KDDI

2022年8月、「経営の神様」といわれた稲盛和夫氏が亡くなった。京セラ、KDDIを創業した稲盛氏は10年に会社更生法を申請した日本航空（JAL）の会長に就き、わずか2年でV字回復をやってのけた。ダイヤモンド編集部は、今から約10年前にJAL取締役の退任直後の稲盛氏を直撃し、経営の神髄について聞いている。稲盛経営を徹底解剖した「週刊ダイヤモンド」2013年6月22日号に収録されたインタビュー記事を再掲する。

稲盛和夫氏の逝去に当たって、数々の論評記事が世に溢れたが、一つ気になっていることがある。稲盛氏の経営哲学である「フィロソフィ」の最初に記された言葉について、私が知るかぎり、どのメディアも触れていないのだ。最初にあるということは、それだけ大事な項目ということだろう。それなのに触れられないのは、取り扱いに困りかねない驚くべき内容だからだ。その真意を、稲盛氏自身の言葉で読み解いていく。

先日亡くなった稲盛和夫氏の経営哲学に心酔する経営者は、日本だけでなく中国にも多い。あのアリババ集団やTikTok運営会社の創業者たちもその一員だ。稲盛氏の経営塾「盛和塾」の塾生は、中国全土に1万人以上もいるという。なぜそうした現象が起きたのか。

2022年8月、京セラを創業し、経営破綻した日本航空の再建を主導した稲盛和夫氏が亡くなった。2019年2月に亡くなった堺屋太一氏は、政治・経済の評論家であり作家としても幅広く活躍していたが、稲盛和夫氏との親交も深かった。日本の将来に関して、さまざまな議論を交わし、多くの共著も残した仲である。その堺屋氏が生前、稲盛氏について語ったインタビューを再編集して掲載する。

2022年8月、京セラを創業し、経営破綻した日本航空の再建を主導した稲盛和夫氏が亡くなった。すべての判断基準は「人間として何が正しいか」――。多分に宗教色を帯びた稲盛氏の経営哲学はどこから来たのか。松下幸之助氏や稲盛氏などの経営思想を研究する専門家が分析する。

2022年8月、「経営の神様」といわれた稲盛和夫氏が亡くなった。京セラ、KDDIを創業し、すでに名経営者としての盛名を固めていながら、78歳のときにあえて火中の栗を拾うように日本航空の再建を引き受け、見事成功に導いた稲盛和夫氏。鹿児島生まれのガキ大将は、人生の節目で何を考え、いかにして名経営者への階段を上っていったのか。貴重な写真と共に振り返る。

あらゆる産業が国家の安全保障や防衛と無関係ではいられない。台湾有事の懸念が高まる中、日本の重要インフラの担い手は有事にどう備えているのか。通信とサイバーセキュリティの事業者で、安全保障問題の論客でもあるNTTの澤田純会長に聞いた。

ロシアのサイバー攻撃を撃退したクウライナでは戦時下でスマホを使って情報発信を続けている。KDDIの大規模通信障害で通信インフラの脆弱性が露呈した日本は、敵国による攻撃から重要インフラを守れるのか。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の中で本業でどれだけ稼いだかを示す「営業利益」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

7月2日未明に発生したKDDIの大規模な通信障害。完全復旧には3日半ほどの時間を要し、4000万近い回線に影響が及んだ。日頃使っているデータ通信や通話が突然できなくなると、日常生活には大きな支障が出る。こうした大規模障害に備えて、ユーザーはどのような対策を取ることができるのだろうか。

KDDIで7月2日未明に発生した過去最大規模の通信障害は、携帯電話だけではなく銀行や物流システムなどを直撃。国家の安全保障が課題になる中、脆弱性が露呈した社会インフラを守れるか。

節約術の王道といえば、携帯電話料金の見直しだ。しかし、これを面倒に感じる人は多い。何を隠そう、私も何年もの間そうだった。ただ、「ファイナンシャルプランナー（FP）としてそれではいけない」と一念発起して、自分なりのアドバイス方法を見つけた。その「早分かり・カンタン見直し術」をご紹介したい。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はNTT、ソフトバンク、KDDIの「通信」業界3社について解説する。

5月13日、楽天モバイルが携帯電話の料金プラン見直しを発表した。これまで月間1GBまでは無料だったが、7月1日からは利用データ量が1GB未満の場合も1078円となり、「0円」が終了する。全員強制的に新プランへ変更されるので、現在楽天モバイルを使用しているユーザーの中にはキャリア変更を考える人も多いだろう。「月に数日だけ使いたい」「通話が中心」「回線を維持したいだけなのでできる限り安いのがいい」など用途別に、おすすめの乗り換え方を解説する。

高速バス「WILLER EXPRESS」や京都丹後鉄道を運行するWILLERとKDDIは4月1日、AIシェアリングモビリティサービス「mobi」を運営する合弁企業「Community Mobility」を設立した。その狙いと、WILLERが考える近未来の交通の在り方について話を聞いた。

かつて「追い出し部屋」問題で厳しい非難を浴びたリコー。今回は「ジョブ型」をうたい「成果を上げた社員に報いる」ことを強調するが、中高年を対象にした“より狡猾化したリストラ”との批判がある。「ジョブ型」がリストラや成果主義の方便として用いられることに、専門家からは疑問の声が上がる。混乱の原因をひもとくと……

2022年の年度末商戦で、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクなど通信大手の販売代理店の店頭で「1円iPhone」が復活した。端末の値引き上限は2万円（税込み2万2000円）に制限されたはずだが、またも抜け穴が露呈した。果たしてiPhoneの安売りは続くのか。

菅義偉前首相の独占インタビューを全4回にわたってお届けする。今回のテーマは、「携帯電話料金は4割程度下げる余地がある」という発言とともに菅氏の政策の代名詞となった携帯料金値下げだ。特定の業界や企業の経営に政治が介入することについて「批判があるのは当然分かっていた」という菅氏は、「だから正論から入った」と明かす。「4割値下げ」の攻防と、菅氏がキャリア3社に突き付けた“正論”に迫る。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はNTT、ソフトバンク、KDDIの「通信」業界3社について解説する。