日立製作所

現場に流れる案件はどれを見てもDX絡みばかりの今。でも、そもそもDXってなんだったっけ？どうして今やらなきゃならないの？IT業界インサイダー座談会の第2回では、そんな根源的な問いをメンバーたちが議論した。

経済産業省が推進した「DXブーム」に踊った企業とITベンダーやコンサル業界。しかし、DX投資が思った通りの効果を上げているケースは少ない。それはなぜなのか。

「DXブーム」で特需に沸くIT業界。でも、現場では謎のDX商品を売ろうと暗躍するITベンダーに、無理解故にだまされる客、さらには、優遇措置目当てで「DX認定」に躍起になる企業も。大人気企画「IT業界インサイダー座談会」のメンバーが再々集結！実際にDX案件に関わる彼らが、今回も実態を赤裸々に語る。

あらゆる企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）投資を加速し、ITベンダーやコンサルの売り上げはアップした。だが、実際にDXの効果が出ている企業はまだ少ない。官民を挙げた「DX狂騒曲」の虚実に迫る。

東欧ウクライナの情勢が緊迫し、ロシアも経済制裁の大きな打撃を受けることが確実になってきた。この状況は、日本企業にも大きな影響を及ぼす。建設機械の国内最大手であるコマツが、2月28日付で経営トップ直轄の緊急対策本部を立ち上げるなど、企業の間に危機対応の動きが広がっている。

DX（デジタルトランスフォーメーション）を、間違った方法で推進している日本企業は多い。また、ITベンダーやコンサルティング会社をうまく使いこなせていない例も目立つ。その結果、勝ち組と負け組が判明しつつあり、業績と給料に明暗も。DX成功のポイントは何だろうか。人気記事を基にひもといていく。DXの本質を知るには、ここで紹介する記事を押さえておくことが近道になるはずだ。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「電気機器」だ。

実は産業医を多く抱えているのは、製造業に属する企業だ。日本製鉄や日立製作所などがそうだが、大所帯の拠点を多く保有するためだ。もともと、産業医制度が工場要員などの健康管理を目的にスタートしたという歴史的経緯もあり、大企業には産業医を確保するコネクションがある。だがその一方で、中小企業や地方企業は産業医の選任に腐心しているのが実際のところだ。その驚きの格差の実態とは。

本来、従業員の健康を維持する“防波堤”の役割を担っているはずの産業医――。だが、世の中には能力不足の「名ばかり産業医」がはびこっており、企業をむしばみつつある。一方、企業側も産業医を“コスト要因”と軽んじて有効活用できていない状況がある。働き方改革などを経て「健康経営」が浸透しつつある中、産業医の在り方もアップデートが迫られるだろう。その知られざる実情を暴く。

日本企業のガバナンスは改善していない――。そう考える一橋大学の藤田勉特任教授が、米国をはじめとした最新の世界的潮流を踏まえて、日本企業が真に実現すべき、株価にも影響する企業統治の要諦を解説した。

日系電機メーカーにとって2021年は、勝ち組と負け組の分岐点といえる年だった。22年以降は、リスクを取って成長投資を行ったかどうかで企業の明暗が分かれるだろう。電機業界では事業ポートフォリオを早めに入れ替えた日立製作所やソニーグループ、三菱電機が優等生とされてきたが、それらの企業にも“異変”が起きている。東芝、NEC、富士通も含めた電機業界における真の勝者・敗者を明らかにする。

主要国では、ウィズコロナ時代の「エネルギー・技術」覇権争いが活発化しています。コロナ変異株の状況、脱炭素バブル、世界の保護主義化、デジタルの社会実装――。世の中を左右する“変数”が多く不透明な時代にこそ、ビジネスパーソンには「着眼大局、着手小局」の実践が求められることになりそうです。ビジネスの「大きな潮流」を把握しておけば、仕事やキャリアに生かせる具体的な戦術が立てやすくなるはず。日本企業を動かす「8つの潮流」についてダイヤモンド編集部の業界担当記者が徹底解説します。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、日立製作所や東芝など産業用装置・システム／業務用機器業界の5社について解説する。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。

日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。

東芝が三つの会社に分割する方向で調整していることが分かった。さまざまな事業を行う複合経営から専業的な会社に組織変更することで経営判断を迅速化させるのが狙いだ。しかし、期待どおりの効果を得られるかどうか極めて不透明だ。

半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾TSMCの日本進出で、日の丸半導体にビッグチャンスが訪れる――。東京大学の黒田忠広教授は、自動車産業を中心とする日本企業の“次世代半導体”の開発が加速することに期待を寄せる。黒田教授に、TSMCの誘致がもたらす日本企業への波及効果について聞いた。

米中欧が電気自動車（EV）シフトにかじを切ったことから、車載電池欠乏危機が懸念されている。主要国による電池投資競争が熾烈さを極める中、日本陣営の官民の足並みはそろわない。日本の自動車メーカー、電池メーカーは半導体払底の教訓を生かすことができるのか。本稿では、電池争奪戦の内幕を追う。

2兆円超を投じ、海外で大型買収を進めたアサヒグループホールディングス。5年前、わずか8％にすぎなかった事業利益の海外比率は70％超に急拡大した。指揮するのは、日立製作所出身という業界では異色の経歴を持つ朴泰民取締役だ。アサヒの海外戦略のキーマンは「これが最終形ではない」とさらなる野心を見せる。

ITベンダーと一口に言っても、そこにはさまざまなタイプの企業が生息している。会社と社員の特性で企業群を九つに分類、その知られざる「生態」を詳しく解説する。これを見て、DX時代に付き合わない方がいいベンダーを見分けよう。あなたの会社が付き合うべきベンダーはどのタイプ？