インテル

米国、日本、韓国に周回遅れ。そんな台湾が48年をかけ、半導体産業の最強国になった。世界の半導体戦争でなぜ台湾が圧勝しているのか。現地の有力経済メディア「財訊」とのコラボレーションで、台湾の半導体48年全史を詳報。そこには日本が負けた理由も透けて見える。

今や世界の半導体産業で最重要企業となった、台湾のTSMC。その創業者の張忠謀（モリス・チャン）氏が、TSMCと台湾の勃興の理由から日本の半導体メーカーの没落の理由までを語り尽くした。台湾の有力経済メディア、「財訊」による半導体のゴッドファーザーのロングインタビューをお届けする。

上場企業が非上場化して、株主への配当総額の半分をグループ従業員に配った場合、どれくらい年収を上げられるかをシミュレーションした。今回の対象は愛知県に本社を置く企業で、配当総額は直近の実績ベース（2022年1月12日現在）、対象期間は20年9月期～21年8月期とした。

上場企業が非上場化して、株主への配当総額の半分をグループ従業員に配った場合、どれくらい年収を上げられるかをシミュレーションした。今回の対象は愛知県に本社を置く企業で、配当総額は直近の実績ベース（2022年1月12日現在）、対象期間は20年9月期～21年8月期とした。

パソコンや車、果ては給湯器やインターフォンまで、さまざまなものの不足や納期遅れが「半導体不足」と説明されていた2021年。年が明けた今も、半導体不足の状況は世界的に続いている。そもそもなぜ、半導体が足りなくなるのか。そしていつ頃解消に向かうのだろうか？

GAFAと呼ばれる米IT大手が半導体の“自前路線”を加速させている。主力サービスや製品の“心臓部”強化のために巨額の投資を惜しまない。データセンター向け半導体で自前路線の先鞭をつけた米グーグルが、独自開発を決断した理由は、ある「社内予測」が決め手だった。

地球温暖化は、新型コロナウイルスより差し迫った問題ではないかもしれないが、パンデミック収束後も長期にわたって取り組まなければならない深刻な課題である。そして実は、デジタル化の流れやAIの利用が、その悪化の一因だとしたら、IT業界はどのように対応すべきなのだろうか。今回は、電気の存在と同じく、それがない時代には戻れなくなったコンピューター環境やネット社会の「不都合な真実」について考えてみる。

「供給制約」の逆風に悩まされる日本の産業界。その鍵を握る存在が半導体だ。引き合いは強く、しばらくこの業界には追い風が吹いているが、好調さはいつまで続くのか。関連企業の中間決算結果を分析するとともに、変化の芽が見え始めた半導体サイクルの行方を予測する。

米国の一部当局者を夜も眠れない状態に置くサプライチェーンをめぐる懸念は、半導体分野の脆弱性である。

半導体大手メーカー米インテルが、台湾積体電路製造（TSMC）の次世代製造技術を採用する見通しだ。これは半導体業界にとってTSMCがインテルに代わって盟主の地位に立ちつつあることを意味する。世界経済全体、さらには中国と米国、台湾を含めた世界的な安全保障の問題にも重要な影響を与えることになる。

半導体不足の深刻化によって、供給面では台湾の重要性が一段と高まった。その中で、台湾半導体産業が新型コロナウイルスの感染拡大や、水、電力、人材、部材、装置などの不足に直面していることは軽視できない。

かつて半導体産業に君臨した米インテル。それが株式市場の評価では今や、台湾のTSMC（台湾積体電路製造）に大きく水をあけられている。そのインテルの新CEOが打ち出した巨額投資戦略。それはTSMCに対する事実上の宣戦布告だった。

半導体業界で最大の時価総額を誇る台湾TSMC（台湾積体電路製造）。米中が取り合い、日本が求愛する世界の重要企業だ。このTSMCを生み出した創業者、張忠謀氏が半導体産業について語った1時間を詳報。

時価総額60兆円を突破、トヨタ自動車のほぼ倍――TSMCの株式市場での評価は右肩上がりだ。この勢いはどこまで続くのか？株価動向を左右する二つの鍵を解説する。

半導体受託生産の世界最大手、台湾TSMC（台湾積体電路製造）が、社運を懸けて挑む「4年戦争」。装置や材料のサプライヤーにとっては「戦争特需」の稼ぎ時になりそうだ。特需にありつきそうな日本企業18社を実名で全公開する。

茨城県つくば市に、世界最大のファウンドリーである台湾TSMCが半導体生産の「後工程」の研究開発拠点を新設する（5月31日発表）。ポイントは、TSMCが、半導体の部材を中心にわが国企業の生産技術をより重視し始めたことだ。

台湾TSMCが日本の熊本での工場建設を検討しているという観測が浮上した。だがこの構想が実現する可能性はいまだもって極めて低い。最優先の経営課題として、TSMCはこれから4年に及ぶ、自社の存亡を懸けた半導体戦争に突入しようとしているからだ。「4年最終戦争」の全貌を解き明かす。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクスなど半導体関連業界の主要企業5社について解説する。

1980年代、世界を席巻したのは日本の半導体メーカーだった。続く90～2000年代は、米インテルが長きにわたり王座に君臨した。そして今、圧倒的な企業価値を誇るのは台湾のTSMCだ。半導体の巨人が存亡を懸けて挑む、「4年戦争」の全貌を伝える。

低コストで高収益を上げるビジネスモデルを確立するにはどうすればいいのか。重要なのは、想定外の機会を活用する「柔軟性」です。今回は半導体メーカーである英・ARM Ltd.の物語をひもといていきましょう。