グーグル

最高値更新を続けてきた上昇相場から一転、年明け以降は軟調な展開に揺れる米国株式市場。本稿では、長い目で見てさらなる株高が期待できる注目企業をプロが厳選し、延べ26銘柄をリストアップした。

利用者数が億を超す「メガプラットフォーマー」への視線が厳しくなっている。プラットフォームを活用して稼ぐ利用者も増える一方で、悪用されるケースも後を絶たない。世界で20億人以上が視聴する米動画大手「ユーチューブ」はどうやって場の健全性を保っているのか。米ユーチューブのナンバーツーであるニール・モーハンCPO（Chief Product Officer、最高製品責任者）を直撃し、誤情報への対策や低評価の数を非公開にした理由を聞いた。

めちゃくちゃ大きな経済ニュースが飛び込んできました。「グーグルがYouTubeを買収して動画配信時代が来た」ぐらいのレベルの事件です。米マイクロソフトが18日、米ゲーム大手のアクティビジョン・ブリザードを687億ドル（約7兆8700億円）で買収すると発表しました。なぜこれがビックニュースなのか、世界経済がこれからどう動くのか、解説しましょう。

GAFAと呼ばれる米IT大手が半導体の“自前路線”を加速させている。主力サービスや製品の“心臓部”強化のために巨額の投資を惜しまない。データセンター向け半導体で自前路線の先鞭をつけた米グーグルが、独自開発を決断した理由は、ある「社内予測」が決め手だった。

株価時価総額ランキングが示すのは、ビジネスモデルを変えていかない限り企業価値は上がらないことだ。90年代に世界をリードした企業は消え、ファブレスや無人企業、どの産業にも分類できない企業が上位を占める。

経済学者や経営学者、エコノミスト128人が選んだ経済、経営に関わる良書をランキング形式でお届けする『ベスト経済書・ビジネス書大賞2021』。今回は1位の『監視資本主義』の著者であるショシャナ・ズボフ・米ハーバード・ビジネススクール名誉教授に、監視資本主義の下、われわれのプライバシーが侵害されている現状と対抗策について語ってもらった。

力強く最高値更新を続けるなど、米国株はやはり強さが目立つ。そんな米国市場の現状を踏まえ、この先も株高が期待できる企業をプロが厳選。「半導体」「大型株」「高配当」関連の24銘柄をリストアップした。

シリコンバレーでは長らく、会社側が調査結果やデータなどを社員と共有し、透明性を重視することを社是としてきた。だがここにきて、風通しの良い社風にも陰りが出始めている。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、外資系ラグジュアリーホテル3社のビジネスモデルの違いについて触れていこうと思います。

米大手企業の手元資金が記録的な水準に積み上がっている。ただ保有していてもリターンはほぼ皆無で、使い道も尽きつつある。

米国株投資で財を築いたカリスマ投資家が、米国の株式市場で「成長株」を選ぶ手法を指南。併せて、GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）をはじめ大注目する米国株10銘柄を厳選した。

バブル崩壊以降、GDPも株価も米国に大きく差をつけられた日本。GAFA4社が日本企業全体の時価総額と同程度まで急拡大する一方、日本では企業の新陳代謝が進まなかったことも大きな要因である。だが、日本も時価総額の上位30位以内にZホールディングスやエムスリーが登場。ようやく「メガベンチャー」が台頭しつつある。そこで今特集では日本のベンチャー企業の強みと課題、稼ぎ方を分析。経営者インタビューや「次世代のメガベンチャー候補」も併せてお届けする。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、旅行業界に属する世界的企業の一つであるMarriott International（米マリオット・インターナショナル、以下マリオット）について触れていこうと思います。

今年に入ってミャンマーの軍事クーデターやアフガニスタン内戦など、世界的に地政学リスクが高まっている。そこで、そもそも地政学とは何か、リスクが高まっている背景を踏まえ、世界の株式相場への影響を分析した。

8月末、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン（GAFA）の株式時価総額が、日本株全体の時価総額を上回った。逆にいえば、わが国企業の株価の低迷が続いている証拠とも解釈できる。その背景には、わが国企業の「新しいモノを作る」能力が劣化し、個々の企業の期待成長率が低下したことがある。

コロナ禍で弱い立場の人や貧しい立場の人がさらに追い込まれている。中間層からの脱落も予想される。こうした状況下で、社会のあらゆる人が、経済に参加できるよう平等な機会が与えられる包摂経済のあり方が見直されている。格差問題や年金制度に詳しい駒村康平・慶應義塾大学教授に包摂のあり方、中間層の復活に向けた施策について聞いた。

米政府はサイバー攻撃に対する重要インフラの防衛強化に向け、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグルなどと協力する計画だ。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、世界的自動車メーカーであり、ドイツに本社を置くフォルクスワーゲン（Volkswagen）について触れていきたいと思います。

他の主要国と比べて安くなったのは賃金だけではない。日本市場自体が他の市場に比べて大きく割安に沈む中、株価指標で見た評価が安くなってしまった企業も少なくない。PBR（株価純資産倍率）を用いてそうした企業をあぶり出してみたところ、意外な顔触れが上位に並んだ。

不動産投資で物流施設に続いて赤丸急上昇となっている大人気のデータセンター。人ではなく設備を収容するだけに郊外で開発されてきたが、ここにきて好立地にある都内名門ホテル跡地までが建設候補地となった。