鹿島

新型コロナウイルスの感染拡大に端を発したインフレにあえぐ建設業界。ダイヤモンド編集部が建設業に分類した上場167社について、「売上原価率」「売上高営業利益率」「自己資本比率」の3指標でインフレ影響度を分析した。

資材高にあえぐのは、建設業界のピラミッド構造の頂点に君臨する大手ゼネコンだけではない。大手ゼネコンの下請け、孫請けに当たる建設会社では、資材高による経営悪化はより深刻だ。倒産予備軍が2万6000社にも上るとされる中小・零細業者の悲鳴と実情をレポートする。

大成建設が同業のゼネコンを買収することを宣言している。足元では北海道で地場大手ゼネコンを抜いて受注高ランキングトップに立った。福岡市では玄関口の博多エリアで再開発工事の受注を重ねている。M＆A宣言と地方爆食い――。点と点が線でつながる。大成建設の地方展開に迫る。

大手ゼネコン5社のうち大林組は東京・銀座で影が薄く、他の4社に比べて受注が極端に少ない。同じ関西の地盤を持ち、「竹林戦争」と呼ばれる熾烈な戦いを繰り広げてきた竹中工務店は、しっかり受注しているのにだ。銀座における大手ゼネコンの力関係を明らかにする。

大阪・関西万博について、大手ゼネコンの大林組、清水建設、竹中工務店をそれぞれ代表とする共同企業体（JV）が主要会場の工事を落札した。入札に大手ゼネコン5社が勢ぞろいすることはなく、在阪の準大手・中堅が主導するJVの姿もなかった。

大手ゼネコンの大林組が大林剛郎会長によるトップセールスで、デベロッパー最大手の三井不動産に接近している。大林組が狙うのは、他の大手ゼネコンも受注を競う東京ドーム再開発だ。

三菱商事が“価格破壊”によって総取りした洋上風力発電プロジェクトについて、大手ゼネコンの鹿島が建設工事を担うことになった。このプロジェクトを巡って巨額赤字の懸念が噴出。三菱商事と鹿島はコスト負担を押し付け合っている。

三菱地所が手掛ける日本で最も高い高層ビルの施工において、清水建設が優先交渉権を獲得。受注獲得競争で王手をかけたにもかかわらず、社内の反応は驚くほど暗い。ゼネコンと不動産デベロッパーの間で不穏な空気が流れる大型再開発の舞台裏に迫る。

東日本大震災以降、東京オリンピック・パラリンピックと都市再開発による建設ラッシュで潤ってきたゼネコン業界を、資材高が襲った。これに対し不動産業界は、大規模金融緩和を追い風に、空前の好業績をたたき出している。もっとも世界経済は、インフレ退治へ各国中央銀行が金利引き上げに動く局面にある。このままゼネコンは沈むのか、不動産は踊り続けるのか。

ゼネコン大手の竹中工務店と大林組が東阪で繰り広げる目玉案件の激しい争奪戦は“竹林戦争”といわれる。両社の首脳は大阪財界で要職を歴任してきたが、発注側である関西私鉄など有力顧客は、ゼネコンに決して甘くはない。東京地盤のゼネコンも巻き込んだ受注競争の歴史をひもとき、大阪・関西万博後も続く死闘の行方を展望する。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

2025年の日本国際博覧会（大阪・関西万博）の開幕まで、1000日を切った。大阪・関西万博は日本経済の起爆剤として期待が寄せられている。その一方で、会場建設を請け負うゼネコンは、足元の資材価格の高騰に伴う建設費の上振れ分を「すべて押し付けられる」と戦々恐々としている。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。

不動産大手は増益ラッシュの好決算。対して、ゼネコン大手は軒並み営業減益となった。ゼネコンの体質、不動産会社など発注者との主従関係が「請け負け（うけまけ）」を生んでいる。ゼネコン大手は今期どう動くのか。

パリ協定とウクライナ危機を経て、二酸化炭素を排出しない太陽光や風力といったグリーンエネルギーは、いよいよ電力ビジネスの主役へ躍り出た。その主導権は、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社から、三菱商事やNTT、アマゾンら新勢力に移りつつある。

年収が高いからゴルフがうまいのか。ゴルフがうまいから年収が高いのか。ゴルフと年収を巡る果てしない論争について「サラリーマンゴルファーの甲子園」と呼ばれる全国大会から、ゴルフの実力と年収の相関関係に迫る。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「建設」だ。

利益なき繁忙に追われる建設業界。そこに世界的な資源インフレが直撃した。鋼材や木材などの建設資材高があらわにした、建設業界の「問題体質」をレポート。待ち受けるのは、東日本大震災後の再来だ。

1980年代初頭の第2次オイルショック並みの打撃が、日本企業を襲っている。世界的な資源インフレと円安を背景に、原材料などのコストが上昇しているのだ。インフレ局面での企業の苦悶ぶりを独自調査で伝える。