グーグル

米国株投資で財を築いたカリスマ投資家が、米国の株式市場で「成長株」を選ぶ手法を指南。併せて、GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）をはじめ大注目する米国株10銘柄を厳選した。

バブル崩壊以降、GDPも株価も米国に大きく差をつけられた日本。GAFA4社が日本企業全体の時価総額と同程度まで急拡大する一方、日本では企業の新陳代謝が進まなかったことも大きな要因である。だが、日本も時価総額の上位30位以内にZホールディングスやエムスリーが登場。ようやく「メガベンチャー」が台頭しつつある。そこで今特集では日本のベンチャー企業の強みと課題、稼ぎ方を分析。経営者インタビューや「次世代のメガベンチャー候補」も併せてお届けする。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、旅行業界に属する世界的企業の一つであるMarriott International（米マリオット・インターナショナル、以下マリオット）について触れていこうと思います。

今年に入ってミャンマーの軍事クーデターやアフガニスタン内戦など、世界的に地政学リスクが高まっている。そこで、そもそも地政学とは何か、リスクが高まっている背景を踏まえ、世界の株式相場への影響を分析した。

8月末、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン（GAFA）の株式時価総額が、日本株全体の時価総額を上回った。逆にいえば、わが国企業の株価の低迷が続いている証拠とも解釈できる。その背景には、わが国企業の「新しいモノを作る」能力が劣化し、個々の企業の期待成長率が低下したことがある。

コロナ禍で弱い立場の人や貧しい立場の人がさらに追い込まれている。中間層からの脱落も予想される。こうした状況下で、社会のあらゆる人が、経済に参加できるよう平等な機会が与えられる包摂経済のあり方が見直されている。格差問題や年金制度に詳しい駒村康平・慶應義塾大学教授に包摂のあり方、中間層の復活に向けた施策について聞いた。

米政府はサイバー攻撃に対する重要インフラの防衛強化に向け、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグルなどと協力する計画だ。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、世界的自動車メーカーであり、ドイツに本社を置くフォルクスワーゲン（Volkswagen）について触れていきたいと思います。

他の主要国と比べて安くなったのは賃金だけではない。日本市場自体が他の市場に比べて大きく割安に沈む中、株価指標で見た評価が安くなってしまった企業も少なくない。PBR（株価純資産倍率）を用いてそうした企業をあぶり出してみたところ、意外な顔触れが上位に並んだ。

不動産投資で物流施設に続いて赤丸急上昇となっている大人気のデータセンター。人ではなく設備を収容するだけに郊外で開発されてきたが、ここにきて好立地にある都内名門ホテル跡地までが建設候補地となった。

コロナ禍でデジタルシフトが加速したことで、GAFAと呼ばれる米IT大手の業績が好調だ｡荒稼ぎするGAFAは、新たな収益の柱の育成に余念がない。GAFAの決算書から見えてきた新規事業の実力を検証する。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は前回に引き続き、米国のITジャイアント、Google（グーグル）について触れていきたいと思います。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

米国の金融緩和縮小が、国内外の株式市場の重荷になるとの観測が浮上している。だが、JPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストはこの見方に異議を唱え、むしろ米国の「実質金利」との関係から、日本株の追い風になる可能性を指摘する。

「デジタル課税」はサービスの利用者だけがいる市場国も課税できるようにした、法人税の国際課税の原則を変えるものだ。だが節税術を駆使するGAFAなどへの課税問題がすべて解決するわけではない。

巨大ハイテク企業の解体は、われわれ消費者にどのような影響を及ぼしうるのか。いくつかの可能性を挙げてみよう。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、米国のITジャイアント、Google（グーグル）について触れていきたいと思います。

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

戦略とビジネスモデルとの関係は、十分理解されていない。環境変化が激しい現代では、綿密な分析に基づいた、計画的な戦略は必ずしも有効ではない。そこで重要な役割を果たすのが、ビジネスモデルである。この記事では、まず戦略とビジネスモデルのコンセプトについて整理しよう。

最新テクノロジーが集うゲーム業界は、テックの巨人たちがこぞって参戦するなど競争環境が激変中だ。足元で日本勢は好業績をたたき出し、グローバルに存在感を見せつけているが、先行きを考えれば決して盤石ではない。今後の大変化を見通す上で不可欠なゲーム業界の「9つのキーワード」を解説するとともに、国内外の主要プレーヤーの業績予想、未来シナリオまでを詳述した。