鹿島

国内生命保険最大手である日本生命保険は大林組と関係が深く、その歩みはまるで、熟年夫婦のようだ。一方で、損害保険最大手である東京海上ホールディングスが本店ビルの建て替えを決めている。東京海上を射止めるゼネコンは？

超高層オフィスビルが林立する東京や大阪の中心部。財閥系を中心とした不動産大手が開発に取り組んだ結果だが、ゼネコンが血みどろの受注競争の果てに、大赤字で完成させたものも多い。過去の系列やしがらみとは無関係の受注競争を、ゼネコン各社はどのように戦っているのか。

ゼネコンにとって重要顧客が多いインフラ業界は、とりわけ地縁をベースにした結び付きが色濃い。そんな中で関西系の大林組は、JR東日本に食い込んでいて、最新の大型案件にも食らい付いている。

国内製薬最大手である武田薬品工業を巡り、関西系二大ゼネコンである竹中工務店と大林組が受注争いを繰り広げている。この「竹林戦争」を関係者は「長年強かった大林を竹中がつぶしにいったわけや」と内幕を語る。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。

ゼネコンが従来のビジネスに限界を感じる中、お得意客との取引関係にも限界が訪れている。かつては地縁や血縁、銀行・財閥系列との関係などで縄張りがつくられた。しかし今、それを破るかたちで案件ひいては顧客の熾烈な奪い合いが繰り広げられているのだ。

働くビジネスパーソンにとって、気になるのは他社の懐事情だ。好業績をきちんと従業員に還元する会社なら、社員の士気が上がり、優秀な人材も集まる好循環が期待できる。そんな優良企業の姿を明らかにすべく、5期前と比べ平均年収が100万円超増えた上場企業をランキングした。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。

東京オリンピック・パラリンピックにかこつけた東京都心の再開発案件は弾切れとなり、残る案件は採算が悪化。ゼネコン優位だった価格交渉は潮目が変わり、公共事業でもダンピング入札が発生。各社の利益率は目に見えて悪化しており、ゼネコン冬の時代の再来が懸念されます。

大林組は1月から、俳優の佐藤健さんを起用したテレビCMを放映。中堅ゼネコンの奥村組も、若手女優を起用したCMを盛んに流しています。ただし、業界でもここまで積極的なのはむしろ少数派。なぜ、テレビ露出の姿勢が大きく異なるのでしょうか。

新型コロナウイルス「デルタ株」の感染爆発の下で行われた東京オリンピックが8日、閉幕した。ゼネコン各社は、無観客による経済損失とは無関係に、五輪の競技施設や、五輪に合わせた東京都心の再開発案件で好業績を上げてきた。これからは再開発の“タマ”は減るが、実は五輪関連のある再開発案件が残されていた。

不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などのゼネコン業界の4社について解説する。

今回は、「年収が高い建設会社ランキング」を作成した。年収1000万円台の企業が上位に並ぶ中、大手ゼネコンを抜いて2位に入ったのは、空調設備の会社だった。

今回は、「年収が高い建設会社ランキング」を作成した。年収1000万円台の企業が上位に並ぶ中、大手ゼネコンを抜いて2位に入ったのは、空調設備の会社だった。

国土強靭化政策や2010年代の建設ラッシュにより、空前の好業績を計上してきたゼネコン業界。中堅・準大手は00年代にリストラの嵐を経験したものの、正社員には優しく、定年まで本体で雇用を抱え続ける体質が残っている。出世しなかった社員は、どこで何をしているのだろうか。

長年大阪を地盤としてきたゼネコン・大林組の蓮輪賢治社長が、同社として初めて、業界団体である日本建設業連合会（日建連）の建築本部長に就いた。大林組初の日建連会長が射程に入るのかどうか、リニア中央新幹線の談合事件が影響しそうだ。

大手ゼネコンの鹿島で社長が交代する。トラブルが相次ぐ中での交代は「引責辞任」なのか否か。トップ人事の深層に迫る。

昨年、問題化した東日本大震災の復興工事での裏金作りと、これを使ったゼネコン幹部の“豪遊”。税務当局も動いていると今月になって報じられた。もとよりゼネコン業界の現場では数年前まで、復興工事に限らず、裏金作りが日常化していた実態がある。そんな裏側をよく知る業界関係者が独白する。

鉄鋼業界が最大のピンチを迎えている。需要減や原料高を背景に高炉再編を進めてきたところだったが、今回の脱炭素シフトで、その再編計画は練り直しが必要になりそうだ。今のカーボンニュートラルの潮流は、鉄鋼産業に巨額の投資を強いるばかりか、「日本」という国で製造業を続けるリスクを浮き彫りにしている。