ダイヤモンド・ザイ編集部

つみたてNISAやiDeCoなどで投資信託を選ぶ時、「今は米国株が低迷していから割合を低めに」「今は株じゃなくて債券でしょ」といたように相場の状況に左右されていないだろうか。投資対象の配分を決める時に気を付けるべきポイントとは？

分配金を投資信託の資産から出す「タコ足分配」が問題視された結果、毎月分配型でここ数年人気なのが「予想分配金提示型」だ。「退職後の“年金の足し”に」と、毎月分配型に投資する人は多いが、はたしてこのタイプはその役割を果たせる？

「いま、何を買ったら儲かるのか」と聞く人は少なくない。こうした人の多くは、投資は「タイミングを見計らって売買すべき」と考えているだが、タイミングを見計らった投資で利益を出し続けることは、じつはプロでも難しい。一方で、投資信託の「つみたて」投資ならいつでも「今」がはじめドキだ。

NISAや、つみたてNISAをなんとなく始めてしまったけど、「買いたい投資信託がない」「ポイント付与の条件が不利になった」などの理由で変更したい人もいるのでは？ NISAとつみたてNISAの口座開設のステップと、変更したい場合の手続き方法とは？

つみたてNISAやiDeCoでは投資信託での運用が主流。多くの指南書が日経平均などの指数に連動するインデックス型投資信託を勧めるが、アクティブ型投資信託は選ぶべきではないのか。インデックス型とアクティブ型でどのくらい成績に差があるのか見てみよう。

つみたてNISAで、自分が積み立てている投資信託よりも大幅に信託報酬が安い投資信託が登場して乗り換えたい場合や、年齢を重ねて低リスクの投資信託に変更したい場合はどうしたらいいだろうか。つみたてNISAで積み立てている投資信託を変更する際に失敗しないワザとは？

米国の利上げやウクライナ情勢など今の相場見通しは不透明。今本当に投資を始めていいのか、迷っている人も多いだろう。ただ、つみたてNISAやiDeCoは月々や日々定額を積み立てていく積立投資がキホン。相場が不安定な今こそ積立投資を始めるべき3つの理由とは？

昨年まで人気を博した「レバナス」などのレバレッジ型の投資信託。レバナスとは、米ナスダックの倍動くように設計されている投信のこと。昨年までナスダックが大きく上がっていたため、その倍以上の成績が狙えることで人気に。ナスダック以外を対象としたレバレッジ型も併せて人気だった。相場が反転した今、はたして成績は？

円安・円高になるとどんなメリット・デメリットがあるのか。為替は企業業績にも影響するので、株投資家としても知っておくべき知識だ。

ほしい株を見つけた時に、いきなり買うのはNG。株は安く買って高く売ることで儲けが出るからだ。売買タイミングを決めるには、株価チャートが役立つ。

事業内容が面白そうで、数字的にも好調さが裏付けられれば、その会社は本当に良い会社である可能性が高い。では、その数字の読み方とは？

「つみたてNISA」で何を買ったらいいかわからない人も多いだろう。年齢にもよるが、定期的に定額を買い付けていく「積立投資」だからこそリスクを取っても大丈夫。値動きが怖くて株に投資したことがない人も「つみたてNISA」ならトライしてみるのもありだ。

株を買うということは、ズバリ、その会社のオーナーになるということ。株は少額からでも会社のオーナーになることのできる仕組みなのだ。

日常生活の中から株価10倍になる株を探そう！ これは、“株の神様”といわれるピーター・リンチが著書などで繰り返し発しているメッセージです。

周りで口座開設している人も増え、「つみたてNISA始めなきゃ！」と思っている人も多いのでは？ でも、どの口座でも同じ投信が買えると思ったら大間違い。口座開設する前に、自分が買いたい投信や積立頻度を考えて、ぴったりのサービスを提供している金融機関を選ぶことが大切だ。

生活のほとんどを株主優待と配当で賄っている桐谷さん。実利的なところだけでなく、株主優待にはさまざまな効果効能があるようで…

全世界のFX会社200社以上で採用されている高機能で有名な取引ツール「メタトレーダー4（MT4）」。昨年から国内でも採用するFX会社が増加中で、知名度も急上昇。MT4とは何者なのか？　カンタンに説明しよう！

波乱が続く今年の相場でも、株式投資で本業を超える利益を上げているという株式ライターの小泉秀希さん。銘柄選択のノウハウと、「隠れ割安」12銘柄を聞いた。

価格変動が激しい新興国株と資源への投資は大きく儲けるチャンスもある半面、リスクも…。新興国株＆資源への投資で資産をつくるための売買方法を取材した。

企業業績が好調だ。11年3月期の業績は、上場企業のうち約10％程度が経常最高益を更新する見通し。牽引しているのは「新興国の需要」であり、機械、自動車部品、電子部品・材料関連が目立つ。そのほか、意外に内需関連も強い。