から人々が幸せに暮らせる安全で高品質の住宅を提供することに力を入れてきた。今、環境負荷低減にも寄与する、さらなる住環境整備を目指し、豊かな社会づくりへの道を歩んでいる。

コロナ禍によって一気に広がったテレワーク。実際に導入してみて、これまでにはなかった難しさや、コミュニケーション面の不安を感じている企業も多い。しかし今もっとも考えるべきは、生産性の向上ではないだろうか。調査結果から、現状の課題と、必要な準備を探っていく。

日本生命保険（以下、日本生命）は障がい者の雇用が進んだ企業として知られる。本社や支社での雇用はもちろん、大阪市西淀川区御幣島（みてじま）にはニッセイ・ニュークリエーション（NNC）という障がいのある人が中心となって働く子会社がある。NNCの多様な個性を生かす職場づくりを紹介する。

コロナ禍にもかかわらず、5G（第5世代移動通信システム）/IoT時代のビジネス開発拠点であるKDDI DIGITAL GATEでは、クライアント企業から持ち込まれる相談案件、共創プロジェクトが増え続けている（詳細はこちら）。大きな理由の一つが、体験ツアーからワークショップ、アジャイル開発までのプロセスを全てオンライン化したことだ。オンラインでの具体的な支援プロセスについて、KDDI DIGITAL GATE エキスパートの佐野 友則氏とKDDI サービス企画開発本部 アジャイル開発センターの廣田 翼氏に聞いた。

富士通グループのデジタルトランスフォーメーション（DX）支援企業Ridgelinez（リッジラインズ）は、同社初となる大型イベント「TRANSFORMATION SUMMIT 2020」を8月6〜7日の2日間にわたりオンラインで開催した。「日本ならではの新しいDXのカタチ」をテーマに行われた10のセッションのうち、本稿ではRidgelinez社長の今井俊哉氏がモデレーターを務めた2つのセッションのダイジェストをお届けする。

世界のGDPの約20％を占めるといわれる国際公共調達。中でも新興国・途上国の公共調達市場の規模は約480兆円と推定されている。三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（以下、MURC）では上記市場や国連機関による製品調達への販路拡大を目指す日本企業に「PICTURES i （ピクチャーズアイ）」を提供している。

2022年に開校150周年を迎える立正大学は、来春新学部としてデータサイエンス学部を開設する（認可申請中）。新学部の狙いは、データを利用して価値創造ができる人材の育成にある。シリーズ第2回目は、データサイエンス学部の学部長就任予定の北村行伸教授に意気込みを聞いた。

前編では、顧客の情報収集がデジタル化したことにより、そのニーズや動向を把握することが難しくなり、結果として「戦わずして負ける商談」が増えていること、そして、売り上げアップには「捕捉率」の改善が欠かせないことを説明した。この後編では、デジタル化した顧客にいかに対応して営業のデジタル改革を進めていくか、また、その手段としてのマーケティングオートメーションの有効性と活用事例について紹介したい。

SFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）の普及によって、アポイント獲得率や案件化率、受注率、継続率などは営業のKPI（重要業績評価指標）として広く定着してきたが、セールスフォース・ドットコムの広瀬佑貴氏は「デジタル時代の営業は、捕捉率によって成果が大きく左右される」と説く。新たなKPIとしての捕捉率とは何か、なぜ捕捉率が重要な鍵となるのか、そして捕捉率を上げることによってどのような成果を得ることができるのか。前編と後編の２回にわたって、解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、企業は今、社員を感染から守りつつ、顧客とのエンゲージメント（良好な関係）をいかに保ち続けるかという難しい課題に直面している。この課題解決の突破口となるのが、クラウド型のビジネスコミュニケーション基盤である。

農林水産・食品産業とITなどのクロステックを促し、新たな未来像を創造する『「知」の集積と活用の場』プロジェクトは、活動開始から5年目となり具体的な成果を示し始めた。市場創造の支援にまで踏み込む補助政策が、単なる技術融合から幅広い社会サービスの創造を促している。

2022年に開校150周年を迎える立正大学は、来春新学部としてデータサイエンス学部を開設する（認可申請中）。なぜ今、データサイエンスなのか。新学部設置の背景とその教育の内容を3回シリーズで紹介する。第1回は吉川洋学長に、設置の狙いと意気込みを聞いた。