ソフトバンクグループ

野球の世界一を決める「ワールド・ベースボール・クラシック」（WBC）が2023年3月、6年ぶりに開催される。侍ジャパンは14年ぶりの世界一奪還なるのか!?前回大会で代表を率いた小久保裕紀氏に勝負の鍵を直撃した。

インフレは家計を追い詰める。生活防衛のためにやるべきことはないか。実は、お金を上手にやりくりする余地は、意外と残されている。「料金一括払い」「積み立て」「シニア割引」に情報アンテナを張って、徹底的に活用してみよう。

2023年の日本経済のキーワードは「タイパ（＝タイムパフォーマンス）」です。実は、新年会離れも、大企業病も、企業の後継者問題も全て、「タイパ」から考えると様相が変わるのです。

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

2022年以降、急激な円安、原料高、資源高の三重苦にさいなまれ、インフレ対応策に動く日本企業が増えた。23年は、日本銀行による政策転換で為替動向に注視が必要な上、引き続きインフレ懸念が高まりそうです。23年はどのような年になるのか。ダイヤモンド編集部の業界担当記者に、日本企業の将来を決する「8大テーマ」について座談会形式で議論してもらった。座談会前編の4つのテーマについてお届けする。

“第4の通信事業者”楽天グループの携帯電話事業は苦戦が続き、今期も泥沼の赤字が続くのは確実だ。楽天が、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3社に対抗できる道筋がみえず、業界の「3強・1弱」の構図は完全に定着した。財務危機が深刻な楽天の行方と通信業界への影響を予想する。

SBIホールディングスへの出資、相場操縦事件を起こしたSMBC日興証券への行政処分と、2022年は話題に事欠かなかった三井住友フィナンシャルグループ。太田純社長に、クレジットカードを核とする新たな収益戦略の展望や、自身の後継者に求める“素養”などについて、洗いざらい聞いた。

第5世代通信「5G」の普及と円安進行で、通信会社に強いられる苦境とは？KDDIの高橋誠社長はその解決策に一過言を持つ。それは巨額の設備投資にまい進する楽天グループの救いになるか。インタビューでその大胆なアイデアを披露してもらった。

節電プログラムの実施により、電力会社を支援するシステムベンダーで受注バブルが起きた。ソフトバンク系のSBパワー、ENECHANGE（エネチェンジ）など電力系の強力なシステムベンダーを抑え、受注社数で、なんと非電力系の「あるベンチャー」がトップとなった。

家庭向け節電プログラムのパイオニア、新電力大手SBパワー（ソフトバンク傘下）。元東京電力の超エリート幹部で業界の重鎮、中野明彦社長が、大淘汰時代の新電力業界に警鐘を鳴らす。中野氏が明かす、節電プログラムの成否を握る「極意」とは。

政府の主導で、日本初の本格的な「節電の冬」が始まる。家庭や企業に節電を促す節電プログラムは、とりわけ財務基盤が弱い新電力に対し、重い投資負担や政府の重圧に加えて、減収という「三重苦」を課する恐れがある。新電力に迫る“節電地獄”が、大淘汰の引き金となりかねない。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新の四半期決算を2回に分けて解説。後編では村田製作所や東京エレクトロンなど通期予想を下方修正した企業も登場。一方で三菱商事や日本郵船は業績を上方修正すると同時に、配当も増額修正した。各銘柄のコメントでは、市場が今後をどうみているかについても触れた。

ダイヤモンド編集部では、2016年から7年連続で、農家の皆さまにご協力いただいたアンケートの結果をまとめた恒例企画「儲かる農業」特集を刊行し、ご好評をいただいてきました。来春の『週刊ダイヤモンド』の特集「儲かる農業2023」に向けて、農家の皆さまを対象にしたアンケートを実施します。

ソフトバンクグループを率いる孫正義氏はこれまで、四半期決算の説明会で主役の座を演じてきた。今後は様変わりしそうだ。

ソフトバンクやNECで名をはせた海底ケーブル業界の“大物”たちが、シンガポールの独立系海底ケーブル企業に身を転じた。引き入れたのは、NECのライバル企業の出身者だ。最先端の通信技術と海中での巨大工事が組み合わさった海底ケーブルのノウハウを知り尽くす実力者は世界でも数十人と限られ、米IT大手も入り乱れた争奪戦になっている。

海底ケーブル“世界3強”に名を連ねるNECが、「世界一」を目指して攻勢に出ている。6年前の「歴史的黒星」を挽回し、米メタの海底ケーブルの受注に成功。大西洋を横断する海底ケーブル敷設に初進出する。ITの世界で海外勢に敗れる日本企業が続出する中、なぜNECは海底ケーブル業界で3強として生き残れたのか。メタの受注を射止めた切り札は何か。

かつて海底ケーブルの主役は大手通信会社だった。しかし、今の建設ラッシュをけん引するのはグーグルやメタ（フェイスブック）などの米IT大手だ。猛スピードで巨大プロジェクトを推し進める米IT大手の狙いは何か。海底ケーブル業界の主役交代は、どんな影響をもたらすのか。

岸田政権が実現を目指す日本列島を周回する海底ケーブル「デジタル田園都市スーパーハイウェイ」の整備に、NTTドコモが名乗りを上げる方針を固めたことが分かった。日本を一周する海底ケーブルはかつてKDDIが完成させたものの、日本海側のサービスは終了している。なぜドコモは“ミッシングリンク”に手を伸ばすのか。

海底ケーブル業界に約20年ぶりの“春”が到来している。デジタル化の大波に伴うデータ通信量の増大に加え、2000年前後のITバブル時代に敷設された海底ケーブルの置き換え需要が重なったからだ。政府のデジタル田園都市国家構想でも、地域経済活性化のため海底ケーブルの整備が盛り込まれた。今や国際通信の99％以上を担い世界をつなぐ海底ケーブルは、経済安全保障の観点からも重要度が高まり、その覇権争いは日本経済の命運すら左右する。知られざる通信の大動脈の世界に迫る。

今冬の電力危機を回避すべく、政府は節電の取り組みに補助金を出す。節電システムベンダーとしてソフトバンク、元ソニーのインフォメティス、エネチェンジなどが顧客獲得に意気盛ん。ついにあの大手電力も顧客獲得戦に参戦したもようだ。