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年収1000万円であっても、マイホーム購入は頭を悩ませる人生のターニングポイントだ。背伸びし過ぎや妥協し過ぎは大きな後悔となって襲ってくる。年収1000万円でも手が届く物件の中でお買い得なものはあるのか。特集『年収1000万円の大不幸』（全13回）の＃6では、マイホーム購入の落とし穴と、東京23区・首都圏・関西圏のお買い得の新築マンションを検証する。（ダイヤモンド編集部副編集長 大矢博之）
郊外の物件に手を出すと資産減のリスク大
資産価値では都心・駅近が有利
職場や実家からの距離、教育環境、ライフスタイル――。理想のマイホームの条件は人によって千差万別だ。
マイホームの購入は人生のターニングポイント。そして、将来後悔しないための鉄則がある。それは資産価値の落ちにくい家を選ぶことだ。
「コロナ禍で郊外の物件が人気という情報があふれているが、あまり乗せられない方がいい。資産価値を考えると都心・駅近が有利なことは変わらない」
こう語るのは不動産情報サイト「住まいサーフィン」を運営するスタイルアクトの沖有人社長だ。都心から離れるほど資産価値が落ちやすく、家を売却して将来都心に近いエリアに戻って来ることが困難になると沖氏は指摘する。
とはいえ、東京23区内の新築マンションの平均価格は7000万円近くに達し、年収1000万円組でもおいそれとは手が出ない。暴落を期待したいところだが、「2025年までマンション相場は下がりそうにない」と沖氏は語る。
沖氏によれば、住宅価格の指標となるのが新築マンションの相場だ。そして不動産会社が土地を仕入れ、物件として販売するまでに2年程度かかる。地価の下落から2年後に物件価格が下がってくるというわけだ。
ただ、各国政府の金融緩和により、担保が取りやすい不動産市場にその資金の一部が流れ込んでくる。「金融緩和が続くうちは、不動産価格は上がる。日本銀行の黒田東彦総裁の任期は23年までなので、その2年後の25年まではマンション価格は上がるだろう」と沖氏はみる。
そうはいってもマンション相場が高騰する中、高値つかみはしたくない。できる限り、お買い得の物件を選びたい。
そこでダイヤモンド編集部では、住まいサーフィンの協力により、資産価値があってもうかる確率の高い東京23区と首都圏、関西圏の新築マンションのランキングを作成した。
