経営戦略(16) サブカテゴリ

鎌倉新書という会社をご存じだろうか。かつては倒産寸前の出版社だったが、いわゆる「終活」関連事業に手を広げた結果、どん底から立ち直り、東証1部（現・東証プライム）上場を果たしたのだ。その過程を、書籍『倒産寸前だった鎌倉新書はなぜ東証一部上場できたのか』（濱畠 太 著）をもとに読み解いていく。

これまでは、日本で起きているあらゆる問題は安倍元首相の責任だと主張する、いわゆる「アベガー」と揶揄される人たちがいた。そんな方々が、安倍元首相の死を受けて、日本のあらゆる問題は「社会の分断」が原因だと主張する「分断ガー」ともいうべき人々へとアップデートしているような印象を受ける。

岸田政権は近く、経済財政運営の指針（骨太方針）の中で、従来のGDP（国内総生産）を補完する新しい経済指標として、「グリーンGDP」を採用する方針だ。今後は、グリーンGDPや国民1人当たりグリーンGDPといった新たな経済指標の導入で、省エネ技術が進展している日本の産業界に追い風を吹かせることが期待される。グリーンGDP採用によって企業経営に変化が起きる可能性や変化のあり方を、専門家が歴史的な経緯などをもって明快に解説する。

突出した実力を持つ「スター人材」が辞めずに働き続ける会社には、秘密があります。そんな会社が守っている3つのルールについてお話ししましょう。

個人的には国葬はやめた方がいいのではないかと思っている。戦後の首相として唯一の例である、吉田茂氏の国葬は実は当時、「無感動な官葬」などと大不評だったからだ。

「戦略」と「ビジネスモデル」――。似たような文脈で活用されることも多い両者だが、それぞれを学んでおく意義はどんなところにあるのだろうか。1971年に発売されたカップヌードルが抱えていた課題の解決策を各図式に当てはめることで、それぞれの有用性について探ってみたい。

ハーバードビジネススクールのアシュリー・ウィランズ助教授の著書『TIME SMART（タイム・スマート）：お金と時間の科学』が注目を集めている。現代人はどうやって自分の時間をうまく使っていくべきなのだろうか。研究で見えてきた、その極意とは。

ハーバードビジネススクールのアシュリー・ウィランズ助教授は、日本のバイオベンチャー企業Spiberの報酬制度を取り上げた教材を執筆した。同社は、「社員が自らの給与を自分で決定する」というユニークな制度を導入している。ハーバードの学生の間でも賛否両論を巻き起こしたという斬新な制度から学べることとは。

宗教団体を憎んでいるはずの山上容疑者の頭の中では、なぜか教団よりも安倍氏の方を自分の人生を狂わせた「主犯」として強い殺意を抱いていた。なぜこんな論理の飛躍をするのか。実は今、日本でも山上容疑者のような考え方をする犯罪者が起こす事件が急速に増えている。凶行に及んだ背景と、山上容疑者の飛躍した思考回路を考えれば、これほど典型的なヘイトクライムはない。

人生100年時代を迎え、「生涯現役」を志向するビジネスパーソンが増えています。いずれ日本企業も、定年延長から定年廃止へ向かうことになるかもしれません。実は、「辞め時」を決断するには外してはいけない重要な「視点」があります。

自民党の会合で配布された冊子「夫婦別姓　同性婚　パートナーシップ　LGBT ー家族と社会に関わる諸問題ー」の中にあった記述が炎上している。「同性愛は心の中の問題であり、先天的なものではなく後天的な精神の障害、または依存症です」などだ。1915年にも「病的な愛」という記事を医学博士が寄稿しているように、これは100年以上前の価値観である。

ロシアによるウクライナ侵攻が5カ月目に突入したが、欧米諸国では「支援疲れ」が見えてきたという。長期化による「疲れ」は日本のマスコミにも見て取れ、ウクライナ問題を扱うテンションが露骨に落ちてきている。そんな今こそ、「戦争報道」の検証をして自ら反省してはいかがだろうか。

世界的ヒット作を生み出してきたNetflixの成長が急減速している。会員数減少や期待外れの決算を受け、Netflixの株価はわずか半年で70%以上下落した。Netflixが苦境に喘ぐ理由を明快に指摘し、諸外国でのサブスクモデルの評価や今後のサブスクモデルのあり方を考える。

テレビのコマーシャルで、よく耳にする「あ、小林製薬」。この「あ、」は、小林製薬の経営戦略や商品開発へのこだわりが詰まった、とても“深い”フレーズなのである。その詳細を、書籍『小林製薬　アイデアをヒットさせる経営』（小林一雅 著）をもとに読み解いていく。

「実力さえあればどんな会社に転職してもキャリアアップできる」というのは幻想です。今回は、ミドル層の転職を成功に導く「三つの心得」をお話しします。

「なぜ日本の賃金はいつまでも上がらないのか」という議論が活発に行われている。その「答え」がつい先日、これ以上ないほどわかりやすい形で国民に示された。自民党の参院選公約から「最低賃金1000円」という数値目標がしれっと引っ込められたのだ。野党の多くは「1500円」など数値目標を掲げているのに、自民党はサクッと揉み消した。世界的に見ても「賃上げ」しない国は珍しい。なぜ苦しい家計にもかかわらず日本人は受け入れるのか。

ハーバードビジネススクールのローレン・コーエン教授は、日本の老舗和菓子メーカー「虎屋」を題材にした教材を執筆。ハーバードの授業で教えているという。虎屋の事例から、企業が長年存続する要因をどう分析したのか。また長寿企業の多い日本が、その強みを生かすすべとは。

「ファミリーオフィス」研究の第一人者であるハーバードビジネススクールのローレン・コーエン教授は、世界的にファミリーオフィスの影響力が強まっていると指摘する。そんな中、コーエン教授は今年、日本の和菓子メーカー「虎屋」を題材にした教材を出版した。老舗和菓子屋に注目した理由とは。

20代男性のおよそ7割が配偶者や恋人がおらず、およそ4割にいたっては「デートの経験がない」。内閣府の調査を受けて、マスコミが「若者の恋愛離れ」だと騒いでいるが、こんな話は1980年代から存在していた。つまり、時代関係なく、「若い男性というのはもともとそういうもの」である可能性が高いのだ。なのに、なぜ何度もこの話題は蒸し返されるのか。

経営者が「技」だけを学んでも、良い経営者になれるわけではありません。京セラの創業者・稲盛和夫さんの有名な「成功の方程式」を読み込むと、本当に大切なものがわかります。