武知志英
製薬業界にリストラの嵐が吹き荒れる中、ChatGPTという新たな脅威も登場した。MRは本当に絶滅してしまうのか？医師のリアルボイスからMRの存在意義を見直し、MRが生き残るための方法を考えてみよう。
2022年の医療業界、製薬業界にはどのような出来事があっただろうか？この1年を振り返り、筆者の独断と偏見で選んだ業界の重大ニュースを、ランキング形式で解説する。
新型コロナウイルスを感染症法上の2類相当から5類に変更するかの議論が加速している。そこで本稿では、コロナの「医療費」に徹底フォーカスする。個人がコロナに感染した場合、どれくらいの金額が公費負担になっているのか。また、国がコロナに費やしたのは総額いくらになっているのか。財務省が11月末に出した最新資料を読み解き、医療関係者に直接聞いた意見も参考にしながら独自に試算してみると、驚きの結果が判明した。
医療ITのエムスリーが業績悪化で時価総額を半減させている。これまでの好業績・高効率経営はどうなっていくのだろうか？医療や製薬を取り巻く変化を踏まえつつ、同社のビジネスモデルの特徴や強み、どのような経営戦略を描いているのか、製薬企業関係者に聞いて判明した、エムスリーが新たに狙うサービスの最新情報も踏まえて考えてみたい。
米アマゾン・ドット・コムが日本で保険調剤薬局事業に参入すると報じられた。これまでアマゾンが新たなビジネスに参入すると、アマゾンが持っている強大な配送網と圧倒的な品数によって、その業界の勢力図が塗り替えられてきた。このことは「アマゾン・エフェクト」と呼ばれ、いくつかの業界の既得権益者を震え上がらせてきた。アマゾンは日本における薬局事業の参入に関して、中小の既存薬局と組む体制のようだ。それは、日本の医療や薬局業界、そして一般市民の生活にどのような変化をもたらすだろうか。薬局を取り巻くビジネス環境を確認した上で、起こり得るメリット・デメリットを先読みしてみよう。
新型コロナウイルス感染症対策として、日本政府は2022年9月以降、抗原検査キットのインターネット販売を解禁した。キットは誰でも処方箋なしでいつでも気軽に購入できる。そこで、9月6日、この日からネットで検査キットを販売すると公表していたチェーン薬局の中で、筆者の自宅から最も近い薬局に電話で問い合わせてみた。するとその薬局の薬剤師が、「実は今日は、検査キットは販売できないんです…」とさも申し訳なさそうに答えた。
新型コロナウイルスの急速な感染再拡大、いわゆる第7波を迎える中、7月20日にショッキングなニュースが舞い込んだ。厚生労働省が、コロナ治療経口薬である塩野義製薬の「ゾコーバ」の承認を見送り、継続審議とする判断に至ったのだ。待望の新薬ゾコーバの承認は今回、なぜ見送られたのか。複数の要因が複雑に絡むためシンプルに語ることはなかなか難しい。が、（1）新薬開発の難しさ（2）緊急承認制度、2つのポイントに絞った上で、「塩野義製薬のプレッシャー」について考えていく。
「大学病院に残っている歯科医師は、他の歯科医師から『行き先がない歯科医師だ』と嘲笑されることがある」と聞いた。あながち大うそでもないようだ。歯科医師のキャリアと具体的な年収パターン、歯科診療所を経営する際の費用を探る。歯医者という職業は、国家資格取得までの先行投資（学費）に見合った働き甲斐と年収を得られるのだろうか。また、歯科医院の事業承継にも大きな変化が起きているようだ。
「骨太の方針」による「国民皆歯科健診」が実現したら、本気で歯医者を探さなければならない時代がやってくる。最近は、インターネットで良さそうな歯医者を探して行く人も多いだろう。しかし、実際に受診してみたら、どうも合わないな…などと思うことはないだろうか。なぜ、そうしたミスマッチが起こるのか。実は、歯医者をネット検索する場合、「押さえておくべき6つのポイント」がある。その6つのポイントを、医療コンサルタント目線で詳細に解説する。
薬学部「淘汰危険度」ランキング【56私立大・2022年版】は衝撃だった。厚生労働省が発表した最新の推計値では、2045年に薬剤師が最大12.6万人も余る可能性があるという。薬剤師は今どんな状況に置かれているのか、現役薬剤師の意見や複数のデータから解き明かしてみたい。そこには薬局の現場が困惑する、ある事情があった。
なぜ今、調剤薬局の倒産が起きているのか。21年の企業倒産（負債総額1000万円以上）は6030件あり、そのうち調剤薬局が26件あった。調剤薬局はこれまで倒産があまりなかったため、こうした状況に薬剤師の多くが不安になっている。そもそも調剤薬局はどんな経営構造なのか、経営課題は何か、などを考えてみよう。
コロナ禍を背景に、「ニューノーマルな受診」が進んでいる。オンライン診療やオンライン服薬指導、コンビニでの薬の受け取り、そして2022年4月1日から始まるリフィル処方箋がそれだ。これらは日本の医療にとって大きな変化となり、患者だけでなく、その家族の金銭的・身体的・時間的負担も大幅に軽減する。それぞれの取り組みについて解説していく。
製薬業界もDXに取り組み始めている。従来は、効果的なマーケティングプランの立案や適切なプロモーション活動ができず、売り上げアップにつなげられていなかったが、海外発のある画期的なサービスが注目を集めている。
この1～2年、薬が供給不足になっている。一部のジェネリック医薬品メーカーによる「不正製造」が発覚したのに加えて、コロナ禍で海外輸入の「原薬」が入手しづらくなっている。ジェネリックの基本と、メーカー不祥事から連鎖した医療現場の大混乱、ジェネリックを取り巻く構造的な課題を解説する。
ウクライナ情勢を受けて、乳がん患者の手術と検査に使う「ラジオアイソトープ」という医薬品の供給が、不安定になっている。専門医に聞くと、治療現場と患者に多大な影響を及ぼしているという。他方、原油高が病院経営をますます困難にし、M＆A（企業の合併・買収）の動向も変わりそうだ。
ウクライナ侵攻が、世界の医薬品や日本の製薬業界に影響を与える懸念は、本稿を執筆している3月7日時点で、主に三つ考えられる。日本がウクライナやロシアから輸入している医薬品はあるのか。原油の供給不安が世界の医薬品に影響を及ぼすのか。日本の製薬業界や医療に影響はないか。それぞれ考えてみたい。
製薬業界で、MRのスキルを高める画期的な外部サービスが注目されている。ユニークなのは、医師がMRの説明に「納得できたか」という視点で分析・評価することだ。MRの説明がいくらうまくても、それに医師が納得しなければ、商談は成功とは言えない。この点が、売り手がどのように話すかに着目した従来のセリング・スキルのトレーニングとは全く異なっている。
米国ジョンズ・ホプキンス大学をご存じだろうか？新聞やテレビで毎日、新型コロナウイルス感染者が世界で何人いるか、耳目にすることがあると思う。あのデータの情報源である「COVID-19 Dashboard」というウェブサイトを運営しているのが、ジョンズ・ホプキンス大学である。この大学が最近、ユニークな医療アプリを開発し、実際に臨床で効果を上げたことが国内外で話題になっている。ではいったい、どんなアプリなのか。
前回は製薬・医療業界がどのような業界なのか、異業種からするとどんなビジネスチャンスがあるのかを、新薬の開発を担当する研究者のニーズから見てきた。今回は、同様の別ニーズと、医療業界でのディープラーニングによる画像診断について掘り下げてみよう。
旧態依然とした製薬業界が何か新しい取り組みを始めようとした時、製薬業界を顧客としたい異業種にとっては大きなビジネスチャンスになりえる。本連載では、製薬業界の現状や成長の可能性および課題をつぶさに見ていく。
