篭島裕亮

アベノミクス以降は不動産マーケットが強く、中古ビルの転売で荒稼ぎしたヒューリックや、都心周辺で狭小戸建てを売りまくったオープンハウスなどリスクを取った企業が業績を大きく伸ばした。だが、都心オフィスの空室率上昇や、在宅勤務の増加などコロナ禍で事業環境は大きく変化している。不動産・住宅分野のアナリストランキング1位の田澤淳一氏（SMBC日興証券シニアアナリスト）が今後5年間の見通しを分析する。

直近5年、業績、株価共に最も強かったのが半導体製造装置セクターだ。最大手の東京エレクトロンは今期も22％増収、38％営業増益を見込む。「一寸先は闇」の変化が激しい業界だけに目が離せないが、米中対立激化による「半導体の地産地消」の動きも、実は半導体製造装置メーカーにとっては追い風となる。

個人投資家に人気の小売り＆外食業界。ファーストリテイリング、ニトリホールディングスなどエポックメイキングな大化け企業が誕生する業界でもある。ただし、足元の事業環境は厳しく、コロナ恩恵企業も安泰ではない。昨年は旅行消費が16兆円減少しており、そのうちの少なくない部分がモノ消費に回ったからだ。次の大化け企業を発掘するためには、「消費者としてのアンテナ」を研ぎ澄ますことが重要になる。

資産1億円超えの投資家8人に、初心者の頃に知っておきたかった「投資の落とし穴」と、会社員に向く投資法についてアンケート。今はすご腕の個人投資家もさまざまな失敗を乗り越えて、今の資産と投資スタイルを築いた。投資法もさまざまなので、自分に合ったスタイルが見つかるはずだ。

年初から日経平均以上の上昇を見せている東証REIT指数。新型コロナの感染拡大はREIT市場に逆風だが、上値余地はあるのか。昨年秋の時点で東証REIT指数の「2000ポイント回復」を予測していた「J-REIT」No.1アナリストの鳥井裕史・SMBC日興証券シニアアナリストに、今後のJ-REIT市場の見通しと投資戦略を聞いた。

機関投資家も個人投資家も重要視する「PER」だが、実は奥が深い株価指標だ。単純に数字が小さいと割安、大きければ割高と判断するだけでは、思わぬ落とし穴にはまるリスクがある。PERを重視した「VE投資法」で数億円の資産を築いた個人投資家の奥山月仁氏に、会社員でもまねできるPERの正しい使い方を教えてもらった。

ここ数年の日本株の上昇をけん引してきたグロース株には、すでに割高な水準まで買われている銘柄も多い。一方、中小型のバリュー株には、株価が割安水準に放置され、出遅れ感が強い銘柄が目立つ。過去7年連続で「最優秀ファンド賞」「優秀ファンド賞」を受賞したファンドマネジャーである苦瓜達郎氏に、中小型バリュー株投資の極意を聞いた。

東京オリンピック・パラリンピック（東京五輪）の組織委員会だけでなく、多くの日本のスポーツ団体もガバナンスに問題を抱えている。今後、日本のスポーツ界が発展するためにはどうすればいいのか。『日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由』（光文社新書）を出版したBリーグの元事務局長で日本ハンドボールリーグ初代代表理事に就任する葦原一正氏と、『B.LEAGUE誕生』（日経BP）を出版したスポーツライターの大島和人氏の対談を2回に分けてお届けする。

森喜朗氏の失言や女性タレントを豚に見立てる演出案に批判が集中したことで見逃されがちだが、東京オリンピック・パラリンピック（東京五輪）でトラブルが続出するのは、ガバナンス（統治の仕組み）が欠如しているためである。『日本のスポーツビジネスが世界に通用しない本当の理由』（光文社新書）を出版したＢリーグの元事務局長で日本ハンドボールリーグ初代代表理事に就任する葦原一正氏と、『B.LEAGUE誕生』（日経BP）を出版したスポーツライターの大島和人氏の対談を2回に分けてお届けする。

日経平均は3万円を回復した後、乱高下が続いているが、波乱相場でも独自の成長要素を持つ最強株であれば、中長期では株価の大きな上昇が期待できる。業績が右肩上がりの成長株を長期保有して、テンバガー（Ten Bagger＝10倍株）を狙うことは、株式投資の醍醐味でもある。本特集では2021年の最強株を徹底解剖すると同に、次世代のスター株候補も紹介した。

コロナ禍で恩恵を受けたのがEC関連業界。中でも決済代行のGMOペイメントゲートウェイの第1四半期決算は29％増収、48％営業増益と好スタートを切った。決済処理金額は年間6兆4000億円にまで増加している。GMO後払いなど、フィンテック領域も強化する。25％成長を持続するための戦略を聞いた。

福利厚生サービスの提供で、10年で売上高を3倍、営業利益を4倍に伸ばしたベネフィット・ワン。特徴はBtoE（Business to Employee）のビジネスモデルで、時価総額は親会社のパソナグループを大きく上回る。今後は「日本人1億2000万人会員化」で、食や美容などサービス流通のAmazonを目指す。

「60万社が黒字廃業危機」――。中小企業の後継者不足は深刻で、事業承継にはM＆Aが有力な選択肢だ。上場3社のうち、最大手の日本M＆Aセンターの成約件数も右肩上がりで推移しているが、超高齢社会の救世主となれるのか。三宅卓代表取締役社長へのインタビューと併せてお届けする。

本格的に関西圏に進出するオープンハウス。関西地盤のプレサンスコーポレーションのM＆Aでマンション分野も強化中だ。独立系最強の不動産会社として、いつの日か「打倒、三井三菱！」は実現するのか。強さの秘密から今後の課題まで、不動産業界の表にも裏にも詳しい全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会）が徹底分析。豪華メンバーによる座談会の後編をお届けする。

「好立地、ぞくぞく」のキャッチコピー通り、都内で戸建てに住みたいというファミリー需要を捉えたオープンハウス。その人気の秘密は設計プランの徹底的な割り切りと、圧倒的な価格力にある。強さの秘密に加えて、今後のリスクから、給料、荒井正昭社長の人柄まで、不動産業界の表にも裏にも詳しい全宅ツイ（全国宅地建物取引ツイッタラー協会）が徹底分析。豪華メンバーによる座談会の中編をお届けする。

「行こうぜ1兆！2023」――中期経営計画で掲げる「売上高1兆円」の達成が見えてきたオープンハウス。足元でも業績を上方修正して、8期連続で最高益更新を見込んでいる。不動産業界の風雲児の勢いはこのまま続くのか。強さの秘密から今後の課題まで、不動産業界の裏表に通じた全宅ツイ（全国宅地建物ツイッタラー協会）が徹底分析。豪華メンバーによる座談会の前編をお届けする。

「課題の深刻さ」×「市場規模」に注目して、強い銘柄を長期保有する――。設定来13年間で基準価格を23倍にして、2020年も88％の上昇を達成したDIAM新興市場日本株ファンド。特徴は上場時から中小型の成長株を長期保有すること。運用を担当する岩谷渉平氏に、銘柄選びの視点や、今後5年、10年と成長が期待できるテーマについて聞いた。

「日本のGAFA」「上場後16年で売上高が87倍に」「時価総額は三井住友や武田薬品を上回る6兆円」―――。国内29万人の医師の9割が登録する医療従事者専門サイト「m3.com」を運営する、エムスリーの快進撃がコロナ禍で加速している。事業領域もオンライン診療や海外など拡大。同社以外にも「医療×DX」分野は有望ベンチャーの参入が目立つが、死角はないのか。今後の成長可能性を探った。

GAFAがけん引する米国市場と日本市場の決定的な違いは、日本は大企業に成長企業が少ないこと。だが、日本にも、外部要因に関係なく独自の強みを発揮して成長を続けている企業は数多く存在する。足元の成長企業を知ることは、ビジネスや投資にも役に立つ。直近10年の業績を基に2021年の最強企業をランキングした。

日経平均株価が30年ぶりに3万円を突破した今、本特集では外部要因に関係なく成長してきた「テンバガー（10倍株）」企業を徹底解剖。果たして、足元の強い企業は今後も勝ち続けられるのか。また今後5年、10年の有望テーマについても、各種データやアナリストへの取材、企業への取材で解説する。