日立製作所

主要ITベンダー17社の予想営業利益で成長力を順位付けすると、首位は株価絶好調の意外な老舗企業がランクイン。平均年収ランキングでは2社が1000万円超となった。一方、両方とも最下位だった残念な企業とは――。

通算7回ものシステムトラブルを起こし、金融庁が異例の「直接管理」を行う事態にまで発展したみずほ銀行の勘定系システム、MINORI。大混乱を巻き起こしてきた巨大ITシステムを業界インサイダーたちはどう見るのか。

2000年代には地銀勘定系システムの大手一角を占めていたITベンダーである富士通が、その座から滑り落ちそうな事態となった。10月7日、自社が提供している共同利用システム「PROBANK」の利用行がついにゼロになることが明らかになったのだ。

技術の変遷が著しいIT業界で生き抜き、勝ち組になるために必要なスキルや技術とは何か？新卒に増え始めた驚愕のタイプとは？よくいる「トホホな人種」の分類は？IT業界座談会の第3弾をお届けする。

銀行勘定系システムを日本で初めて米マイクロソフトのパブリッククラウド上に移行した石川県の北國銀行。杖村修司頭取は「将来は全ての銀行トランザクションをデジタル化し、地域のデジタル化をも推進する」と意欲を燃やす。

過去6年で社員数を約3倍に増やすなど業界内で勢いが目立ち、大手SIer（システムインテグレーター）の脅威となっているアクセンチュア。同社日本法人の土居高廣常務執行役員に、他の大手コンサルティングファームや主要SIerにまねできない強さの秘密を明かしてもらう。

一口にIT業界と言っても、その中には実に多種多様な仕事がある。成功して勝ち組ルートに乗るための職種の選び方とは？「就職情報誌には決して載らない、IT業界の仕事の選び方」を伝授しよう。

レガシーシステムの構築と保守を食いぶちとして生きてきた大手ITベンダーの代表格であるNECと富士通は、大規模な再編やリストラを余儀なくされてきた。クラウドの普及やデジタル化の波を越えて生き残れる企業や人材とは――。リストラの全貌と再編未来図を余すことなく伝える。

一見華やかで新卒の就職でも転職でも人気のIT業界。だが、その仕事と業界の実態、そして勝ち組になるためのキャリアパスとは？IT業界の裏も表も知り尽くしたインサイダーがその内情をぶちまける。

みずほ銀行のシステムトラブルで一般にも注目を浴びた「銀行勘定系システム」。実は、そんなトラブルを尻目に、地銀業界を舞台に、勘定系システムを取り巻く勢力と力学に一大地殻変動が起きている。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所、東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

日立製作所は、常に独シーメンスをベンチマークに置いて事業構造改革を行ってきた。では、シーメンスは日立のデジタルトランスフォーメーション（DX）事業の実力をどう見ているのか。堀田邦彦・シーメンス日本法人代表取締役社長兼CEOに、日立に対しての同社の強みや今後の課題などを聞いた。

『週刊ダイヤモンド』10月2日号の第1特集は「日立財閥 最強グループの真贋」です。東芝、三菱電機、パナソニックなど日系電機メーカーが凋落する中、唯一気を吐いているのが日立製作所だ。デジタル化を軸にした同社の改革は本物だったのか、本当に世界で勝てる実力が付いたのか――。脱製造業のモデル、日立の真贋に迫ります。

日立製作所は長年、独シーメンスをベンチマークにして事業改革を行ってきた。しかし、注力分野の収益力やデジタルトランスフォーメーション（DX）事業ではシーメンスが先行しており、“勝者総取り”的に顧客を囲い込む公算が大きくなりつつある。一方、日立の一発逆転の切り札が1兆円で買収した米グローバルロジック（GL）だ。徳永俊昭・日立副社長は「シーメンスと戦って十分に勝ち得る」と自信を見せた。徳永氏が考える「勝ち筋」とは。

日立製作所や東芝、三菱電機はデジタル事業を成長分野に位置付けているが、想定したほどには事業規模を拡大できていない。実は日系企業には、欧米や中国の企業と比べて、DX事業で実績を上げにくく不利な戦いを強いられる特別な事情がある。地政学リスクや経済安全保障の意識の高まりにより、母国の社会インフラにおいてデジタル化の実績をつくることの重要性は増すばかり。日系DX企業のハンディキャップの「深層」に迫る。

1990年代まで一世を風靡していた日本の総合電機メーカーは、リーマンショック時に全社が沈没した。それから13年。最近では、電機6社（日立製作所、パナソニック、ソニーグループ、東芝、三菱電機、シャープ）の二極化が鮮明になっている。独自指標の「設備年齢」を用いて電機6社の明暗を分けた理由を解説するとともに、歴代経営者の通信簿も大公開する。

日立製作所はグループ会社に技術力や人材を提供するなど、恩情をかける企業の代表格だった。グループ会社社員は、日立の手厚い福利厚生などを享受することができた。だが、時代は変わった。デジタル事業と相性の悪い子会社は容赦なく売却する方針が貫かれた結果、22社あった日立の上場子会社は残り1社、日立建機だけとなった。その日立建機でも売却観測は絶えない。激動の時代を生きる日立グループ関係者の肉声をお届けする。

日立製作所の東原敏昭会長CEO（最高経営責任者）は、日本経済団体連合会前会長の中西宏明氏から社長を引き継いでから7年間、数千億円から1兆円規模の事業の買収・売却を続けて事業ポートフォリオの変革に注力してきた。東原氏の経営は、川村隆（元・日立会長）―中西体制が敷いたレールの踏襲と評されることが多いが、そうした評価に対して、東原氏自身は葛藤を覚えていたようだ。後継社長の指名を果たした今だからこそ語れる、壮絶な再建秘話について聞いた。

コーポレートガバナンスの強化を背景に、経営者が受け取る報酬の“妥当性”が問われる傾向が強まっている。かつて日本の産業界を席巻した「総合電機メーカー」の役員はどの程度の報酬を得ているのか。電機6社（日立製作所、東芝、ソニーグループ、パナソニック、三菱電機、シャープ）の役員報酬を徹底検証したところ、意外な「企業間格差」が浮き彫りになった。

日立製作所とパナソニックは今年、北米のIT企業を巨額買収するという大ばくちに打って出た。旧来の“ものづくり”から、デジタルトランスフォーメーション（DX）事業への大転換を加速するための決断だ。だが、企業価値が暴騰しているIT企業の買収は減損リスクが付きまとう。日立とパナソニックによる巨額買収の成否を徹底検証した。