訪日外国人客が戻り、足元の業績が好調な高島屋と三越伊勢丹ホールディングス。ただ、人口減少や消費動向の変化など取り巻く環境が厳しく、社員は先行きを見通せずにいる。三越伊勢丹と高島屋の待遇はどちらが上なのか？出世の構図はどのように違うのか？課題に直面する社員の声を紹介するとともに、部長・課長の年収事情に実額を紹介しながら迫る。

発売たちまち大重版！神田昌典氏「世界的にみても極上レベルのビジネス書」と絶賛！著書累計23万部突破！ フォーブス アジア「アジアの優良中小企業ベスト200」4度受賞、東洋経済オンライン「市場が評価した経営者ランキング2019」1位となった北の達人コーポレーション・木下社長だが、その裏には「絶頂から奈落の底へ」そして「1年でチームの業績を13倍に成長」という知られざるV字回復のドラマがあった。しかもその立役者はZ世代。本稿では「勝てるチームの法則」を公開する。

コロナの感染拡大による在宅勤務や生活スタイルの変化により、20～30代の若い人たちの間で、つみたてNISA口座を開設する動きが急増した。そして、2024年からは新NISAがスタートする。本連載では、新NISAをきっかけに投資や資産形成を始めてみたいという人に向けて、失敗しないためのポイントをわかりやすく解説していく。『新NISAはこの9本から選びなさい』（中野晴啓著、ダイヤモンド社）の内容を基に、一部を抜粋して公開する。「新NISAってなに？」というビギナーの人でも大丈夫。基本的なところからわかりやすく説明するので、ぜひ最後までお付き合いください。

「会社に対する不満が蔓延している」、「なぜか人が辞めていく」、「社員にモチベーションがない」など、職場のモヤモヤに有効な「組織開発」のはじめ方を紹介します。

「とっさの質問にうまく答えられない」「『で、結局、何が言いたいの？』と言われる」「話し方やプレゼンの本を読んでも上達しない」……。そんな悩みを持つ方は、言語化の3要素である「語彙力」「具体化力」「伝達力」どれかが欠けていると指摘するのは、文章や話し方の専門家であり言語化のプロである山口拓朗氏。本連載では、山口氏による話題の最新刊「『うまく言葉にできない』がなくなる言語化大全」の中から、知っているだけで「言語化」が見違えるほど上達するコツをご紹介していきます。

日本のインバウンド市場では、コロナ禍以前から中国資本が積極的な参入を見せていた。中国資本が鵜の目鷹の目で狙うこの市場は、すでに「中国式エコシステム」で循環しているが、日本資本には“出る幕はない”のだろうか。訪日中国人客をターゲットにしたポストコロナのインバウンド市場の今を追った。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。

政府が経済政策で直視すべきは「2つの赤字」問題だ。とりわけ貿易赤字はいまの円安や物価上昇の要因でもあり、いずれ財政ファイナンスの不安定化を招き財政赤字と相乗的に日本経済を弱体化させかねない。

10月の米国の消費者物価上昇率や雇用統計が市場予想を下回ったことで、2024年の利下げに市場の関心が集まりつつある。経済指標動向などからその時期を予想する。

米国の制裁措置によって競争から締め出されていたファーウェイなど中国勢が息を吹き返しつつある。このことは、北米に次いで中国での売上高が大きいアップルに厄介な見通しをもたらす。

変化が激しく先行き不透明の時代には、私たち一人ひとりの働き方にもバージョンアップが求められる。必要なのは、答えのない時代に素早く成果を出す仕事のやり方。それがアジャイル仕事術である。『超速で成果を出す　アジャイル仕事術』（ダイヤモンド社）は、経営共創基盤グループ会長 冨山和彦氏、『地頭力を鍛える』著者 細谷 功氏の2人がW推薦する注目の書。著者は、経営共創基盤（IGPI）共同経営者（パートナー）でIGPIシンガポール取締役CEOを務める坂田幸樹氏。業界という壁がこわれ、ルーチン業務が減り、プロジェクト単位の仕事が圧倒的に増えていくこれからの時代。組織に依存するのではなく、私たち一人ひとりが自立（自律）した真のプロフェッショナルになることが求められる。本連載の特別編として書下ろしの記事をお届けする。

2023年5月、世界的大流行となった感染症「新型コロナウイルス」は感染症法上5類に引き下げられ、コロナ禍はひとつの節目を迎えた。この3年間、私たちはさまざまな選択を迫られてきたが、とくに医療現場は「人工呼吸器やワクチンは誰に優先すべきか？」など、人命に関わる選択の連続だっただろう。過去、新型インフルエンザ流行期にWHOの「パンデミック対策の倫理指針を考える部会」に参加した哲学者・広瀬巌氏が、コロナ禍で生じた倫理的問題について論じる。本稿は、広瀬巌『パンデミックの倫理学　緊急事態対応の倫理原則と新型コロナウイルス感染症』（勁草書房）の一部を抜粋・編集したものです。

日本でも長期金利が上昇し始めているが、これまでの異常な低金利がもたらした問題の本質は収益性の低い投資や無駄な財政支出が行なわれたことだ。「金利がある世界」への復帰によって資源配分の歪みの是正が期待される。

就職人気企業ランキングで上位の常連であるビール業界では、1980年代に大量採用されたバブル入社組が間もなく役職定年を迎えようとしている。彼らを待ち受ける待遇を内部資料を基に、明らかにする。

1ドル＝151円台を超える円安の根底には、日本の国際収支の構造変化と米国の「日本化」リスクが低下したことがある。長らく1ドル＝100～110円を中心に上下10～20円だった変動レンジが20～30円、円安方向にシフトした可能性がある。

話題沸騰5刷！【日経新聞掲載＆有力紙書評続々】注目著者、初の著書！ 創業9年目で売上300億円にしたアンカー・ジャパンCEOの猿渡歩が初めて語る“大逆転の新手法”。誰でも、何歳からでも、後発でも圧倒的速さで成長できるシンプルな習慣を初公開。27歳入社→33歳アンカーグループ最年少役員→34歳アンカー・ジャパンCEOになった著者が、参入したほぼ全製品カテゴリーでオンラインシェア1位になった秘密を解くカギは「6つのシンプルな習慣」──全体最適の習慣／バリューを出す習慣／学ぶ習慣／因数分解の習慣／1％にこだわる習慣／サボる習慣にあった。

【大好評！ Amazon＆楽天ベストセラー第1位】長引くコロナ禍で、体を動かす機会がメッキリ減ってしまった人は多いはず。気がつけば、肩はゴリゴリ、背中はバキバキ、股関節はコチコチに……。そこで参考にしたいのが、『世界一受けたい授業』（日本テレビ系）、『金スマ』（TBS系）、『体が硬い人のための柔軟講座』（NHK）などで話題のフィジカルトレーナー・中野ジェームズ修一氏の著書『いつでも、どこでも、1回20秒で硬い体が超ラクになる! スキマ★ストレッチ』（ダイヤモンド社）だ。本書は、ちょっとした「スキマ時間」で、いつでも、どこでもできる“気持ちい～いストレッチ法”を、マンガでわかりやすく指南。「これならできそう」「続けられそう」と思えて、何歳からでも体がやわらかくなる秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、運動指導のトッププロが教える医学的にも正しいストレッチで、「体が硬い」を解消して、柔軟性をとり戻す方法を紹介する。

太ってきた、健康診断で「運動しなさい」と言われた。心と体がなんとなく不調……。そういうときは「体を動かした方がいい」というのはわかっています。でもできない。それが現実ではないでしょうか。しかしそんな人でもできる運動はないものか。本連載では医師が82の論文、世界の最新エビデンスをもとに、正しく効果的な運動についてお伝えします。

2022年度の小中学校における不登校者数が過去最多の29万9048人、小中高校などで判明したいじめ件数も過去最多の68万1948件になったと文科省の調査が発表されました。本連載では、20年にわたり、学校の外から教育支援を続け、コロナ禍以降はメタバースを活用した不登校支援も注目される認定NPO法人「カタリバ」の代表理事、今村久美氏の初著書「NPOカタリバがみんなと作った 不登校ー親子のための教科書」から、不登校を理解し、子どもたちに伴走するためのヒントを、ピックアップしてご紹介していきます。

在宅勤務の普及や新型コロナウイルス感染症対策による外出自粛の余波もあって、アルコール性肝炎や脂肪肝になる人が増えている。肝臓は“沈黙の臓器”と呼ばれ、アルコールの飲み過ぎや脂肪肝が原因で慢性肝炎になっても自覚症状が出ず、気づかないうちに肝硬変や肝がんに進行してしまうことも少なくない。そのため、日本肝臓学会が2023年6月、肝臓の健康度を表すある数値が30を超えたら、かかりつけ医を受診しするように促す「奈良宣言2023」を出した。忘年会シーズンだからこそ知っておきたい肝臓の守り方とは？