DOL plus

パソコンやスマートフォンの利用でビジネスパーソンの目の疲労が蓄積している。酷使される目の疲れで仕事の効率も悪くなり、それによる経済損失は莫大な額になる。ダイヤモンド・オンラインが実施したアンケート調査から浮かび上がった驚愕の事実をお伝えする。

あしたのチームが提供する人事評価制度は、企業にどのような利益をもたらすのか。「あしたの人事評価アワード2017」の最優秀賞企業、コプロ・ホールディングスに聞いた。

マンション開発適地は相変わらず不足、狭い土地にもデベロッパーの手が伸びている。最近、比較的大規模な土地が売りに出たが、買い手が付くのか注目される。一方で、土地売買を巡るブローカーの暗躍も始まってきた。

中古物件をリノベーションして、自分好みの「家」に造り替える人が増えている。しかし、構造や築年によっては、できることが制限されるので注意が必要だ。そこで、物件の選び方や段取りなど、リノベーションを成功させるコツをプロに聞いた。

新築マンションを購入したいと思っていても、「買いたいエリアに、買える価格の新築が出ない」と嘆く人は多い。その一方で、中古住宅として売り出される物件は増え続けている。豊富な物件の中から希望に合う中古住宅を探し出したほうがいい。そう考える人のために、成功に至る「中古住宅購入術」を伝授しよう。

郊外の一戸建てからマンションへの住み替えを考えるシニア層が増えている。シニアならではの売却を中心に住み替えの注意点について、住宅評論家の櫻井幸雄さんに話を伺った。

ハリのある肌で、いつまでも若々しくありたい――。そう願うミドル男性は少なくないはずだ。しかし、40才を過ぎると、カサつきやシミといった肌のトラブルを抱える男性が増えてくる。そんなミドル男性が抱えるさまざまな肌の悩みに1本で対処できるのが、マンダムの「ルシード トータルケアライン」。同社の商品開発のこだわりと、今秋の新商品の特徴に迫った。

GDPR施行まで1年を切り、多くの企業が違反に対する不安を感じていながら、十分な対策を行っていない現状が、情報管理ソリューションを提供するベリタステクノロジーズの調査によって明らかになった。これを踏まえ、企業経営者はGDPRを契機にどのように対応すべきか。同社の常務執行役員兼エンタープライズSE部部長、髙井隆太氏に伺った。

今日のビジネス環境においては、グローバル規模で企業間の競争がますます激化している。一方で、デジタル技術に基づく破壊的イノベーションを武器に忽然と現れたプレイヤーが、既存の業界に「ゲームチェンジ」をもたらしているケースも少なくない。そうした中、企業にとっては、デジタル技術によって自社のビジネスを駆動し、新たなビジネス価値を創出していくための「デジタル変革」が求められている。企業経営者は、それをいかなる手順で進めていくべきか。世界各国で培ったコンサルティングファームとしての知見やノウハウで顧客企業のデジタル変革の支援を推進しているアクセンチュアの土居高廣氏と日本オラクルの桐生卓氏のインタビューを通じて解き明かす。

自社の本業と切り離すことで、比較的自由な発想での社会貢献を可能にする。それがＣＳＲ（企業の社会的責任）の一つのアプローチだとすれば、一方には、本業を通じた社会貢献によってＣＳＲ活動を長期に継続していくという考え方がある。そのいずれとも異なる「第三の道」によって独自のＣＳＲ活動を展開しているのが、通販老舗の千趣会だ。顧客との強い関係を生かしたＣＳＲの仕組みとはどのようなものか──。千趣会の取り組みに、ＣＳＲの新しい可能性を探る。

全学年で200人を超える帰国生が在籍、欧米型の論理的思考力を育成する「サイエンス科」を立ち上げるなど、先駆的な教育で知られるかえつ有明。グローバルが普通といえる教育環境で、現在力を入れているのがディープラーニング だ。

次々に男性のスキンケア製品を生み出すマンダム。その製品開発の基盤となっているのが「マンダムの研究所」だ。同研究所を訪れ、研究・開発の考え方と、肌研究の最前線「印象肌」研究をレポートする。

基幹の複合機事業を長年にわたって支え、自社業務に最適化し尽くしたERPパッケージをそのまま使い続ける一方、スピード立ち上げが求められ新規ビジネスなどの領域でオラクルのパブリック・クラウド型ERPを活用する「2 Tier ERP戦略」を推進しているのが複合機大手のリコーだ。同戦略の狙い、オラクルのクラウドERPを採用した理由について、同社執行役員 デジタル推進本部 本部長の石野普之氏に聞いた。

今日では幅広い業種、多様な規模の日本企業が、グローバル市場でのビジネスを志向し、それに向けた取り組みが加速している状況だ。そうした中で重要なテーマとなるのが、グローバル規模での経営管理にかかわるガバナンスを、いかに担保していくかという問題だ。そこでは統一化されたシステムの各拠点への適用や、業務プロセス、各種経営指標の標準化などが不可欠である。そうした取り組みの実践において、企業が直面する課題や、その解消に向けたアプローチについて、コンサルティングファームとして多くの国内企業のグローバル展開を支援してきたクニエの勝俣利光氏と日本オラクルの桐生卓氏が語り合った。

Keepdataのソリューションや製品は、全て日本発という特徴を持つ。シンプルなコンセプトの独自エンジンにより、超高速ビッグデータ検索／分析を実現し、社内外のデータを利活用。データの見える化を通して、企業の業務改善や新規ビジネスの確立を支援する。同社が目指すのは、Made in Japan（日本品質）の新・社会インフラの提供だ。

世界のＥコマース（ＥＣ）市場で注目される「Dubli.com（デュブリドットコム）」が日本でも利用できるようになった。グローバル・キャッシュバックサイトとしての成長の裏には、カスタマーエクスペリエンスの追求があるという。

今秋（10月1日）から、東日本旅客鉄道（ＪＲ東日本）で初めての子ども見守りサービス「まもレール」がスタートする。コンセプトは、毎日の暮らしの中での親子の「信頼」。子どもの自立を後押ししながら、親の不安を解消し、親子の絆を深めるサービスだ。

独立系管理会社であるアレップスは、賃貸仲介業の「タウンハウジング」や建設会社の「アヴェントハウス」などとタウングループを形成し、首都圏で独自の成長を遂げている。同グループの強みは、オーナー本位のきめ細かなサービスと、賃貸経営にまつわる全てのサービスをワンストップで提供できる点にある。