竹田孝洋
＃4
コロナ禍は企業業績も直撃した。2月以降、経済活動縮小や消費の蒸発で売り上げは急減した。大幅減収は不可避。直近3カ月間の決算動向、前期実績の期初予想比での精査、今期の会社予想の三つの視点から、苦境に立つ融資先を150社ほど挙げる。
＃3
企業は損益が黒字であっても資金繰りがつかなくなれば、倒産する。資金繰りに大きく影響するのが手持ちの現金と在庫の水準だ。そこで、現預金の1年以内に返済期限が来る債務に対する比率による資金繰り危険度ランキングと、棚卸資産（在庫）回転日数による在庫過剰度ランキングを作成した。
＃2
人件費や減価償却費などの固定費はいったん増やすと削減しにくい。コロナ禍で売り上げが急減すると固定費が増えた企業の損益は悪化しやすく、業績悪化が加速するとリストラに追い込まれる公算が大きくなる。試算に基づいて固定費と人件費の対売上比率の上昇度ランキングを作成した。
＃9
「A判定の大学に不合格になった」。2016年度の入試以降、受験生からこうした悲鳴が数多く上がった。それは、文部科学省が私立大学に求めた定員の厳格化のため。
＃8
英語の民間試験と記述式という“2本の柱”がなくなったら、センター試験と共通テストの違いはほとんどないのではないかと思う人もいるかもしれない。だが、実はセンター試験と共通テストでは、配点、出題形式などで大きく変わる部分がある。
＃7
AO・推薦入試の志望者が増加した大きな要因は、2021年度の入試から開始される共通テストへの不安だ。柱だった英語の民間試験採用と記述式の導入が見送られ、入試改革はどうなるのか。
＃1
“逆オイルショック”だ。原油価格の代表的指標であるWTIが一時、史上初のマイナス価格に沈んだ。コロナ禍に端を発する経済失速による需要蒸発で原油は大幅な供給過剰。今後も価格低迷は不可避だ。採算の取れなくなったシェール企業の破綻が懸念される。破綻が相次げばハイイールド債、CLO（ローン担保証券）などの価格が下落し、金融危機を招きかねない。
＃7
MARCHの総合評価ではあまり強みが見えない法政大学だが、グローバル教養学部は早慶に劣らぬ人気がある。学部横断的な科目履修を取り入れるなど、大学改革を積極的に推進。
＃6
今の金融・資本市場を左右するのは、新型コロナウイルス感染拡大抑止のための経済活動抑制と、総動員されている金融・財政政策の効果との力関係だ。そこで、政策総動員の賞味期限を軸に今後の市場動向を分析、予測する。
底知れぬコロナ相場、各国中銀の施策にも金や米国債すら価格下落
ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）がゼロ金利政策と量的緩和政策を復活させるなど、主要国の中央銀行や政府はなりふり構わぬ行動に出ている。現金確保の動きに見られる、新型コロナウイルス感染拡大による信用収縮懸念を払拭し、市場の混乱を収めるためだ。しかし、景気の底がつかめない市場の反応は鈍い。
＃10
外出やイベントの自粛などで消費は落ち込む一方だ。欧米における新型コロナウイルス感染拡大で海外経済の冷え込みも確実。日本経済の今後の見通しについて、9人のエコノミストに聞いた。
＃9
コロナショックでパニック状態に陥っている株式市場。FRB（米連邦準備制度理事会）や日本銀行が金融政策を総動員しても動揺は収まる気配がない。そこで株式ストラテジスト6人に緊急アンケートを実施。2020年内の予想株価と株価水準の予想理由、2020年度の日本の企業業績見通しを聞いた。
コロナで原油・為替・株大混乱、「金融政策総動員」でも消えない不安
産油国の協調減産強化に向けた協議決裂の背景には、新型コロナウイルス感染拡大に伴う原油の需要減がある。市場のリスクオフに拍車が掛かり、原油価格は急落し、円高も進み、株価も下落した。主要国の中央銀行は金融緩和に動き、財政出動も進むが、感染終息のめどは立たず、市場の混乱も収まりそうにない。
新型肺炎の感染拡大が止まらない。市場は世界経済の見通しの悪化を織り込み、主要国の株価が大幅に下落した。内外の逆風が強まる中、早期抑制に失敗した日本経済の先行きはどうなるのか、著名エコノミストに緊急アンケートを実施した。終息までの期間が長期に渡れば、2020年度のマイナス成長が現実味を帯びてくる。
米イラン武力衝突本格化なら原油は75ドルへ、中国経済減速にも拍車
米軍によるソレイマニ司令官殺害の報復として、イランはイラクの米軍基地を攻撃。原油価格は急騰、株価も下落した。米国がさらなる報復に出れば、本格的な武力衝突の恐れもある。その場合、原油価格は北海ブレントで1バレル＝75ドル前後へと上昇するだろう。原油価格上昇は中国経済の減速に拍車を掛けることにもなる。
第4回
経済学者や経営学者、エコノミスト107人が選んだ2019年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2019」（全4回）。最終回は、第4～10位にランクインした経済書を、選者の「推薦の言葉」とともに紹介。学者やエコノミストの評価ポイントを知ることができれば、各書籍の要点を知ることができる。また、最後には第11〜20位の書籍を網羅したランキング表を用意した。
第3回
経済学者や経営学者、エコノミスト107人が選んだ2019年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2019」（全4回）。第3回は、第3位にランクインした『生産性 誤解と真実』を紹介。内容の解説や著書に込めた思いなどを著者自らに語ってもらった。
第1回
経済学者や経営学者、エコノミスト107人が選んだ2019年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2019」（全4回）。第1回は、栄えある第1位に輝いた『「家族の幸せ」の経済学 データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実』を紹介。内容の解説や著書に込めた思いなどを著者自らに語ってもらった。
予告編
「ベスト経済書2019」トップ10！学者・エコノミストら107人が厳選
経済学者や経営学者、エコノミスト107人が選んだ2019年の「ベスト経済書」をランキング形式でお届けする「ベスト経済書2019」。厳選した良書を、選者による解説付きでお届けする。全10冊の中身をざっくり理解する「ブックガイド」として使うもよし、書籍のおすすめリストとして使うもよし。大人の教養を身に付けよう。
3年後の「割安株」ランキング！9位日本郵船、4位ワールド、1位は？【決算報19秋】
PER（株価収益率）は割安、割高の判断に使われることが多い株価関連指標だ。足元のPERが高くても、将来の利益水準で見て割安であれば、投資対象として魅力があるといえる。「ダイヤモンド 決算報の「19秋」の企業業績・全体像編の第6回では、証券アナリストの予測を集計し、PERに基づいた3年後の割安株（予想低PER）ランキングを作成した。
