三井住友フィナンシャルグループ

銀行員人生が円熟期を迎えたとき、銀行員は他社への出向に備えた人生設計を学ぶために「たそがれ研修」と呼ばれる研修を受ける。この研修の中身はどのようなものなのか。また、出向先の条件がどんどん悪化する実情とは？50代行員が赤裸々に語った。

「銀行員は人事が全て」――。テレビドラマ「半沢直樹」で描かれた通り、上司への過剰な忖度など銀行には旧態依然とした組織風土が根強く残っている。覆面座談会に集まった3人のメガバンク行員が、現状に対してありのままに苦言を呈した。

みずほ銀行が「紙の預金通帳」を発行するのに1100円の手数料を取る方針を発表し、波紋を呼んでいる。今まで「無料が当たり前」だった銀行のサービスが有料化していく流れは、今後加速していくだろう。そのとき私たちが損しないためにすべきことは何かをお伝えしたい。

3メガバンクのベテラン行員が、覆面座談会の場で心境を激白。「銀行はゆでガエル」「銀行という巨船から飛び降りるべきか、乗り続けるべきか？」。覆面だからこそ話せる、現場の行員たちのリアルな心情に迫る。

法人営業、支店事務、経営企画――。一口に銀行員と言っても、職種や年次によって「転職成功率」は明確に異なる。転職エージェント完全監修の下、28の職種別に今の転職市場における価値を天気予報に例えて見通した。

先が読めないこのご時世において、どうしたら満足のいく転職活動ができるのか。初めて転職を考え始めている銀行員のために、金融領域を専門とする転職エージェントから基本の5ステップを聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大によって多くの企業は業績悪化に追い込まれ、銀行は本領発揮と息巻いている。だが同時に、デジタル化の遅れなど銀行のアキレス腱が露呈した。コロナ禍中に「銀行脱出」を決めた金融エリートの本音を聞く。

構造不況に陥ったことを背景に、異業界に転職する銀行員が近年急増していた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、銀行は企業の資金支援というなりわいを取り戻したが、果たして「脱・銀行」の波をせき止めたのか。コロナ禍がもたらした銀行員の転職事情と人事制度の変化、今の銀行が抱える課題の真相をレポートする。

総合証券は個人向けのリテール部門だけでなく、法人向けのホールセール部門でも熾烈な競争を繰り広げている。ドラマ「半沢直樹」でも描かれた銀行と証券の「壁」を巡る攻防戦が始まっている。

証券サバイバル時代の台風の目となりそうなのが、SBIホールディングスの北尾吉孝社長だ。コロナ禍の「追い風」を受け、業界再編のトリガーを引くタイミングをうかがっている。

3メガバンクグループの2021年3月期第1四半期決算が、8月4日までに発表された。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で経済活動が停滞し、企業の資金ニーズは急増。銀行のなりわいと呼べる貸し出し業務は異例の勢いで伸びた。ただ、3メガバンクグループの決算をひもとくと、避けられない「与信費用」の増加が暗い影を落としている。（ダイヤモンド編集部　田上貴大）

コロナ禍の中、日本自動車工業会のサプライヤー支援プログラムの発足を主導したり、1兆2500億円の借り入れを行って取引先の「もしも」に備えたりと、トヨタ自動車はサプライチェーンの保護に余念がない。しかし、サプライヤー関係者は、そんな“調子の良い”施策に熱狂はしていない。自動車部品業界の実態はもっと複雑で、競争力を保ち続けるために抜本的な改革が必要とされているときだからだ。

楽天の三木谷浩史会長兼社長をはじめ、財界の大物が国内オーケストラの理事長を務めていることをご存じだろうか。彼らがオケに対して果たす役割や、歴史的にもそうそうたる面々がオケ役員に名を連ねてきた理由を明らかにする。

りそなホールディングスや三井住友フィナンシャルグループなど、銀行が相次いで事業会社に出資するファンドを設立する。背景にあるのは事業承継を巡る規制緩和の動きだが、各行独自の思惑がある。

生命保険業界のガリバー、日本生命保険の子会社として昨年6月に営業を開始した、はなさく生命保険。同社を率いる増山尚志社長にこの一年を振り返ってもらい、また今後の戦略について聞いた。

ホテルなどの宿泊施設や自宅での療養についても、給付金をお支払いします――。新型コロナウイルスの感染拡大による医療崩壊が危惧された4月、生命保険各社がそうした柔軟な支払い対応できっちりと足並みをそろえる中で、実際の手続きの現場では一つの懸念が持ち上がっていた。

コロナ禍によって2カ月間、まともに新契約を取れない状況に陥った生命保険業界。背後には虎の子の保有契約が減少する足音が近づいている。

関東財務局による61社ヒアリングを実際に受けた代理店は、行政官に何を聞かれ、どう答えたのか。乗り合い代理店ワンダフルライフの成田弘樹社長へのインタビューを通して、財務局の狙いを深掘りする。

改正保険業法の施行から3年超、関東財務局が保険代理店61社のヒアリング結果を公表した。その中身は、通常の行政文書とは全く異なるものだった。その真意を読み解く。

損保プロ代理店の再編統合はもはや待ったなし。自然災害の多発で台所が苦しくなった損保各社は代理店の統廃合を加速させている。生き残ることはできるのか。