では、どのタイミングでキャリアカウンセリングを受けるのがいいのでしょうか。その効果が大きいのは、「現場で仕事をした」後なのです。

 実習において実際に「自分は何ができて、何ができないか」ということを経験することで、現場感覚が養われ、「自分をどう成長させていくか」が見えてきます。特に、本人にとって自信がつく大きなきっかけとなるのが成功体験の積み重ね。これが行動にも現れ、就職が決まる近道になります。

(2)同世代の刺激を受けられる点
 公共の就職支援事業は、「大学(学校)卒業後、3年以内」「28歳以下」「35歳以上」というように年代別に区切られているケースが大半です。そのため、就職支援事業に参加すれば、同世代からの意見が聞けたり、現場を見たりすることで「自分も頑張らなければ……」と刺激を受けます。

 特に気を付けたいのが、実際に行動しない人。こういう人は評論家タイプになりやすく、現場で必要とされないのです。

 就職支援事業をしていると、大手企業や有名企業に関する求人の問い合わせも少なくありません。残念ながら大手企業や有名企業の求人があることは、ごく稀です。仮に求人があったとしても、契約社員からのスタートであったり、別会社への出向であったりするケースがあるのです。ですから、大手企業をイメージしすぎると、かえってギャップが生まれやすくなります。したがってほとんどの求人は中小企業と考えてほしいのです。

そのほかの就活方法も
可能であれば活用してみよう 

 公共の就職支援事業以外にも、就活の選択肢はあります。主なものを3つ取り上げます。

(1)就活塾を運営し、個別指導する家庭教師を利用する
 大学のキャリアセンターの支援体制が自分と合わないとき、あるいは就職がなかなか決まらないとき、就活塾を運営し、個別指導する家庭教師を利用する方法があります。個別指導を受ける以上、お金もそれなりにかかってきます。

(2)人材会社のエージェントを利用する
 人材会社のエージェントと一緒に転職活動をしていくという方法があります。登録料やサービス料もかからないのが一般的です。

 では、「どこでお金がかかっているの?」と疑問を持たれる人もいることでしょう。それは、利用者には直接負担させないかわりに、人材会社は企業からお金をいただいているわけです。特に応募した企業から内定が出たとき、人材会社は企業に対し、年収の10%~30%相当額(人材紹介会社によって異なる)を請求しているのが実情です。