週刊ダイヤモンド編集部

時空を超えるタイムマシンは実現可能なのか。この問題は一見、宇宙とは関係なさそうだが、宇宙を舞台として人類が自由に活動できると仮定すれば、一部は実現する可能性がある。あくまで思考実験の域だが、現在の科学でわかる範囲で考えてみよう。

米国の事業会社に請われ、東京電力は、原子力発電所の“輸出”に初めて踏み切った。大勝負に出た東電の勝算は三つある。

歴代内閣が二の足を踏んできた消費税というタブーに、菅直人首相があえて踏み込んだことは評価すべきだが、足元の民主党内においても抗争の具とされているのが実情だ。消費税と財政問題のウソとホントを読み解く。

7月1日に、日本郵政グループの郵便事業会社「日本郵便」が、日本通運の宅配便事業「ペリカン便」を吸収して新た出発を切った新生「ゆうパック」。だが、初日から時間通り荷物を配れない遅配を相当起こし、大混乱。その前途は多難だ。

8月末に裁判所へ提出する予定の日本航空（ＪＡＬ）更生計画をめぐって、銀行団とＪＡＬサイドの攻防が続いている。本誌が入手した極秘資料を読み解くと、ＪＡＬの計画案がいかに甘いかが透けて見える。

“ラッパのマークの正露丸”のスローガンで知られる大幸薬品の業績が、好調だ。牽引役は、除菌・消臭剤「クレベリン」シリーズを主体とする感染管理事業。海外への拡販準備も整いつつある。

21世紀は中国の世紀であり、米国は落日の大国と言われる。しかし、果たしてそうなのか。スタンフォード大学の古参経済学者、ジェームス・ハウエル教授は、2006年のインタビューで、過去二千年を振り返りながら、東西再逆転の難易度を示す歴史的根拠を語った。

宇宙はＳＦ作品にとって究極の舞台。夢溢れるシーンの宝庫だが、これらのシーンに現実味はあるのだろうか。日々発展する今日の科学が、どこまで空想世界に迫ったか検証してみた。

ＩＴバブルとその崩壊を言い当てたロバート・シラー イェール大学教授は、4年前のインタビューで住宅バブル崩壊と不況到来のシナリオも的確に予測していた。その貴重なインタビューを再掲載する。

昨年4月に経営破綻した米クライスラー。日本でのビジネスも一時は壊滅的な状況に陥ったが、ここにきて再生の曙光が見えてきた。「ジープ」ブランドへの選択と集中が実を結び始めたのだ。

あおぞら銀行との経営統合交渉が破談、単独での経営再建の道を選択した新生銀行だが、今度は銀行内部から不満が噴出し、厳しい船出を強いられている。

自分の加入している保険の中身をしっかりと把握している人はどれだけいるだろうか。保険マンモスは、保険相談を申し込んだお客に、独立したファイナンシャルプランナーを紹介。数多くある保険会社の商品の中からその人のライフプランに最も適した保険を選んで組み立ててくれる。

シリーズでお届けしている営業力強化法。ここからは、具体的なノウハウを伝授。今回は“外見や行動でお客様に好印象を残すコツ”を、プルデンシャル生命保険のトップセールスである川田氏が語ります。

鉄鉱石と原料炭の価格高騰により、国内鉄鋼業界が負担するコストは年間2兆円の増加が見込まれる。鉄鋼メーカーはその大半を鋼材価格に転嫁する構えだが、造船各社は経営環境の厳しさを理由に猛反発。海外鋼材の本格検討に乗り出す企業も出始めた。

2010年12月に発売される日産自動車の電気自動車「リーフ」。世界初の一般向けの電気自動車とあって大人気となっている。すでに日本で6000台、米国で1万3000台の予約を獲得した。

中国が「人民元の弾力化」を宣言し、2008年夏以来の事実上のドルペッグに終止符を打った。人民元相場はどこに向かうのか。利上げの可能性は消えたのか。中国の大手証券会社、中信証券の徳地立人・董事総経理に聞いた。

二つの人民元切り上げ圧力に、中国は長らくさらされてきた。国内のインフレ・不動産バブル懸念と、米国を筆頭とする先進国各国のたび重なる切り上げ要求──。6月19日、中国人民銀行（中央銀行）は、「人民元の弾力化」を宣言した。ようやく中国が動いた。

現在の欧州金融危機の発火点となった米国の住宅バブル崩壊。週刊ダイヤモンドでは、2006年当時のバブル崩壊初期の実情を正確にとらえていた。人気連載「週刊ダイヤモンドで読む逆引き日本経済史」でも取り上げた2006年秋の記事を再掲載する。

サークルＫサンクスで内部紛争が勃発している。東京都9区と千葉県でコンビニエンスストア「サンクス」を展開するエリアフランチャイザーのシー・ヴイ・エス・ベイエリアに対し、サークルＫＳが訴訟を提起しているのだ。

そろそろＩＦＲＳ（国際会計基準）の導入準備をしたいけど、何から始めてよいかわからない――。経済誌で最も早くＩＦＲＳを特集した『週刊ダイヤモンド』が、悩める企業関係者にとっておきの実践講座をお届けします！