KDDI

楽天グループ「解体」の足音が聞こえつつある。携帯電話事業の設備投資で巨額資金の流出が続き、さらには1兆2000億円を超える社債償還という名の借金返済地獄に突入する。三木谷浩史総帥を救う巨大スポンサーはいまだに現れず、いよいよ楽天市場や楽天カードを含む本業の切り売りが現実味を帯びてきた。特集『楽天　解体寸前』では、楽天グループが直面する危機の最前線に迫る。

「考え方をポジティブに変えることで、人生もより良い方向に変わっていく」という自己啓発のメッセージを、誰もが一度は見聞きしたことがあるだろう。しかし「経営の神様」と称された稲盛和夫は、「考え方」を変えるのではなく「人格」を磨けと説いた。さらに、「経営のハウツーのようなもの」を教えようとは思わないと断言していた。その理由とは何か。

稲盛和夫は、京セラと、KDDIの前身である旧第二電電の創業者であり、経営哲学者としても広く知られている。稲盛は、経営において精神面や人間性が重要であるという考えを持っており、その思想は「フィロソフィ」として多くの経営者やリーダーに、今なお影響を与えている。そして稲盛は、霊能力者とされたインドの精神的指導者、サティヤ・サイババの教えに共鳴。中でも特に「すべてのものに神が宿る」という考えを高く評価していた。稲盛とサイババの思想的邂逅（かいこう）について今回は述べていこう。

実用性がない、暇つぶしでしかない、1円にもならない…。そんな批判がいくつも湧いてくる方法で、「経営の神様」と称された稲盛和夫氏は、経営者としての大局観を養っていた。その意義や効用とは？

パチンコ、競馬、麻雀…。ギャンブルや勝負事に関する有名経営者のエピソードは多い。実は「経営の神様」と呼ばれた稲盛和夫氏も、パチンコに行ってとんでもない衝撃体験をしたという。稲盛氏をもってして「私はなんと貧相でチンチクリンな男よ」とまで思わせた理由とは。

日本最大の金融グループである三菱UFJフィナンシャルグループ傘下のインターネット証券事業で、次の一手が見えない。ネット証券の勝ち組2社に他のメガバンク2社が出資を決めたが、傘下のauカブコム証券は口座数が伸び悩み、低空飛行が続く。SBIホールディングスが株式の売買手数料の無料化を仕掛ければ、ひとたまりもないと危惧する声が上がる。

「朝礼」という言葉を聞くと、ムダで非効率な日本企業の悪習という印象を持っている人が大半ではないだろうか。しかし、「経営の神様」と称された稲盛和夫氏は毎日の朝礼を重視していた。他の経営者からも、「バカバカしい風習だ」と思っていた朝礼の効果的な側面に気付いて導入した、という言葉が聞かれる。それらの真意とは何か。

大手焼き鳥チェーンの鳥貴族ホールディングスは、「経営の神様」と称された稲盛和夫氏の経営哲学に大きな影響を受けている。その一つが、稲盛氏が提唱した「アメーバ経営」だ。鳥貴族の財務体質に与えた影響は、計り知れないものがあるという。「稲盛和夫の経営哲学」を本格導入して鳥貴族に起きた変化を見てみよう。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

“第4の通信事業者”楽天グループの携帯電話事業は苦戦が続き、今期も泥沼の赤字が続くのは確実だ。楽天が、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3社に対抗できる道筋がみえず、業界の「3強・1弱」の構図は完全に定着した。財務危機が深刻な楽天の行方と通信業界への影響を予想する。

稲盛和夫氏、出井伸之氏、そして凶弾に倒れた安倍晋三氏……。2022年、激動の時代を駆け抜けた各界のリーダーが相次いで不帰の客となった。偉人たちの足跡を後世の“活路”にすべく、「週刊ダイヤモンド」だけに遺した数々の金言を温習する。

第5世代通信「5G」の普及と円安進行で、通信会社に強いられる苦境とは？KDDIの高橋誠社長はその解決策に一過言を持つ。それは巨額の設備投資にまい進する楽天グループの救いになるか。インタビューでその大胆なアイデアを披露してもらった。

2022年、日本をけん引してきた各界の大物が相次いで鬼籍に入った。「週刊ダイヤモンド」で過去に掲載した大物7人の生前のインタビューを基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。1人目は京セラやKDDIを創業した稲盛和夫氏の10年前のインタビューを再掲する。稲盛氏は日本企業の復活の鍵は「現場力」にあると断じた。

2022年、日本をけん引してきた各界の大物が相次いで鬼籍に入った。「週刊ダイヤモンド」で過去に掲載した名経営者や大物政治家ら7人の生前のインタビュー記事を基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。経営の神様・稲盛和夫氏やソニーを率いた出井伸之氏、東京都知事を務めた石原慎太郎氏らの「遺言」とは。

新電力最大手の一角、ENEOSが国の節電プログラムへの不参加を表明したことに業界がざわついている。新電力拡大の旗を振ってきたENEOSホールディングスの杉森務前会長が今夏に不祥事で辞任したことで、石油元売り「脱皮」路線はどうなるのか。

資源高の直撃で業績悪化が進む新電力は、今冬の節電プログラムを境にさらなる苦境へ追い込まれるリスクがある。節電策実施の有無を踏まえ、新電力大手67社・組合の経営危険度ランキングを作成した。3位に節電策を実施するエナリス・パワー・マーケティングが入った。

マネックスグループが暗号資産（仮想通貨）事業に傾注する背景には、本業のインターネット証券の苦境がある。SBI証券と楽天証券の「2強時代」が到来し、マネックスの埋没は否めない。そこでリベンジの主戦場に選んだのが仮想通貨だが、そこでも“敗戦”が否定できない状況となった。

世界中の中央銀行がインフレ退治のために政策金利を引き上げ始め、世界的な景気後退に対する警戒感が高まっている。その中で株価は暴落し、今も不安定な状態が続いている。そんな今の時代に必見なのが、「経営の神様」と呼ばれた稲盛和夫氏がつくり上げた「投資のルール」だ。ほとんど語られてこなかった稲盛氏の考え方をご紹介しよう。

中国では「経営の神様・稲盛和夫氏は、中国の伝統的な寓話（ぐうわ）と同じようなことを言っている」といったコラムが人気を博している。稲盛哲学の中に、中国人が中国の伝統文化を感じるのは普通のことのようだ。そんな中国人が稲盛氏を高く評価するエピソードの一つに、稲盛氏が自宅に太陽光発電パネルを設置しなかった話が挙げられる。稲盛氏が創業者である京セラが当時販売していたのに、なぜだったのか。

京セラとKDDIの前身の第二電電を創業した稲盛和夫氏、ソフトバンクグループを創業した孫正義氏、日本電産を創業した永守重信氏。いずれも日本を代表する経営者だが、稲盛氏にあって孫氏や永守氏にないものが後継者への経営継承だ。稲盛氏はなぜ経営の第一線を退き、後継者に経営を託すことができたのか。その三つの理由を探る。