野村不動産ホールディングス

不動産業界の異端児ですご腕と評される貸会議室大手ティーケーピー（TKP）の河野貴輝社長は、不動産バブルの崩壊を予言する。河野社長が、バブル崩壊前夜に打ち出す「逆張り戦略」とは。買収したシェアオフィス最大手「リージャス」の日本事業から撤退した真相も語る。

一戸建て市場で圧倒的な存在感を示すオープンハウスグループ。そのオープンハウスグループが、マンション事業で財閥系デベロッパー3社に下克上の野望を隠さない。オープンハウスグループの急激な台頭で、「メジャー7」と呼ばれてきたマンションデベ大手7社の顔触れもがらりと変わってきた。

東急不動産ホールディングスが首都圏で手掛けるマンションブランド「ブランズ」シリーズで、売れ残りが続出している。マンション市況の異変は、東急不動産の不調にとどまらず、中古市場にも及ぶ。上昇の一途をたどって「バブル超え」となったマンション市況の崩壊の予兆が表れている。

永遠のライバルとしてしのぎを削るのが、三井不動産、三菱地所、住友不動産の不動産デベロッパー3社だ。この財閥系3社にもバブル崩壊の足音が忍び寄る。ダイヤモンド編集部が大胆にバブル崩壊シナリオを予想したところ、ビジネスモデルの違いによって、3社で明暗が分かれた。

2023年は東京都心で大規模再開発ビルの開業ラッシュを迎える。三菱グループが手掛ける「田町タワー」や森ビルの「麻布台ヒルズ」などの目玉プロジェクトでは、テナント集めに苦戦しているもようだ。大手不動産デベロッパーを襲う「三重苦」とは。

2年連続の過去最高益に沸き立つ三井不動産や三菱地所などの大手不動産デベロッパーに死角が生じている。世界的な金融引き締めによるマネーの逆回転で不動産市況は変調し、マンション価格はバブル期超えを記録して臨界点に達した。不動産業界には、“バブル崩壊前夜”ともいえる不穏な雰囲気が漂う。財閥系を頂点とする業界序列は激変必至だ。

限られたマンション用地の争奪戦が激化し、土地仕入れコストが高騰している。不動産バブル崩壊の恐怖感を抱く大手マンションデベロッパーは、したたかに戦術を変更している。

全国でこれまでに建設されたマンションのうち、築30年を超える物件が3割を超えた。老朽マンションは建て替えや解体などの「終活」が必要で、放置すれば周辺環境への悪化など社会問題につながりかねない。その老朽マンションに、三井不動産系や三菱地所系といった大手マンションデベロッパーが「お助け役」として群がり始めているというのだ。その真意は。

蛇の道は蛇、建前だけでは本質は決して分からないのが不動産。そんな業界に首まで漬かった業界人がネット上に集う全宅ツイ。暴露ネタ満載の毎年恒例の新春不動産座談会、4日目は開発・オフィス・商業編をお届けする。

蛇の道は蛇、建前だけでは本質は決して分からないのが不動産。そんな業界に首まで漬かった業界人がネット上に集う全宅ツイ。暴露ネタ満載の毎年恒例の新春不動産座談会、2日目は実需住宅編をお届けする。

日本銀行による大規模金融緩和を追い風に、不動産業界は絶好調だ。果たして2023年も好調を維持するのか。大手不動産デベロッパーに潜む死角をつまびらかにする。

インフレに伴う建設資材高が直撃したゼネコン業界は2022年、発注者である不動産デベロッパーに資材高を価格転嫁できずに泣かされてきた。23年はいよいよ、ゼネコン業界がデベロッパーに反撃の狼煙を上げる。

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

現代の企業経営にとって社長に求められる役割はますます大きくなっている。では、経営トップに必須の資質や能力とは。現役社長100人が挙げた「経営者に必須の能力」を紹介する。ニトリホールディングスやキリンホールディングスなどの首脳の回答も明らかにする。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

三井不動産レジデンシャルと三菱地所レジデンスが都心に開発する超高級マンション「三田ガーデンヒルズ」。最も高額な棟では20億円を超える物件も。土地の仕入れ価格や建設コスト上昇の影響でマンション価格は高騰が続くが、デベロッパーが超強気な値付けをする背景には円安がある。

倒産危険度ランキング2022で、不動産業界は16業界で最多となる69社が“危険水域“と判定された。景気後退から市況の悪化が予想される不動産業界に暗雲が立ち込めている。

金融緩和を追い風にサラリーマン投資家の間で流行したワンルームマンション投資。駅前立地であることが投資家への売りだったのに、用地が枯渇。従来の手法では開発が続けられなくなっている。

駅近の大規模マンションという不動産会社にとって垂ぜんのプロジェクトを生み出すのが駅前再開発だ。単独で手掛ければ独り勝ちできるのに、ライバル同士が手を組む共同事業が増えている。その「やむなき事情」とは？

大和ハウス工業の戸建て部門が苦戦している。用地仕入れの不調によるもので、ここに起死回生の一手を打った。破竹の勢いで成長するライバルのオープンハウスにどう対抗するのか。