発売たちまち大重版！神田昌典氏「世界的にみても極上レベルのビジネス書」と絶賛！著書累計23万部突破！フォーブス アジア「アジアの優良中小企業ベスト200」4度受賞、東洋経済オンライン「市場が評価した経営者ランキング2019」1位となった北の達人コーポレーションの木下社長だが、その裏には「絶頂から奈落の底へ」そして「1年でチームの業績を13倍に成長」という知られざるV字回復のドラマがあった。しかもその立役者はZ世代。本稿では『チームX』の一部を抜粋・編集しながら「勝てるチームの法則」を初めて公開する。

【大好評！ Amazon＆楽天ベストセラー第1位】長引くコロナ禍で、体を動かす機会がメッキリ減ってしまった人は多いはず。気がつけば、肩はゴリゴリ、背中はバキバキ、股関節はコチコチに……。そこで参考にしたいのが、『世界一受けたい授業』（日本テレビ系）、『金スマ』（TBS系）、『体が硬い人のための柔軟講座』（NHK）などで話題のフィジカルトレーナー・中野ジェームズ修一氏の著書『いつでも、どこでも、1回20秒で硬い体が超ラクになる! スキマ★ストレッチ』（ダイヤモンド社）だ。本書は、ちょっとした「スキマ時間」で、いつでも、どこでもできる“気持ちい～いストレッチ法”を、マンガでわかりやすく指南。「これならできそう」「続けられそう」と思えて、何歳からでも体がやわらかくなる秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、運動指導のトッププロが教える医学的にも正しいストレッチで、「体が硬い」を解消して、柔軟性をとり戻す方法を紹介する。

コロナの感染拡大による在宅勤務や生活スタイルの変化により、20～30代の若い人たちの間で、つみたてNISA口座を開設する動きが急増した。そして、2024年からは新NISAがスタートする。本連載では、新NISAをきっかけに投資や資産形成を始めてみたいという人に向けて、失敗しないためのポイントをわかりやすく解説していく。『新NISAはこの9本から選びなさい』（中野晴啓著、ダイヤモンド社）の内容を基に、一部を抜粋して公開する。「新NISAってなに？」というビギナーの人でも大丈夫。基本的なところからわかりやすく説明するので、ぜひ最後までお付き合いください。

豊臣秀吉が一国一城の主として城下町を築き、江戸時代には北国街道の宿場として栄えた歴史を擁する滋賀県長浜市。現在も、歴史的建造物を生かした施設が軒を連ねる古い街並みとともに、琵琶湖の景観美も楽しめる県内随一の観光地として多くの人が訪れる。このロケーションを最大限に活用し、2022年末、新たに誕生した宿泊施設が話題を呼んでいる。森野ビルが手がける「NAGAHAMAライフスタイルグランピングホテル」だ。

創業は1848。古くから養蚕が盛んな福島・川俣で代々、絹織物を製造。1970年代の終わり頃から独自の生地を開発。95～96年のイッセイ ミヤケのパリコレクションで採用されたのを機に、知名度が上昇し、有名家電メーカーからや医療分野などの依頼を受けて製品開発を行う。2004年には、35度で反応する遠赤外線作用と強い抗菌性を持つ羅布麻を使った「ミラクルロール」を開発。膝や肘などのインナーサポーターを作り、好評を得る。コロナ禍においては新開発のマスクが大ヒットを記録。

「自分は大丈夫！」の落とし穴。最後はみんな「おひとりさま」！2025年には6世帯に1世帯が一人世帯になり、未婚も既婚も子なしも子ありもいつかは「おひとりさま」になる。そんな時代を生き抜くために、今から何を準備したらよいのか？そこで、今回は「人生100年時代における家族に頼らないおひとりさまの終活」を支援している司法書士の太田垣章子さんの新刊『あなたが独りで倒れて困ること30』より、実際に著者が多くの現場で経験してきたリスクとその対策を抜粋して紹介いたします。

ここ最近、一般のドライバーが自家用車を使って有料で客を運ぶ「ライドシェア」の解禁をめぐる議論が進んでいる。だが、ライドシェアによって、本当にタクシー業界の人手不足などが解消できるのか。むしろ、公共交通網に壊滅的打撃を与える可能性が高いだろう。

大手パチンコチェーンの「ガイア」（東京都中央区）とグループ6社が10月30日、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。負債はガイア単体ベースで792億円（7月31日現在、ただしこのうち「公租公課」13億円は8月31日現在）、グループの簡易連結ベースでは1133億円（5月31日現在）となり、パチンコ業界では過去最大級の大型倒産となった。

カメラやプリンターなどのコンシューマー製品だけでなく、印刷、医療、映像、産業機器など幅広い産業領域で、プロフェッショナルの精緻な仕事をサポートするBtoB向け機器を開発し続けているキヤノン。この強いブランド力を支えているのが、企画・開発からユーザーとのコミュニケーションまで、ものづくりのあらゆるフェーズに関わっているキヤノン総合デザインセンターだ。ユーザーを徹底的に見つめた先に立ち現れる「キヤノンらしさ」とは。同センター所長の石川慶文氏に聞いた。

伊藤忠商事は2022年4月、米アンダーアーマーの日本総代理店であるドームを買収した。新体制でトップに就任した伊藤忠出身の北島義典社長は「アンダーアーマーを伊藤忠を引っ張るブランドにする」と断言する。アンダーアーマーは再成長が可能なのか。北島氏に今後の出店計画など復活に向けた戦略を聞いた。

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

岸田内閣の支持率が急落している。毎日新聞の2023年11月世論調査によると、支持率は21％、不支持率は74％になっている。10月から比べると、支持率は4.5％ポイントの低下、不支持率は6％ポイントの増加である。もちろん、支持率の低下と不支持率の上昇が大きな話題になっているのだが、私は「分からない、無回答」の人に注目したい。

10月2日、インドネシア初の高速鉄道が開業した。首都ジャカルタとバンドン市の間の約140kmを結ぶ高速鉄道は非常に重要なインフラであり、この建設はインドネシアにとっては一大プロジェクトだ。実はこれ、日本との競争に逆転勝ちして中国が建設を受注したもので、中国にとっては広域経済圏構想「一帯一路」の一環という位置づけになっている。先日筆者はジャカルタで、開業したばかりのこの高速鉄道に乗る機会があった。実際に乗ってみると、中国の影響が予想以上に強い。どんなところに驚かされたのかというと……。

東京のバス経営事情はどうなっているのだろうか？　都営バス全127系統の「損益額」をもとに、「黒字路線ランキング」を作成した。ランキングおよびトップ5の特徴を詳しく紹介しよう。

GDPが伸び悩む大きな原因は実質賃金の低下で家計最終消費支出が増えないことだ。状況を改善するには企業の生産性を上げることが王道だが、時間がかかる。まずは為替レートを円高に導いて物価上昇を食い止めることだ。

経済対策の効果を試算すると、GDPの押し上げ額は6兆円、率では0.9％程度で、政府が掲げる「19兆円」は根拠が曖昧だ。物価高対策での家計の負担軽減額は「年間4.4万円」にとどまり生活支援策としては費用対効果が低い。

米国の長期金利は5％を天井に低下している。カナダやユーロ圏も長期金利は低下しており、インフレ低下で利下げ期待が高まりつつある。しかし、米国は長期金利低下が株価上昇をもたらし、それが消費拡大につながる構図がある。そのため、このまま金利低下局面にすんなりと入りそうにはなさそうだ。

E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）の3つの評価軸で物件を選ぶ新しい不動産投資に注目が集まっている。20年、30年後も市場から求められる不動産を手に入れたい投資家に、この道のプロが業界のいまと未来を語る。※本稿は、八尾浩之『ESG不動産投資』（幻冬舎メディアコンサルティング）の一部を抜粋・編集したものです。

道を譲ってくれた車に感謝の意を示す「サンキューハザード」。運転をしている際、円滑なコミュニケーションのためにチカチカと点滅させがちですが、実は「事故につながる危険な行為」だといえます。そう言い切れる理由を、安全運転講習会でインストラクターを務めた経験を持つ筆者が解説します。

2022年度の都営バスの収支状況では、99路線が赤字であることが判明した。本記事では、赤字額の大きさだけでなく、運転手確保の難しさなどバスを取り巻くさまざまな事情を鑑みて、「実は問題を抱える都営バス路線」を独自に5路線ピックアップした。