ソフトバンクグループ

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

連載「ダイヤモンド決算報」では、44業界の主要企業について2021年11月～22年3月における直近四半期の決算における売上高を基に各社が置かれた状況を分析してきた。今回は、中でも反響の大きかった記事をピックアップして紹介する。

7月2日未明に発生したKDDIの大規模な通信障害。完全復旧には3日半ほどの時間を要し、4000万近い回線に影響が及んだ。日頃使っているデータ通信や通話が突然できなくなると、日常生活には大きな支障が出る。こうした大規模障害に備えて、ユーザーはどのような対策を取ることができるのだろうか。

KDDIで7月2日未明に発生した過去最大規模の通信障害は、携帯電話だけではなく銀行や物流システムなどを直撃。国家の安全保障が課題になる中、脆弱性が露呈した社会インフラを守れるか。

みずほフィナンシャルグループで今年4月から、デジタルイノベーション担当と財務・主計グループ長を兼務するのが梅宮真執行役副社長だ。デジタルトランスフォーメーション（DX）のキーマンが、水面下で進めるプラットフォーマー構想を明らかにした。構想の基盤は、「苦戦」を認めるみずほのスマホ決済サービス、Jコインペイにある。

パリ協定とウクライナ危機を経て、二酸化炭素を排出しない太陽光や風力といったグリーンエネルギーは、いよいよ電力ビジネスの主役へ躍り出た。その主導権は、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社から、三菱商事やNTT、アマゾンら新勢力に移りつつある。

節約術の王道といえば、携帯電話料金の見直しだ。しかし、これを面倒に感じる人は多い。何を隠そう、私も何年もの間そうだった。ただ、「ファイナンシャルプランナー（FP）としてそれではいけない」と一念発起して、自分なりのアドバイス方法を見つけた。その「早分かり・カンタン見直し術」をご紹介したい。

海外大物アクティビストと親子上場企業の法廷闘争が泥沼化している。発端は親子上場企業の経営統合で、アクティビスト側は、少数株主を無視した姿勢を問題視している。親子上場企業に巣くう“追認”社外取のガバナンス不全を指摘する。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はNTT、ソフトバンク、KDDIの「通信」業界3社について解説する。

社外取締役は日本の“最”上級国民――。上場企業の社外取を分析すると、そんな実態が明らかになった。ダイヤモンド編集部は上場企業3700社を対象に社外取への報酬額を徹底分析し、社外取1人当たりの報酬額が高い企業トップ10のランキングを作成した。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

業績の厳しいコミットを課されないのは社外取締役の「役得」かもしれない。今回、純損益が赤字かつPBR（株価純資産倍率）1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、高報酬を得た社外取100社273人の実名を全公開する。1位は1兆円を超す赤字企業だが、社外取1人当たりの報酬は約2500万円に上った。

ソフトバンクにとって、インドは抑制的な新投資戦略の実験場となるが、投資アプローチを微調整したとしてもハイテク株の地合改善がカギを握るだろう。

ダイヤモンド編集部は、「担い手農家アンケート」の回答に基づいた「農業経営に役立ったツール」のランキングを今年も発表する。ソフトバンクの農業DXツールの得票数が急増するなど順位が大きく変動した。農業界の“ゲームチェンジャー”になるプレーヤーたちの戦略を明らかにする。

5月13日、楽天モバイルが携帯電話の料金プラン見直しを発表した。これまで月間1GBまでは無料だったが、7月1日からは利用データ量が1GB未満の場合も1078円となり、「0円」が終了する。全員強制的に新プランへ変更されるので、現在楽天モバイルを使用しているユーザーの中にはキャリア変更を考える人も多いだろう。「月に数日だけ使いたい」「通話が中心」「回線を維持したいだけなのでできる限り安いのがいい」など用途別に、おすすめの乗り換え方を解説する。

肥料などの価格高騰により、農家の大離農時代がやって来た。しかし、ピンチをチャンスに変える経営力がある農業法人は売上高100億円超を視野に“豪農化”を進めている。他方、農協は本業の農業振興をなおざりにしたまま衰退の道を突き進む。

ソフトバンクと孫正義社長は、ハイテク株急落でとりわけ目立つ犠牲者かもしれない。

『週刊ダイヤモンド5月14日号』の第1特集は「ゴルフ大全」です。コロナ禍で人気復活を遂げたゴルフは、ビジネスとは切っても切れない関係にあります。本誌定番のゴルフ場ランキングや名門ゴルフ倶楽部で築かれるエリート人脈、金が動くゴルフビジネスに至るまで、ビジネスと人脈に効く「ゴルフ大全」をお届けします。

ゴルフ場運営最大手のアコーディア・ゴルフを4000億円で買収したソフトバンクグループ傘下の米投資ファンド、フォートレス・インベストメント・グループの日本代表がダイヤモンド編集部のインタビューに応じ、「ゴルフ場をまだまだ買う」と豪語する。どんな勝ち筋があるのか。

エリート必須の“教養”ともいえるゴルフは、最強の人脈を築く武器である。ビジネス界きってのゴルフ好きであるファーストリテイリングの柳井正代表取締役会長兼社長とソフトバンクグループの孫正義代表取締役会長兼社長執行役員を中心に織り成す、華麗なるゴルフ人脈の全貌に迫った。