竹田孝洋
PER（株価収益率）は割安、割高の判断に使われることが多い株価関連指標だ。足元のPERが高くても、将来の利益水準で見て割安であれば、投資対象として魅力があるといえる。「ダイヤモンド 決算報の「19秋」の企業業績・全体像編の第6回では、証券アナリストの予測を集計し、PERに基づいた3年後の割安株（予想低PER）ランキングを作成した。
営業利益が3年後に伸びる企業ランキング！2位オリンパス、1位は？【決算報19秋】
企業が業績予想を発表するのは、足元の今期の決算についてのみ。できればその先の決算期の予想も知りたいところ。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第5回では、「19夏」に引き続き、最新決算を基に証券アナリストの予測を集計し、3年後に伸びる企業ランキングを作成した。
企業が業績予想を発表するのは、足元の今期の決算についてのみ。できればその先の決算期の予想も知りたいところ。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第5回では、「19夏」に引き続き、最新決算を基に証券アナリストの予測を集計し、3年後に伸びる企業ランキングを作成した。
企業業績・上方修正期待度ランキング！1位は牛丼大手【決算報19秋】
株式投資の観点からすれば、業績予想を上方修正した企業よりもこれから上方修正しそうな企業の方に魅力がある。企業業績全体が減益基調でも、今後上方修正が期待できる企業はある。通期予想利益に対する中間期での実績利益の比率、いわゆる進捗率が高い企業がそれだ。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第4回では、進捗率の高い企業を取り上げる。
株式投資の観点からすれば、業績予想を上方修正した企業よりもこれから上方修正しそうな企業の方に魅力がある。企業業績全体が減益基調でも、今後上方修正が期待できる企業はある。通期予想利益に対する中間期での実績利益の比率、いわゆる進捗率が高い企業がそれだ。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第4回では、進捗率の高い企業を取り上げる。
企業業績・下方修正率ランキング！1位は違法建築問題に揺れる企業【決算報19秋】
企業業績が曲がり角を迎えつつある現在、業績が下降気味の企業が目立ってきている。業績予想を上方修正した企業より下方修正した企業の方が圧倒的に多い。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第3回では、業績予想を下方修正した企業を取り上げる。
企業業績が曲がり角を迎えつつある現在、業績が下降気味の企業が目立ってきている。業績予想を上方修正した企業より下方修正した企業の方が圧倒的に多い。連載「ダイヤモンド 決算報」の「19秋」企業業績・全体像編の第3回では、業績予想を下方修正した企業を取り上げる。
企業業績・上方修正率ランキング！4位KADOKAWA、1位は？【決算報19秋】
ほとんどの上場企業は本決算発表後に次の通期決算の業績予想を発表する。その後、業績が一定の基準を超えて予想を上回ったり下回ったりしそうな場合は、予想を修正しなければならない。企業業績の全体像をお伝えする「ダイヤモンド 決算報 秋」の第2回では、企業業績が曲がり角を迎える中で業績を上方修正した企業を取り上げる。
ほとんどの上場企業は本決算発表後に次の通期決算の業績予想を発表する。その後、業績が一定の基準を超えて予想を上回ったり下回ったりしそうな場合は、予想を修正しなければならない。連載「ダイヤモンド 決算報」における企業業績の全体像をお伝えする第2回では、企業業績が曲がり角を迎える中で業績を上方修正した企業を取り上げる。
「ダイヤモンド 決算報 秋」では、これまで注目企業の決算をお伝えしてきたが、決算発表も一段落した。今回から企業業績の全体像をランキングを通してお伝えする。第1回は全体の利益水準が落ち込む中で、増益を続ける企業を一挙掲載する。（ダイヤモンド編集部編集委員 竹田孝洋）
営業増益率ランキングトップ10！4位東芝、1位は？【決算報19秋】
個別企業の決算発表も一段落した今、企業業績の全体像をランキングを通してお伝えする。今回は全体の利益水準が落ち込む中で、増益を続ける企業を一挙掲載する。
5月中旬以降、円の対ドルレートは1ドル＝105円から109円の間で推移している。円安の材料が出ても110円を超えることはなく、円高の材料が出ても105円を割り込むこともない。それはなぜなのか。背景と理由を分析した。
FRB（米連邦準備制度理事会）による10月の利下げは、市場混乱を避ける配慮が大きく影響しているとみられる。一方、FOMC（米連邦公開市場委員会）は利上げ反対派を抱えている。今回のFOMCには双方への配慮の跡がうかがえる。
#2
現役世代人口の減少に伴う地方税収の減少と高齢化による社会保障費の増加で、地方でも大都市圏でも今後、自治体の財政が悪化するのは確実。特集「自治体危険度ランキング」（全5回）の＃2では、人口予測に基づいて、30年後の税収や支出を試算し、財政が窮乏する自治体を予測した。
財政悪化要因となる人口減や高齢化が今後も避けられないわが国において、現時点ですでに財政状態が悪い自治体の将来は心もとない。自分が住んでいる自治体の財政状態を気に掛けていない読者も多いだろう。四つの財政関連指標を基に、現時点における各自治体の財政状態を診断した。
#1
財政悪化要因となる人口減や高齢化が今後も避けられないわが国において、現時点ですでに財政状態が悪い自治体の将来は心もとない。自分が住んでいる自治体の財政状態を気に掛けていない読者も多いだろう。四つの財政関連指標を基に、現時点における各自治体の財政状態を診断した。
予告編
自治体危険度ランキング、財政再建中の夕張が不名誉なワースト2冠
現役世代人口の減少による税収減、高齢化による社会保障関連支出の増加、地方でも大都市圏でも今後、自治体の財政が悪化していく。高度成長期に建設された水道や橋、道路の補修に手が回らなくなる自治体はいずれ現れる。
#4
物価や賃金の動向で年金の受取額は変わる。だから、マクロ経済スライドによる給付抑制も考慮されていない、ねんきん定期便に記載されている年金受取額をうのみにはできない。年金の真実の第4回では、経済前提が最も妥当な財政検証のケースVに基づいて、真の年金受取額を試算した。
#2
現在の年金制度の骨格が固まった2004年の改正以降、顕在化してきた格差が二つある。一つ目は、国民年金の財政悪化で生じた、国民年金（基礎年金）と厚生年金の給付額の減少幅の格差であり、二つ目は現在、年金を受け取っている世代と将来世代の給付水準の世代間格差である。財政検証で示された改革案は所得代替率50％の維持を含めて実施すべきものであるが、二つの格差の解消には力不足である。
#1
前回の2014年の際の6月初めより、2ヵ月余り遅い8月末にようやく公的年金の財政検証が発表された。今回示された六つのケースのうち、現実的といえるのは経済前提の水準で見て下から二つ目まで。そこで明らかになったのは、現実的な経済前提では、「今後100年間にわたって所得代替率50％」という政府の掲げる目標を維持できないということだ。
