皆さんこんにちは。三井住友アセットマネジメント調査部です。毎週土曜日に「ビジネスマン注目!来週の経済、ここがポイント」をお届けしています。
サッカー・ワールドカップ(W杯)ロシア大会が6月14日から始まりました。7月15日までの期間中に多くの感動が生まれることでしょう。オリンピックと並ぶ一大イベントだけに、経済への影響は小さくないと考えられます。今週は、その経済効果について、2020年に予定されている東京オリンピックの経済効果と合わせて考えてみたいと思います。
W杯ロシア大会が11都市で開幕!
サッカーのW杯ロシア大会が始まりました。今回のW杯は、計11の都市でグループリーグと決勝トーナメントの試合が繰り広げられます。開催都市はエカテリンブルクを除いて、ほとんどはロシアの西側に集中しています。
日本代表の初戦は、6月19日にサランスクで行われるコロンビア戦です。サランスクはモスクワから東南東に630キロ離れたところにあります。人口が30万人程度と、試合が開催される11都市の中で最も人口が少ない街で、観光地としてはあまり知られていません。第2戦はエカテリンブルクでのセネガル戦、第3戦はボルゴグラードでのポーランド戦です。
第2戦が行われるエカテリンブルクも日本では観光地としての知名度は高くありませんが、ロシアのほぼ中央に位置し、ウラル地方の工業・文化・教育の中心地で、交通の要衝になっています。人口は約140万人で、ロシア国内では4番目に人口の多い都市です。
第3戦の街であるボルゴグラードは、モスクワから南南東の方向に位置するロシア南部の都市です。以前はスターリングラードと呼ばれており、第2次大戦でドイツ軍と激戦になった都市としても有名です。
地方の中小都市にとっては、鉄道や道路網の整備が行われることや、新しい競技場が作られることによってその町の活性化が期待できるため、W杯の経済効果は大きく、試合を誘致するメリットがあると見られます。例えば、日本の初戦が開かれるサランスクは、サッカー競技場の建設と共に新しい町の建設が行われ、都市が大きく変化しているようです。
それでは、今回のW杯の経済効果はどの程度か、ロシア大会の組織委員会がまとめた数字を確認してみましょう。