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リオ市民を激怒させた、ブラジル国立民族博物館の火災。リオ五輪で財政難となったため、必要な消火設備の整備などを怠ったとされている。これは日本も対岸の火事ではない。実は、五輪景気で潤うのは開催されるまで。開催後は不景気に陥るというのは、過去の開催地の例を見ても「常識」なのだ。

先人の失敗を研究することで、失敗を避けることができる――そう考える経営者は少なくありません。しかし私の経験からすれば、失敗から学ぶより、成功するパターンをつかんだ方が確実で早いと思います。

巨大組織である三菱ケミカルホールディングスとよく似た社名の三菱ガス化学は、国内の化学業界で最も早く、約40年も前から中東のサウジアラビアで合弁事業を開始するなど、独自の路線を歩んできた。地味な存在であることを自認しながらも、「自社で開発した技術が90％以上」と胸を張る倉井敏磨社長に、ベーシックな問題意識を聞いた。

選手・コーチ側と塚原会長夫妻側の争いが、泥仕合の様相を呈してきた日本体操協会のパワハラ問題。実は両者は“似たもの同士”で、その根底には日本のスポーツ界に脈々と流れる「スポ根思想」が横たわっている。

東京帝国大学地震学教室の主任教授を務めた大森博士は、今から100年ほど前に日本の地震学の基礎を築き、地震予知の実現にも尽力した人物。なんと関東大震災の発生を予知していたのだが、現在、その存在を知る日本人はあまりに少ない。

世界の金融市場が不安定な動きを続ける中、資産運用の在り方をどのように考えればよいのか。スイス・ジュネーブのプライベートバンクを母体とし、「顧客の資産保全」を標榜するピクテ投信投資顧問の萩野琢英社長に話を聞いた。

右肩上がりの時代だからこそ通用した、「我慢して頑張れば報われる」という価値観は、頑張っても報われそうにない今の若者にはもはや通用しない。にもかかわらず、この古い理論を、相も変わらず振りかざすオッサン世代が後を絶たない。

働く女性の活躍を支援する動きが加速しています。しかし中小企業の場合、経営者がいくら音頭を取っても、女性の活躍の風土を作ることはなかなか容易ではありません。それでも彼女たちに活躍してもらうには、何から取り組めばいいのでしょうか。

通信事業の一本足打法からの脱却を狙うＮＴＴドコモ。吉澤和弘社長に、戦略を聞いた。

安倍首相のスキャンダルは徹底的に叩く一方で、野党議員の疑惑はスルーするという、マスコミ各社のあからさまな偏向報道を批判する声が高まっている。実は日本のマスコミは終戦後、ＧＨＱから「中立公正」よりも「悪との戦い」を旗印にせよと刷り込まれて誕生した。この歴史をひもとけば、なぜマスコミ各社が執拗に「反安倍」に偏るのかが見えてくる。

東京のような大都市にある宿泊施設はホテルが多く、ビジネス用途の“日常的”な利用がほとんどだ。ところが、2016年に東京・大手町のビジネス街に誕生した「星のや東京」は、日本式の「旅館」だ。なぜ、東京にあえて旅館を作ったのだろうか。

ＳＮＳで創業したミクシィだが、現在はスマートフォンゲームが中核。6月に就任した木村弘毅社長に次期戦略を聞いた。

日本ボクシング連盟の山根会長が辞任をした。コワモテで裏社会とつながり、業界を制圧する、いわゆる「ドン」である。平成の世にあって、なぜ彼らがまだ活躍できているのか？その理由を読み解くカギは「五輪」と「巨大利権」である。

夏の甲子園がいよいよ開幕。甲子園は、さまざまな名試合の記憶とともに、後にプロ野球や米国メジャーリーグで活躍する多くのスター選手を生み出してきた。だが、こうした名選手たちの陰に、優れた指導者がいたことを忘れてはならない。

キャッシュレス決済の推進は、今や官民一体で取り組む重要テーマだ。このテーマに、地域経済を支える地方銀行はどう取り組むのか。地銀界の雄である横浜銀行の大矢恭好頭取に話を聞いた。

ヤマトホールディングスの子会社で、顧客への水増し請求が問題になっている。この一件のみならず、近年は神戸製鋼や東芝、電通など、日本を代表する大企業で粉飾や水増し請求などの不正が次々に発覚している。そこには、昭和型企業理念をいまだに引きずっている日本企業に共通する闇がある。

働き方改革、人手不足への対応は、中小企業の経営者にとって頭が痛い問題です。ＡＩや機械化により生産性の向上を図ろうとする経営者もいます。しかし生産性の向上にはルールがあり、また、もろ刃の剣の側面もあることに注意する必要があります。

過去40年間で、連結売上高の規模が約4倍、営業利益が約6倍となった総合化学メーカーの旭化成。かねて事業の多角化を進めてきたが、創業96年の歴史で営業赤字に転落したことは一度もない。食品包装用ラップフィルム「サランラップ」、戸建住宅「へーベルハウス」などの一般消費者向け製品も手掛ける2兆円企業は、どのような価値観を持つ集団なのか。

災害級猛暑の中で、熱中症にかかる子どもが続出している。こんな事態になってなお、なぜ日本人は根性論から抜け出せないのか。旧日本軍に蔓延していた「狂った考え」が、今なお日本社会全体を覆っているからではないだろうか。

RIZAPグループの特徴は先駆的なM&A戦略。美容・健康、アパレル関連、エンターテインメントと、ボディメイク事業の飛躍と比例するように多角的な買収を成功させている。こうした躍進を支える人事戦略とは何か。瀬戸健・代表取締役社長に、成果を出せる「人財」の輩出戦略について聞いた。