濵口翔太郎

私立中高一貫校、男子御三家の一角、武蔵が今年、創立100周年を迎えた。だが、杉山剛士校長は「いつまでも昔の名前でやっていても仕方がない」と危機感を吐露する。東京大学の合格実績で開成や麻布に大きく水をあけられ、魅力の一つである「（大学）受験にこだわらない教育」がもろ刃の剣になりつつあるからだ。特集『わが子に最強の中高一貫校＆小学校＆塾』（全26回）の番外編では、杉山校長本人が登場。現在の武蔵の強み・弱みと、重大ミッションである “進路指導改革”の現状を激白する。

私立大学の定員厳格化などを追い風に、にわかに中学受験のトレンドとなった大学付属校。だが2022年入試ではその潮目が変わった。21年に苦戦が目立った早慶の付属校が人気を立て直した一方、MARCHの付属校はこぞって受験者数を減らしたのだ。その裏で東洋・専修大学の付属校が躍進するなど、早慶以外では偏差値にとらわれない学校選びも加速している。その背景と共に、22年入試で人気を集めた付属校に共通する、ある特徴を明らかにする。

2022年入試において東京都で大きな異変が起きた。学費の安さと教育の質の高さから、これまで人気を集めてきた都立中高一貫校の倍率が軒並み下落したのだ。その裏側で、都立校に手が届かなかった受験生を虎視眈々と狙う私立中高一貫校が台頭している。都立校の人気はなぜ下落したのか。頭角を現しつつある“便乗型”私立校とは何か。都立校を巡る中学受験戦線の最新事情に迫る。

営業利益率50％、平均年収1800万円、時価総額3位。圧倒的実力を誇るキーエンスだが、その実態はあまり知られていない。そこでダイヤモンド・オンラインでは、同社のOBをゲストに招いた対談動画を緊急企画。精密機器業界に詳しい証券アナリストを聞き手に迎え、知られざる内部事情を深掘りした。今回は、動画の中から「企業文化」をテーマに書き起こした記事を特別公開する。

上場企業が非上場化して、株主への配当総額の半分をグループ従業員に配った場合、どれくらい年収を上げられるかをシミュレーションした。今回の対象は愛知県に本社を置く企業で、配当総額は直近の実績ベース（2022年1月12日現在）、対象期間は20年9月期～21年8月期とした。

上場企業が非上場化して、株主への配当総額の半分をグループ従業員に配った場合、どれくらい年収を上げられるかをシミュレーションした。今回の対象は愛知県に本社を置く企業で、配当総額は直近の実績ベース（2022年1月12日現在）、対象期間は20年9月期～21年8月期とした。

「報連相」の徹底は長らく、部下の成長を促す上でベストな方法だとされてきた。だが、伝説のバラエティー番組「電波少年」シリーズを生み出したテレビプロデューサー・土屋敏男氏はこの説に大反対。報連相が必要ない自由な番組作りがヒットにつながったと語っている。一体どういうことか。

将棋界ではAI（人工知能）が普及し、誰でも手軽に指し手の研究ができる時代になった。分析や研究のスキル面で差がつかない中、“現役最強”と称される渡辺明名人はなぜ勝ち続けることができるのか。ダイヤモンド・オンラインがお届けしている、渡辺名人と経済学者・入山章栄氏の対談動画から、その答えを探る。

30～40代に差し掛かったビジネスパーソンならば、誰しも一度は経験する「伸び悩み」。そこから脱却し、再び成長するには、どんな取り組みが必要なのか。ダイヤモンド・オンラインがお届けしている、将棋界のトップ棋士・渡辺明名人と気鋭の経済学者・入山章栄氏の対談動画から、そのヒントを読み解く。

働き方改革関連法施行の効果もあって、長時間労働が抑制されるなど、表面的には労働問題は質量共に改善傾向にあるかのように見える。しかし、それは実態とは違う。ダイヤモンド編集部が実施した労働者アンケートとその対象者への追加取材によって、非正規差別や企業内のテレワーク格差、働かないベテラン勢への過剰な忖度といった問題が深刻化・複雑化している実態が明らかになった。

食事宅配サービス「ウーバーイーツ」の配達員は全国に約10万人いるといわれる。コロナ禍で飲食店のテークアウトビジネスが急成長する裏では、配達員による事故頻発などの労働問題が急浮上している。ダイヤモンド編集部では、現役の配達員に取材を敢行。予想を超えるような過酷な労働実態が明らかになった。にもかかわらず、なぜウーバーイーツの仕事を続けているのか。宅配員からは意外な本音も飛び出した。

日本で格差拡大が始まったのは1980年前後のこと。それ以降、経済状況が悪化するたびに非正規社員や貧困層の拡大が社会問題化してきた。だが、それでも一貫して安泰な社会的地位・生活レベルを維持してきたのが、大企業のエリートである。しかしコロナショック後、大企業は一気に牙をむいた。生産性が低いシニア社員を中心に大リストラに打って出たのだ。パナソニック、ANAホールディングスなど、人員削減策を断行した56社の実名リストを公開する。

2000年から経営トップを務めた古森重隆前会長が、6月末の株主総会をもって最高顧問に退いた富士フイルムホールディングス（HD）。後継者として会社を率いる後藤禎一社長兼CEOは、古森氏の悲願であった「医療事業で売上高1兆円」を26年度に実現する目標をぶち上げた。だが、20年度の売上高は約5600億円と達成への道のりは遠い。悲願達成に向け、後藤新社長はどんな青写真を描いているのか。

コロナ禍は日本のジェットエンジン生産の60～70％を担うIHIにも暗い影を落としている。2020年度決算で民間航空機事業の売り上げが半減し、関連セグメントが400億円超の赤字を出してしまったのだ。他事業が踏ん張ったことで全体では黒字を死守したが、民間航空機事業と双璧を成す事業はまだない。勃興する脱炭素事業は“第2の柱”になれるのか、井手博社長を直撃した。

世界的な脱炭素の潮流を受け、三菱重工業、IHI、川崎重工業の社員を取り巻く転職事情に異変が起きている。それまで会社を支えてきた「火力発電エンジニア」が将来を悲観し、転職に向けてにわかに動きだしたのだ。一方で各社は、新たな成長ドライバーを生み出す人材を確保するべく、電動化やITなどに精通した人材の中途採用に乗り出している。過渡期において、重工メーカーで求められる人材像はどう変わるのか。

民間航空機事業への依存度が高い川崎重工業は、3重工の中で唯一、2021年3月期決算が最終赤字に陥った。次なる成長ドライバーとして期待している事業の一つが、橋本康彦社長の出身母体でもある「ロボット」だ。自動でPCR検査をこなすロボットを開発し、空港や自治体での利用を見込んでいるのだが、それには“隠された狙い”があった――。

造船を祖業とする名門3重工をダブルパンチが襲っている。コロナ禍と脱炭素シフトにより、本業である航空機事業とエネルギー事業が消失の危機にあるのだ。ここでは財務の視点から、二大ビジネスの衝撃度を明らかにしつつ、3重工が挑む本業脱却の本気度を検証した。

過去に7000億～8000億円を投じてきた国産ジェット旅客機「三菱スペースジェット」の開発活動を事実上凍結した三菱重工業。新たな稼ぎ頭を見いだすべく、今後は“本業”に経営資源を振り分けるが、エネルギー事業や民間航空機事業を取り巻く環境は厳しい。泉澤清次社長は、大逆境下でどんな成長の青写真を描いているのか。

三菱重工業、IHI、川崎重工業の名門「3重工」が本業消失の危機に直面している。新型コロナウイルス感染拡大の影響で旅客需要が急減し、民間航空機の関連ビジネスが大打撃を受けているのだ。世界的な脱炭素シフトを受け、火力に依存した発電設備事業の先行きも厳しい。抜本的な構造改革を余儀なくされる中、各社は次なる「稼ぎ頭」をどこに見いだしているのか――。3重工が繰り出す逆風下の成長戦略に迫る。

富士フイルムホールディングスの古森重隆最高顧問にとって、キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長は積年のライバルだ。ROAの推移から両者の激闘を振り返りつつ、2020年度決算での勝敗を読み解く。