日立製作所

日本を代表する時価総額上位の30銘柄について、最新決算をアナリストが分析。主要事業などへのコメントに加えて、業積推移や株価指標など重要データも掲載した。各セクターの注目企業の最新動向は、個人投資家はもちろん、ビジネスにも役立つはずだ。

東芝が三つの会社に分割する方向で調整していることが分かった。さまざまな事業を行う複合経営から専業的な会社に組織変更することで経営判断を迅速化させるのが狙いだ。しかし、期待どおりの効果を得られるかどうか極めて不透明だ。

半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾TSMCの日本進出で、日の丸半導体にビッグチャンスが訪れる――。東京大学の黒田忠広教授は、自動車産業を中心とする日本企業の“次世代半導体”の開発が加速することに期待を寄せる。黒田教授に、TSMCの誘致がもたらす日本企業への波及効果について聞いた。

米中欧が電気自動車（EV）シフトにかじを切ったことから、車載電池欠乏危機が懸念されている。主要国による電池投資競争が熾烈さを極める中、日本陣営の官民の足並みはそろわない。日本の自動車メーカー、電池メーカーは半導体払底の教訓を生かすことができるのか。本稿では、電池争奪戦の内幕を追う。

2兆円超を投じ、海外で大型買収を進めたアサヒグループホールディングス。5年前、わずか8％にすぎなかった事業利益の海外比率は70％超に急拡大した。指揮するのは、日立製作所出身という業界では異色の経歴を持つ朴泰民取締役だ。アサヒの海外戦略のキーマンは「これが最終形ではない」とさらなる野心を見せる。

ITベンダーと一口に言っても、そこにはさまざまなタイプの企業が生息している。会社と社員の特性で企業群を九つに分類、その知られざる「生態」を詳しく解説する。これを見て、DX時代に付き合わない方がいいベンダーを見分けよう。あなたの会社が付き合うべきベンダーはどのタイプ？

主要ITベンダー17社の予想営業利益で成長力を順位付けすると、首位は株価絶好調の意外な老舗企業がランクイン。平均年収ランキングでは2社が1000万円超となった。一方、両方とも最下位だった残念な企業とは――。

通算7回ものシステムトラブルを起こし、金融庁が異例の「直接管理」を行う事態にまで発展したみずほ銀行の勘定系システム、MINORI。大混乱を巻き起こしてきた巨大ITシステムを業界インサイダーたちはどう見るのか。

2000年代には地銀勘定系システムの大手一角を占めていたITベンダーである富士通が、その座から滑り落ちそうな事態となった。10月7日、自社が提供している共同利用システム「PROBANK」の利用行がついにゼロになることが明らかになったのだ。

技術の変遷が著しいIT業界で生き抜き、勝ち組になるために必要なスキルや技術とは何か？新卒に増え始めた驚愕のタイプとは？よくいる「トホホな人種」の分類は？IT業界座談会の第3弾をお届けする。

銀行勘定系システムを日本で初めて米マイクロソフトのパブリッククラウド上に移行した石川県の北國銀行。杖村修司頭取は「将来は全ての銀行トランザクションをデジタル化し、地域のデジタル化をも推進する」と意欲を燃やす。

過去6年で社員数を約3倍に増やすなど業界内で勢いが目立ち、大手SIer（システムインテグレーター）の脅威となっているアクセンチュア。同社日本法人の土居高廣常務執行役員に、他の大手コンサルティングファームや主要SIerにまねできない強さの秘密を明かしてもらう。

一口にIT業界と言っても、その中には実に多種多様な仕事がある。成功して勝ち組ルートに乗るための職種の選び方とは？「就職情報誌には決して載らない、IT業界の仕事の選び方」を伝授しよう。

レガシーシステムの構築と保守を食いぶちとして生きてきた大手ITベンダーの代表格であるNECと富士通は、大規模な再編やリストラを余儀なくされてきた。クラウドの普及やデジタル化の波を越えて生き残れる企業や人材とは――。リストラの全貌と再編未来図を余すことなく伝える。

一見華やかで新卒の就職でも転職でも人気のIT業界。だが、その仕事と業界の実態、そして勝ち組になるためのキャリアパスとは？IT業界の裏も表も知り尽くしたインサイダーがその内情をぶちまける。

みずほ銀行のシステムトラブルで一般にも注目を浴びた「銀行勘定系システム」。実は、そんなトラブルを尻目に、地銀業界を舞台に、勘定系システムを取り巻く勢力と力学に一大地殻変動が起きている。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所、東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

日立製作所は、常に独シーメンスをベンチマークに置いて事業構造改革を行ってきた。では、シーメンスは日立のデジタルトランスフォーメーション（DX）事業の実力をどう見ているのか。堀田邦彦・シーメンス日本法人代表取締役社長兼CEOに、日立に対しての同社の強みや今後の課題などを聞いた。

『週刊ダイヤモンド』10月2日号の第1特集は「日立財閥 最強グループの真贋」です。東芝、三菱電機、パナソニックなど日系電機メーカーが凋落する中、唯一気を吐いているのが日立製作所だ。デジタル化を軸にした同社の改革は本物だったのか、本当に世界で勝てる実力が付いたのか――。脱製造業のモデル、日立の真贋に迫ります。

日立製作所は長年、独シーメンスをベンチマークにして事業改革を行ってきた。しかし、注力分野の収益力やデジタルトランスフォーメーション（DX）事業ではシーメンスが先行しており、“勝者総取り”的に顧客を囲い込む公算が大きくなりつつある。一方、日立の一発逆転の切り札が1兆円で買収した米グローバルロジック（GL）だ。徳永俊昭・日立副社長は「シーメンスと戦って十分に勝ち得る」と自信を見せた。徳永氏が考える「勝ち筋」とは。