三菱地所

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、不動産業界の役員報酬ランキングを公開する。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、建設・不動産業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

三菱地所が“今もっとも採用したい人材”とは？特集『リーディングカンパニーの採用解剖図鑑』三菱地所編の第2回は、世界一のディベロッパーを目指すために不可欠な、組織・採用戦略の全貌に迫る。丸の内に止まらず、海外市場に注力する同社が、未来の街づくりを共に担っていく人材に求める資質とは何か？中島社長と平井常務が三菱地所の未来をつくる組織・採用戦略を語り尽くす。

三菱地所は「丸の内の大家」だけにあらず、トップが明かす三菱地所の本質とは？特集『リーディングカンパニーの採用解剖図鑑』三菱地所編の第1回は、“世界一のディベロッパー”になるための「3つの成長戦略」に迫る。同社を率いる中島篤社長が、国内・海外アセット事業、そしてノンアセット事業という多角的な視点から、戦略の核心を明かす。50年前から海外市場を開拓してきた同社ならではの競争優位性とは？中島社長が描く三菱地所の「未来の姿」が明らかになる。

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、不動産業界49社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

就職率が過去最高レベルに達している就活市場。「売り手市場」の中、各企業はどの大学から採用をしているのか。業界別・企業別に2024年「採用大学」ランキングを作成した。今回は三井不動産と三菱地所の不動産大手2社のランキングをお届けする。

就職率が過去最高レベルに達している就活市場。「売り手市場」の中、各企業はどの大学から採用をしているのか。業界別・企業別に2024年「採用大学」ランキングを作成した。今回は三井不動産と三菱地所の不動産大手2社のランキングをお届けする。

新卒採用において、企業はどのような人材を求め、どの事業に注力しているのか。本連載では、専門家の市場分析を基に、各業界をリードする企業がどのような採用戦略を打ち出しているのかを解説し、今後の動向を探る。第14回では「不動産業界」を取り上げる。

人気の特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！ 主要100社の「20年間年収推移」』。団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのでしょうか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算しました。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較します。人気特集と連載を振り返る「見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集」では、2本の記事を紹介します。

旺盛なオフィスや高級マンション需要の高止まりで、財閥系デベロッパー3社の2025年3月期の売上高や純利益は過去最高を更新した。好業績を背景に、各社の給与や役員報酬はどのぐらい伸びているのか。24年度の従業員の平均年間給与と役員報酬を明らかにし、3社の待遇序列を解明する。

コロナ禍を乗り越え、業績を着実に伸ばしてきた不動産セクター。積極的な資産売却も利益成長を加速させており、各社の中期経営計画には最高益更新やROE（自己資本利益率）向上など強気予想が目立つ。ただし、中長期を展望すると忍び寄るリスクも見え隠れする。不動産セクターのキーワードを解説しつつ、財閥系不動産や準大手不動産の戦略を解説。今後5年間で躍進が期待できる企業や意外なニッチ企業も紹介する。

湾岸タワマンの管理組合向けコミュニティーイベントを一手に担うサービスが人気だ。約2.7万戸のタワマン住民向けに、これまで管理組合が手弁当で運営していたイベントを無料で提供する。富裕層が多いタワマン住民とつながりたい企業と組み、業界で他に例のないサービスを提供し注目されているのだ。

新築マンションの供給が年々縮小する中、大手マンションデベロッパーの間での優勝劣敗が進んでいる。首都圏では新規開発がほとんどなくなった企業や、M＆Aで首位に成り上がった企業も。淘汰を経て生き残った企業の中で、最後まで残る企業はどこなのか。

マンション管理の裏の裏まで精通したマンション管理士4人が、管理の実態を語る座談会の下編。今回のテーマは管理業界でも普及が進む外部管理者方式と約25年ぶりの大型改正となる区分所有法について。現場で実務と向き合う管理士ならではのここだけの話が続々と飛び出した。

マンション管理業協会の「マンション管理適正評価制度」に登録された各マンションの評価点を2023年時点と最新時点で比較。改善度の大きい順にランキングを作成した。今回は神奈川・千葉・埼玉の首都圏3県編をお届けしよう。

国内で最大の管理戸数を誇る日本ハウズイングがMBO（経営陣が参加する買収）で株式を非公開化した。人件費高騰などに代表される管理コストの上昇で、管理業界の利益と市場は縮小の一途だ。マンション管理は「持続可能な事業」なのか？

旺盛なオフィス需要や高級マンションの堅調な販売に支えられ、不動産デベロッパーの2025年3月期の決算は前期に引き続き絶好調だった。財閥系3社では住友不動産の躍進が目立ち、利益ベースで三菱地所を押しのけ、三井不動産に次ぐ業界2位の地位を盤石なものにしつつある。住友不動産の好業績の原動力を解説する。ただし、足元ではその原動力を脅かす存在も現れている。住友不動産に襲いかかる「黒船」の正体とは。

マンション管理の基本法ともいえる区分所有法が約25年ぶりの大幅改正となる。マンションの住人とオーナーの大多数の賛同を得ないと進まなかった老朽マンションの建替えが加速するのではないかと期待が集まっているが……。

三つの種類が異なるマンションを渡り歩き、その二つで管理組合理事として活動、その後、戸建てに「転生」を選んだがすたま氏。さまざまな形態のマンション管理を見てきた同氏が実経験から「マンション管理のヤバさ」を寄稿で赤裸々に明かす寄稿の下編。内陸タワマンと外部管理者方式について取り上げる。

東京オリンピック・パラリンピックの選手村跡地の再開発事業として企画されたものの、相場より極端に安い価格で販売されたことから、転売目的での業者などの大量購入が問題になった晴海フラッグ。町開きから1年余りが経過した今の実情を住民が明かしてくれた。