グーグル

コロナ禍でデジタルシフトが加速したことで、GAFAと呼ばれる米IT大手の業績が好調だ｡荒稼ぎするGAFAは、新たな収益の柱の育成に余念がない。GAFAの決算書から見えてきた新規事業の実力を検証する。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は前回に引き続き、米国のITジャイアント、Google（グーグル）について触れていきたいと思います。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

米国の金融緩和縮小が、国内外の株式市場の重荷になるとの観測が浮上している。だが、JPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストはこの見方に異議を唱え、むしろ米国の「実質金利」との関係から、日本株の追い風になる可能性を指摘する。

「デジタル課税」はサービスの利用者だけがいる市場国も課税できるようにした、法人税の国際課税の原則を変えるものだ。だが節税術を駆使するGAFAなどへの課税問題がすべて解決するわけではない。

巨大ハイテク企業の解体は、われわれ消費者にどのような影響を及ぼしうるのか。いくつかの可能性を挙げてみよう。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、米国のITジャイアント、Google（グーグル）について触れていきたいと思います。

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

戦略とビジネスモデルとの関係は、十分理解されていない。環境変化が激しい現代では、綿密な分析に基づいた、計画的な戦略は必ずしも有効ではない。そこで重要な役割を果たすのが、ビジネスモデルである。この記事では、まず戦略とビジネスモデルのコンセプトについて整理しよう。

最新テクノロジーが集うゲーム業界は、テックの巨人たちがこぞって参戦するなど競争環境が激変中だ。足元で日本勢は好業績をたたき出し、グローバルに存在感を見せつけているが、先行きを考えれば決して盤石ではない。今後の大変化を見通す上で不可欠なゲーム業界の「9つのキーワード」を解説するとともに、国内外の主要プレーヤーの業績予想、未来シナリオまでを詳述した。

DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与　5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。

5月、石川県の第一地方銀行である北國銀行が、日本の銀行（インターネット専業を除く）で初めて、勘定系システムをクラウドに移行した。クラウド化のメリットといえば、コスト削減がいの一番に上がる。だが、クラウド化で狙えるのはそれだけではない。北國銀行は、システムのクラウド化によって、ビジネスモデルをも変革させようとしている。

実用化が近いのは電池、素材、医薬品――。自動車業界や化学業界がこんな期待を寄せるのは、複雑で既存のコンピューターでは計算し切れない原子の振る舞いを、量子コンピューターならば計算できるかもしれないからだ。

量子コンピューターをクラウド経由で利用できるサービスを、海外のIT大手が強化している。狙うのは自陣営への人材の囲い込み。さながらパソコン黎明期のウィンドウズとマッキントッシュの覇権争いのような状況で、海外勢が利活用の主導権を握り始めた。

2020年6月に東証マザーズに上場し、デザインカンパニーとして初の上場を果たしたグッドパッチ。今、もっとも勢いのあるデザインカンパニーの感性あふれるデザイナーたちの間で5月に話題になったアプリ、サービス、デザインの中から、今回は、Googleの新たなデザインシステム、プログラミングを学べるNintendo Switchの新作ソフト、デジタルネイティブ世代をターゲットとした新銀行など、5つの製品やサービスを紹介しよう。

希少な量子エリートの獲得競争が激化している。海外では2700万円を超す高額の年収を提示するケースも出始めた。新たな理系人材の受け皿に乏しい日本企業。AI人材をGAFAなどの海外企業に奪われた二の舞いを演じかねない状況に陥っている。

オールジャパンで量子技術イノベーション立国を目指す――。トヨタ自動車、東芝、NTTなど日本を代表する大企業が、量子コンピューターの活用に向けて集結した。産業界が“巨大護送船団”方式で動きだした背景には、先行する海外勢への強い危機感がある。

「中国デカップリング」で半導体の産業政策は経済保障戦略の色彩が強まり米国を中心にした「ブロック化」へと変わり始めた。日本も新戦略を打ち出したが勝算は見えていない。

「うちの社員は自立的に判断・業務ができるレベルに達していない」という人がいる。しかし、能力の問題ではなく、そのような社員を活躍させる環境を作っているかどうかが大事だ。鍵はチャットとクラウドだ。

2020年から2021年にかけての新型コロナウイルス禍においても順調に業績を伸ばし、株価も史上最高値を記録するアップル。スティーブ・ジョブズ没後10年を経ても衰えることのないAppleの強さの秘密はどこにあるのか？過去も振り返りつつ、5つの観点から分析してみた。