瀬戸大地選手は「処分という名の救済措置」で本当に改心できるのか
Photo:Keith Tsuji/gettyimages

2番目に重い、「登録期間の停止」という処分

 日本水泳連盟(日本水連)が13日、臨時常務理事会を開き、瀬戸大也選手の処分を決めた。主な処分内容は次の3つだ。

1. 年内の活動停止
2. スポーツ振興基金助成金の2020年下半期の推薦停止
3. 日本水連や日本オリンピック委員会(JOC)の教育プログラムなどの受講

 日本水連は、「競技者資格規則」第8条第1項「スポーツマンシップに違反したとき」と同第6条「その他本連盟及び本連盟の加盟団体の名誉を著しく傷つけたとき」に抵触するとして処分を決めたという。

「年内の活動停止」は、日本水連の処分規定で最も重い「登録資格の剥奪」に次ぐ「登録期間の停止」にあたるから、十分に重い処罰といえるだろう。

 2年前に発覚した代表選手の暴力事件では所属チームの処分を追認する形だった日本水連が、今回は前所属チームのANAが下した「契約解除」すなわち「その時点での大会出場権の剥奪」という最大級の処罰に加えて独自の処分を科した。それは、今回の出来事の重さを十分に受け止め、追認だけで終われば、日本水連の姿勢や見識も疑われかねないという危機感を持ったからではないだろうか。

 日本水連の予算を見ると、今年度予算は22億7050万円。このうち約2億8000万円が「団体・選手広告協賛金収入」だ。補助金が約4億9000万円、寄付金が4100万円。これだけで約8億1100万円。収入全体の35%を占める。日本水泳連盟もまた、スポンサーからの協賛金や公的な補助と寄付を大切な事業資金とする組織なのだ。瀬戸の問題がこれだけ大きな騒ぎになった以上、曖昧な対応では済まされない。毅然とした姿勢を示すことが重要だったのではないだろうか。