秋田・由利本荘沖,洋上風力発電
秋田県由利本荘市沖の海には100本近い風車が立つかもしれない Photo by Ryo Horiuchi

洋上風力発電“銀座”と化している秋田県が、さらに盛り上がりを見せている。東京電力グループ、中部電力、九州電力グループが洋上風力発電プロジェクトに参戦することが決まったからだ。秋田のプロジェクトは今後、政府公募によるコンペ方式で事業者が選定される運び。コンペを勝ち抜く鍵は、意外にもゼネコンにあるのだという。その理由に迫った。(ダイヤモンド編集部 堀内 亮)

「大林組・関電連合」「住商・東電連合」
「中電・商事連合」「再エネ新興勢」が激突!

 まるで、新型コロナウイルスの感染拡大によって発令された緊急事態宣言の解除を待ったかのようだった。

 緊急事態宣言が5月25日に解除された直後の5月末、東京電力グループ、中部電力、九州電力グループが相次いで秋田県の洋上風力発電プロジェクトに参戦する意向を表明したのだ。

 東電は住友商事らとコンソーシアムを組み、中電は三菱商事パワーと共同で同県男鹿半島のエリアに参戦する。同県由利本荘市のエリアには、中電と三菱商事パワーらのコンソーシアムに加え、九電みらいエナジーは独エネルギー大手RWEグループと共同で洋上風力発電事業を検討する。

 両エリアは、政府公募によるコンペ方式で事業者が選定される運びだ。

 男鹿半島エリアは、すでにゼネコン最大手の大林組と関西電力らのコンソーシアム、再生可能エネルギー専業の日本風力開発もコンペに参加する方針で、超激戦が必至となる。

 由利本荘エリアは、再エネ専業のレノバらのコンソーシアムが参加する見込みで、中電連合、九電連合との三つどもえの戦いになりそうだ。

 このコンペの勝敗を大きく左右するのは、発電した電力を買い取る「固定買取価格制度(FIT)」の入札価格である。コストや稼働率をはじき出し、投資を回収するために必要なFIT価格をどう設定するかが、プロジェクトの成否を分けるのだ。

 ところが意外にも、「コンペの勝敗の鍵はゼネコンが握っている」(電力会社関係者)というのだ。一体、どういうことなのだろうか。