竹田孝洋
＃6
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に甚大な被害を与えている。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。
＃5
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は外食業界を取り上げる。10社が危険水域に入った。
＃4
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に深刻な爪痕を残している。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト101～200位を紹介する。
＃3
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な被害が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回はアパレル・百貨店を取り上げる。14社が危険水域に入った。
＃1
新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に大きな傷を負わせている。倒産リスクが高まる中、企業の信用リスクを分析する倒産危険度（Zスコア）で、上場企業3784社を総点検し、危険水域と判断されたリスクの高い473社をあぶり出した。ここでは、まずワースト100を紹介する。
＃8
1企業の業績や投資のリターンを大きく左右する為替レート。今後、ドル円・ユーロ円レートはどう動くのか？注目の通貨は何か？7人の為替ストラテジストが予測する。
＃7
日経平均株価が一時2万3000円台を回復するなど、直近の経済の落ち込みをよそに、株式市場はコロナ禍による急落前の水準（2月21日の2万3386円）にじわりと迫りつつある。
＃5
日本の景気や市場に大きな影響を与える米中経済。5月の米国の非農業部門雇用者数は、前月比750万人前後減少するとの市場予想とは裏腹に同250万人の増加となった。一方、中国は、感染抑制のための経済封鎖から、活動再開に向けてかじを切った。米中経済は、回復へ向かうのか？
＃3
新型コロナウイルス感染拡大は主要国の経済や金融・商品市場を大きく動揺させた。今後の日本経済の動向について識者にアンケートを実施した。
＃4
コロナ禍は企業業績も直撃した。2月以降、経済活動縮小や消費の蒸発で売り上げは急減した。大幅減収は不可避。直近3カ月間の決算動向、前期実績の期初予想比での精査、今期の会社予想の三つの視点から、苦境に立つ融資先を150社ほど挙げる。
＃3
企業は損益が黒字であっても資金繰りがつかなくなれば、倒産する。資金繰りに大きく影響するのが手持ちの現金と在庫の水準だ。そこで、現預金の1年以内に返済期限が来る債務に対する比率による資金繰り危険度ランキングと、棚卸資産（在庫）回転日数による在庫過剰度ランキングを作成した。
＃2
人件費や減価償却費などの固定費はいったん増やすと削減しにくい。コロナ禍で売り上げが急減すると固定費が増えた企業の損益は悪化しやすく、業績悪化が加速するとリストラに追い込まれる公算が大きくなる。試算に基づいて固定費と人件費の対売上比率の上昇度ランキングを作成した。
＃9
「A判定の大学に不合格になった」。2016年度の入試以降、受験生からこうした悲鳴が数多く上がった。それは、文部科学省が私立大学に求めた定員の厳格化のため。
＃8
英語の民間試験と記述式という“2本の柱”がなくなったら、センター試験と共通テストの違いはほとんどないのではないかと思う人もいるかもしれない。だが、実はセンター試験と共通テストでは、配点、出題形式などで大きく変わる部分がある。
＃7
AO・推薦入試の志望者が増加した大きな要因は、2021年度の入試から開始される共通テストへの不安だ。柱だった英語の民間試験採用と記述式の導入が見送られ、入試改革はどうなるのか。
＃1
“逆オイルショック”だ。原油価格の代表的指標であるWTIが一時、史上初のマイナス価格に沈んだ。コロナ禍に端を発する経済失速による需要蒸発で原油は大幅な供給過剰。今後も価格低迷は不可避だ。採算の取れなくなったシェール企業の破綻が懸念される。破綻が相次げばハイイールド債、CLO（ローン担保証券）などの価格が下落し、金融危機を招きかねない。
＃7
MARCHの総合評価ではあまり強みが見えない法政大学だが、グローバル教養学部は早慶に劣らぬ人気がある。学部横断的な科目履修を取り入れるなど、大学改革を積極的に推進。
＃6
今の金融・資本市場を左右するのは、新型コロナウイルス感染拡大抑止のための経済活動抑制と、総動員されている金融・財政政策の効果との力関係だ。そこで、政策総動員の賞味期限を軸に今後の市場動向を分析、予測する。
底知れぬコロナ相場、各国中銀の施策にも金や米国債すら価格下落
ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）がゼロ金利政策と量的緩和政策を復活させるなど、主要国の中央銀行や政府はなりふり構わぬ行動に出ている。現金確保の動きに見られる、新型コロナウイルス感染拡大による信用収縮懸念を払拭し、市場の混乱を収めるためだ。しかし、景気の底がつかめない市場の反応は鈍い。
＃10
外出やイベントの自粛などで消費は落ち込む一方だ。欧米における新型コロナウイルス感染拡大で海外経済の冷え込みも確実。日本経済の今後の見通しについて、9人のエコノミストに聞いた。
