竹田幸平

あまり知られていないが、稲盛和夫氏は科学で説明できない超常現象や超能力などに、大きな関心を示していた。当時の記者の証言などを基に、経営哲学の背景をひもといた。

2005年発表の高額納税者名簿（長者番付）で全国トップに躍り出た「伝説のサラリーマン投資家」、清原達郎氏のインタビュー後編をお届け。同氏が成長を実現するとの強い意志を感じた経営者の実名や、メンタル面での投資リスクとの向き合い方、株式相場の急落リスクやREIT（不動産投資信託）相場の展望などを明かしてもらう。

稲盛和夫氏の中国での知名度の高さは有名だが、実は米国でも確かな足跡を残していた。その実態を明かすべく、稲盛氏と長年親交があった米国の有力シンクタンク・戦略国際問題研究所（CSIS）のジョン・ハムレ所長を直撃。稲盛氏が日米関係強化に果たした役割をはじめとした、今に続く米国での影響などを回答してもらった。

49歳のときに公務員を早期退職したかんちさん（ハンドルネーム、62歳）は、高配当株や優待株に積極投資し、配当と優待で退職後の生活を賄う。その投資手法の要諦や、実際に投資している代表銘柄に至るまでを明らかにしてもらった。

『週刊ダイヤモンド』3月30日号の第1特集は「凄腕シニア投資家が教える 株 運用術」です。2024年始動の「新NISA」を受け、投資熱が高まっています。より高いリターンを狙うなら、投資信託の積み立てだけでなく、先高観の根強い日本の個別株投資に挑むのも一手。その主役となりそうなのが、相対的に投資の元手が豊富な50～80代の個人投資家です。本特集では、同世代の歴戦の猛者たちが、自身の経験を余すことなく開陳し、「株式投資の極意」を直伝。各人各様のスタイルで、虎の子の資産を殖やす術を伝授します。

日経平均株価が初めて4万円に達した日、取材班は投資歴68年のベテラン投資家、藤本茂さん（87歳）に密着取材した。だが、大台突破の瞬間、特に感慨深さは見られず。4万円は通過点にすぎないと考えているからだ。では、どこまで上がるとみているのか。歴戦の投資家が気に掛けるアノマリー（経験則）と併せ明らかにする。

2005年発表の最後の高額納税者名簿（長者番付）で、全国トップに躍り出た「伝説のサラリーマン投資家」が、元タワー投資顧問運用部長の清原達郎氏だ。今年3月1日付で発刊された初の著書『わが投資術 市場は誰に微笑むか』（講談社）は、発売即連続重版で既に15万部を突破。そんな清原氏に、最新の日本株の行方を聞いた。

戦略系コンサルティングファームで圧倒的なブランド力を誇るマッキンゼー・アンド・カンパニーで、“異変”が生じている。直近で、2回連続で受けると実質的に退職勧奨に追い込まれるとされる「イエローカード」相当の人事評価を受ける社員が続出。さらに、プロジェクトにアサインされない状態の人員も以前より目立つというのだ。ダイヤモンド編集部の取材で判明したマッキンゼーの人事評価体系を詳説するとともに、異変の中身についても明らかにする。

MRO（修理・整備）市場に特化したEC（電子商取引）企業として急成長を遂げてきたのがMonotaROだ。本稿では、今年1月からMonotaROの新社長となった田村咲耶氏を直撃。外資系戦略ファームのBCG（ボストン・コンサルティング・グループ）在籍時の経験がいかに今の職務へ生かされているのか、中長期方針と併せ赤裸々に語ってもらった。

直近の時価総額は17兆円超に上り、日本を代表する高成長企業となったキーエンス。一方、直近の2023年4～12月期決算では同期間として3年ぶりの減益となった。平均年収2279万円（23年3月期）という高年収でも知られる同社に、何が起こっているのか。アナリストの分析を基に、強さと課題を検証する。

『週刊ダイヤモンド』3月2日号の第1特集は「高成長＆高配当 新NISAで狙う強い日本株」です。ついに日経平均株価が「史上最高値」を捉え、新次元に突入中だ。そこで、日本株相場の行方について専門家6人に緊急アンケートを行い、株高の背景や想定シナリオなどを読み解きました。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の追い風が続き、好調さを見せるITベンダー業界。企業のIT投資は依然として旺盛だが、ここにきて二極化の様相も。オービックや電通総研が市場で高い評価を受ける一方、NTTデータグループが海外に不安を抱える実情などを明らかにする。

日本が世界的にも存在感を示す有望な業種の一つが「ゲーム」だ。注目度が高まる中、カプコンや任天堂など関連銘柄の業績や株価の有望度を分析。任天堂は、次世代機やIP（知的財産権）戦略の行方に関心が集まっている。ソニーグループでは、ゲーム機「プレイステーション5（PS5）」の普及に伴う利益の刈り取りが焦点となる。

東京証券取引所の市場改革が海外投資家などの関心を集める中、株主還元に手厚い好業績企業には、相対的に資金が流入しやすいといえるだろう。ここでは、過去3期が全て増収・増益・増配で、今期も増収・増益・増配予想かつ過去3期の平均総還元性向が50％を超える26社を抽出。株価の“大化け”も期待できそうな一群を明らかにする。

あのゴールドマン・サックスが今、日本株に対して「強気」の姿勢を示している。そんな同社のグローバル投資調査部が、日本企業固有の「4つの魅力」を基に選定した、2024年の日本株トップピック20社リストを大公開。各銘柄が具体的にどのような観点で有望なのか、担当アナリストのコメントと併せて明らかにする。

「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングが好調だ。2024年8月期も最高益更新を見込み、同社の株価は今年に入ってから上場来高値を付けている。一方で、投資時には要注意。日経平均株価における構成比率が高く、市場の思惑で乱高下する場面も少なくないからだ。そんな裏事情について、今後の有望度と併せて解説する。

この1年間で外国為替市場では1ドル＝130円台前半から150円程度まで一気に円安が進み、株式市場にも少なからず影響を及ぼした。引き続き動向が注目される中、円安・円高の局面で株価が反応しやすい銘柄のランキングを作成。“リスクヘッジ銘柄”的な位置付けでも活用できそうな、各50社を明らかにする。

ソフトウエアテストの事業を主力として、急成長を遂げてきたのがSHIFTだ。一方で直近の第1四半期（2023年9～11月期）決算では、増収も最終減益となるなど足踏みする展開。その苦戦の理由を明らかにするほか、同社を分析するアナリストの見解を基に、中長期的な強さが揺らいでいないのか点検する。

新NISAで個別株を狙うなら、成長性の高い有望な銘柄を狙い撃ちしたい。そこで、相対的に値動きの安定した国内大型株を対象として、直近10年の増収回数や増益回数、直近3年の売上高や営業利益の伸び率を基に独自ランキングを作成。厳選の条件下であぶり出された、多士済々の上位50社を明らかにする。

東京証券取引所は市場改革の一環として1月15日から、資本コストや株価を意識した経営を巡る取り組みを開示した企業一覧の公表を始めた。未対応の企業に圧力がかかる中、今はPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業でも、改善が見込める可能性は十分ある。新たに開示を行い、株高につながる潜在力を秘める中小型28銘柄を抽出した。