決算予想の下方修正を余儀なくされたZOZO。前澤社長は「ZOZO離れ」の影響は軽微とするが、その深層は―― Photo:AP/AFLO
水玉模様のZOZOSUITをテコにしたプライベートブランド事業が不発に終わり、決算予想の下方修正を迫られたZOZO。前澤友作社長は、順調に伸びているEC事業で年末からあらわになった“ZOZO離れ”の火消しに躍起だが、出店者側の不満はくすぶっている。（「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟）
「1255ショップ中、42ショップ」――。1月31日に2019年3月期第3四半期決算を発表したZOZOの前澤友作社長は、同社が運営するECサイト「ZOZOTOWN」で昨年末に始めた、定額の有料会員が10％割引となるサービス「ZOZOARIGATO」を受けて、昨年末から年明けにかけて大きく報じられたオンワードホールディングス（ＨＤ）のように、値下げを嫌って店舗の撤退や販売停止など、いわゆる「ZOZO離れ」をした同日時点の店舗数をわざわざ冒頭のように、アナリスト説明会の場で明らかにしたのだ。
前澤社長は「ショップ数ベースで3.3％、取扱高ベースでは1.1％。メディアの論調は大丈夫かというものでしたが、業績に与える影響は極めて軽微」と説明。「オンワードＨＤの取扱高への影響は0.5％」と付け加えるのも忘れなかった。
同社は、顧客に無料配布した水玉模様の体形計測用スーツ「ZOZOSUIT」の費用や、これを用いて購入するプライベートブランド（ＰＢ）商品の販売不振により、今期通期の連結売上高予想を19.7％減の1180億円、当期純利益も36.4％減の178億円に下方修正した。一連のZOZOSUITやＰＢ事業による赤字額は、125億円に上る。
