＜3X＞と＜共領域＞を両輪に、豊かな未来をつくる

「変革への意志」が、社会を変えていく

――最後にCX（コミュニケーション・トランスフォーメーション）はいかがですか。

　デジタルとバイオで人と社会が変われば、必然的にコミュニケーションも変わります。当初、私たちの研究ではDXとBXが共に進化し、両者が融合することで、CXが徐々に進んでいく――と考えていたのですが、現実にはコロナ禍で、DXから一気にCXが進展しました。周知のようにオンラインコミュニケーションが爆発的に普及したのです。政府はコロナ以前からテレワークを推進していましたが、この1年半で20年分ぐらい早送りされた感があります。

　同時に、その限界も見えてきました。今普及しているZoomやMicrosoft Teamsのようなオンライン会議ツールでは音声と映像しか共有できず、もはや映像はオフにする人が増えている。やりとりできる情報量が対面コミュニケーションより極端に少ないので、すでに関係性ができている間柄ならともかく、初対面から関係を構築するのは難しい。コミュニケーションツールとしてはまだまだ不十分です。

　これからは、先ほども触れたバーチャルテクノロジーがどんどん融合されていくでしょう。VR空間でミーティングができるサービスも出てきていますし、Microsoftは「HoloLens」というVRゴーグルを装着することで、参加者が同一空間にホログラムの姿で集まって共同作業ができる「ホロポーテーション」という概念を打ち出しています。実現すれば、物理的に離れていても、心理的な隔たりをほぼ感じずにコミュニケーションができるようになる。加えて、現実空間のロボットを自分の分身として遠隔操作する「アバターロボット」も普及しつつあります。

　これにBXを融合すれば、触覚や味覚など、五感全てがオンラインで得られる未来も見えてきます。さらに、他者との経験や感情まで共有できるようになれば、孤立や孤独、誤解の少ない社会づくりにつながっていくのではないかと考えています。

――他人と経験や感情を共有するのは、ちょっと恐い気もします。

　もちろん倫理面の問題点などはクリアすることが前提となります。しかし、他人の経験が共有できれば、知識やスキルの習得にも大いに役立ちます。映画『マトリックス』に、ヘリコプターの操縦マニュアルを一瞬で脳にインプットして実際に操縦するシーンがありますが、あれは究極的な学習方法の一つでしょう。

　個人的な知識や経験も、共有知、共有経験として社会的な資産になっていくでしょう。今、YouTubeには無数の個人チャンネルがあり、さまざまな情報が発信されています。未来社会では、さまざまな知識やスキルを持つ人の経験もこんなふうにパッケージ化されて棚に並ぶようになり、欲しい経験を自由に選んでインプットできるようになるのではないでしょうか。

――例えば、政治家が市井の人々の思いや経験を共有する、といった使い方ができれば、もっと人に優しい政治ができるようになるかもしれません。

　そうですね。さらに、一人一人の仕事や研究分野、夢などに合わせて、AIが「こんな経験を共有しておいた方がいいよ」とリコメンドしてくれるようになれば、人が一生のうちに得られる経験は飛躍的に充実し、より深く、より広い活動が可能になります。

　未知の技術が生まれたときには、どうしても「機械に仕事を奪われる」といった脅威論、「AIが暴走して人間を滅ぼす」といった終末論が出てきます。しかしそれは、「どんな未来を目指すか」という目的が曖昧なまま技術論が先走っているからではないでしょうか。本当に大事なのは人間の意志です。「目指す未来」が明確なら、技術の活用の道筋もおのずと見えてくる。本書で、目標とセットで技術を語った意図もそこにあります。

　ただし、社会が変化すれば、損をする人、得をする人も出てきます。このとき、負担を一部の人に押し付けたまま変革を進めようとすれば反発を招くのは当然です。しかし、それを恐れて変革を押さえ付けてしまえば社会は停滞してしまう。変革への意志を明確に持ちつつ、負の影響をどう軽減するか。「社会受容」は極めて重要なテーマです。

――技術の進化に合わせて、社会実装のための方法論を構築する必要がありますね。

　技術の開発スピードが加速する一方で、社会制度の整備には一定の時間がかかるため、このままでは技術と制度のギャップは広がる一方です。そこで本書では、社会受容の方法論の一つとしてRRI（Responsible Research and Innovation＝責任ある研究・イノベーション）の推進を提案しました。もともとは、イノベーティブな技術を社会実装する仕組みとしてEUが提唱したもので、専門家だけでなく、一般市民も含む多様なステークホルダーの対話を通じて技術の受容性を高めていこうというアプローチです。

　こうした取り組みを成功させるには、市民の側にも主体性がなくてはなりません。日本は「判断を他人に委ねたい」という意識が強い社会ですが、より良い未来を創るためにも、一人一人が自分の意志で自律していくことが強く求められていると思います。