キヤノン

ダイヤモンド編集部は、医療機器関連67社をピックアップし、研究開発や設備投資を惜しまず、しかも持続的に成長している企業を徹底分析した。医療機器関連企業「サバイバル力ランキング」をお届けする。

日立製作所やパナソニック、東芝が撤退した国内画像診断事業は、大手ではキヤノン、富士フイルム、コニカミノルタ、島津製作所の4陣営に集約されている。ところが、関係者からは、人口減少が進む中でさらなる再編が必至との声が上がる。画像診断大手各社の強みや戦略を明らかにするとともに、「再編シナリオ」を独自予想する。

欧米企業が強い医療機器業界の中で、CTやMRIは、日本勢の得意分野の一つだ。この領域では、ここ10年ほどの間にM＆A合戦が繰り広げられた結果、コピー機大手が市場をけん引するようになった。実は医療機器事業のシェアでは、複合機とは序列が一変する。キヤノンや富士フイルム、リコーといった大手複合機メーカーの医療機器での「買収シナジー」を解明するとともに、各社の勝ち筋を明らかにする。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどの「カメラ／光学／複合機」業界4社について解説する。

核融合エネルギー開発では、海外勢がまねできない突出した技術を持つ日本企業が少なくない。新規上場で“大化け”する可能性を秘めるスタートアップや中小企業も存在する。そんな「核融合銘柄」を公開し、核融合開発の業界勢力図を明らかにする。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。電気機器113社の業種別ランキングをお届けする。3位に村田製作所、2位にファナックが名を連ねた。

半導体株高をけん引する日本の製造装置メーカー。東京エレクトロンやレーザーテックなど、高い世界シェアで業界をリードしている企業が多い一方で、業界全体を見渡してみると深刻な状況に陥っている。

役所と日銀OB・OG社外取締役909人の経歴を、ダイヤモンド編集部が精査。実名・推計報酬額ランキングの完全版をお届けする。その顔触れや役職名をチェックすれば、上場企業による役所・日銀への評価がはっきりと分かるはずだ。3位は報酬額4942万円の外務事務次官OBだった。それでは1位は？

法務省の特別機関である検察庁。司法試験に合格した検事の方がキャリア官僚の事務官よりも上位で、法務省事務次官よりも検事総長の方が格上だ。退官後は弁護士になるケースが多く、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは全85人だった。役員報酬額で1000万円を超えたのが32人。1位は3250万円だった。

道路や鉄道、飛行機にダム――日本の交通と国土の整備を担う官庁、国土交通省。ゼネコンや自動車、運輸関連など企業との接点は多く、社外取締役のOB・OGは40人いた。役員報酬額で国土交通事務次官OBを上回り、2025万円で1位となったのはOG社外取だった。

国の予算案作成を担い徴税権も持つことから、「最強の官庁」として君臨している財務省。上場企業の社外取締役になっているOB・OGは101人に上り、12ある府省の中で最も人数が多かった。ダイヤモンド編集部推計の役員報酬の総額で1000万円を超えたのは、やはり最多の40人。トップの金額は4471万円に達した。

開業1周年を迎える「宇都宮ライトレール」（次世代型路面電車）が、着実に利用者を伸ばしている。業績も良く、初年度決算では当初計画の約3倍となる純利益をたたき出した。なぜライトラインは宇都宮に定着し、さまざまな効果を生み出しているのか。現地を歩き地元住民にもヒアリングして分かった、好調の要因を探る。

かつて「シャンシャン」といわれた株主総会が、経営者にとって針のむしろのような場に変わっている。「物言わぬ株主」とやゆされた機関投資家が豹変し、投資先企業の経営トップ再任に反対する事例が頻発しているからだ。彼らの議決権行使基準は年々厳格化されており、その基準を満たせない社長は“ダメ経営者”の烙印を押され、退場を迫られることになる。

江崎グリコで起きた大規模システム障害で、原因となったシステム刷新のプロジェクトを手掛けた主幹ベンダーがデロイト トーマツ コンサルティングであることが分かりました。復旧には時間がかかる見通しで、主力商品の「プッチンプリン」などが出荷できなくなっています。プロジェクトの詳細や大幅遅延など混乱の様子に加え、大失敗を招いた内部要因を明らかにします。

事務機大手のコニカミノルタと富士フイルムは、オフィス向け複合機などの業務提携に向けた協議を開始する。リコーと東芝テックが協業に向けて既に動き始めていることもあり、市場縮小が確実視される複合機業界は再編が現実味を帯びてきた。今後、より本格的な再編が起きた場合、この業界はどうなるのか。「日の丸9割」の複合機市場の最新勢力図を開陳するとともに、業界再編模様を大胆予想する。ここまで目立った動きを見せていない“唯我独尊”のキヤノンは、どこと組むのだろうか。

華やかで将来性があり、給料も高い――。そんな半導体業界に「就職したい」、あるいは「子どもを就職させたい」という人は少なくないだろう。では、半導体“超優良企業”に就職するには、どんな大学に通えばよいのか。「半導体業界への就職者数が多い大学ランキング」と併せ、「半導体業界就職“率”ランキング」もお届けする。東大、京大など超難関大学に入らなくても、“コスパよく”半導体業界に進める大学がランキングから浮かび上がってくるのだ。半導体業界への就職率で、2位の電気通信大学を抑えて見事1位になったのは有名理系大学だ。いったいどこだろうか。

半導体株高をけん引する日本の製造装置メーカー。東京エレクトロンやレーザーテックなど、高い世界シェアで業界をリードしている企業が多い一方で、業界全体を見渡してみると深刻な状況に陥っている。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどの「カメラ／光学／複合機」業界4社について解説する。