「マクドナルド化」する日本のがん治療、世界から取り残されて破綻寸前

元日経ビジネス記者でジャーナリスト歴30年の金田信一郎は2020年3月、突然ステージ3の食道癌に襲われた。紹介された東京大学医学部附属病院（東大病院）に入院し、癌手術の第一人者で病院長が主治医になったが、曖昧な治療方針に違和感を拭えず、セカンドオピニオンを求めて転院。しかし転院先でも土壇場で手術をせず放射線による治療を選択し、今では以前とほぼ同じ日常を取り戻した。金田は先頃、自らの体験を題材にしたノンフィクション『ドキュメント がん治療選択』（ダイヤモンド社）を上梓した。2021年7月20日発売のニューズウィーク日本版（7月27日号）「ドキュメント 癌からの生還」特集では、200日の闘病記を16ページのルポルタージュにして収録。金田の闘いは、思考停止に陥った日本の医療体制、そして患者にも強烈な問いを投げ掛けている。「それが本当に最適な治療なのですか」と。どうすれば、この流れに歯止めをかけられるのか。以下に続く記事で金田は、その糸口を探るべく、元主治医たちのもとを訪ねる（本記事は2021年7月20日発売のニューズウィーク日本版（7月27日号）「ドキュメント 癌からの生還」の記事を転載しました、本文は敬称略）。

■ドキュメント「癌からの生還」01回目▶「東大病院から逃亡した記者が元主治医に直撃「なぜ説明してくれなかったのか」」
■ドキュメント「癌からの生還」02回目▶「がん治療で世界に取り残される日本。なぜ手術至上主義から抜け出せないのか」

「マクドナルド化」する医療

　エビデンスという、臨床での数値結果に裏打ちされた「標準治療」に従う──。

「かつて、治療を自由に考えてきた医師が、『マニュアルどおりの治療さえしておけばいい』と考えるようになってしまった。目の前の患者ごとに治療や薬への反応が違うのに」

　がん研究会・がんプレシジョン医療研究センター所長（外科医）の中村祐輔は、危機感を募らせている。そして、こう表現する。

「医療のファストフード化」

　20世紀の大量消費社会を象徴する産業の仕組みに酷似しているという。客（患者）の意向や要望には応じず、画一的な調理（治療）を効率的に進めていく。

　中村はこの流れが限界に近づいていると感じている。「標準治療が見つかる場合は対応できるが、マニュアルにない病状の患者を見た途端に、医師はお手上げになってしまう」

　当然の帰結として、医師と患者との間に、深い溝ができていく。

　浜松オンコロジーセンター院長で内科全般や癌治療に当たる渡辺亨は、地域住民の治療や医療相談を受ける傍ら、医療情報サイトを開設して多くの癌患者や家族と交流してきた。そして、こう警鐘を鳴らす。

「患者の間に、医者に対する不満が渦巻いている。その原因は、医師のコミュニケーション能力の低下にある。患者がどんな医療を求めているのか、一緒に話し合って決めることができない」

患者が動けば未来は変わる

　マニュアル化された医療を続けた弊害──。それは近い将来、大きな修正を迫られるかもしれない。海の向こうでは既に変化が起きている。

　1990年代のエビデンス革命が欧米を覆ったあと、2000年代に揺り戻しのごとく「ナラティブ（物語）に基づいた医療（NBM）」が英国を起点に広がっていった。NBMとは、患者が語る「病の物語」という主観的体験に基づいた治療を指す。医師が患者と対話し個別対応する必要性を訴え、臓器ごとの最適医療だけでは患者の病理は改善しないケースがあると指摘した。

　変化を決定付ける論文も発表される。2016年、「エビデンス医療の成果と限界」と題された論文が英インペリアル・カレッジ・ロンドンから発表された。その趣旨はこうだ。

　世界の主要な疾患では先端医療が進んだが、患者の少ない難病には焦点が当てられにくくなっている。それは、大規模な臨床試験でエビデンスを測るには患者がそろわず、コストや時間がかかり過ぎるからだ。「数値基準」や「過去のルール」に縛られていれば、医療の進歩が止まってしまう──。

　そして方向転換の議論が沸き上がる。エビデンス医療は当初から、内包するリスクが指摘された。提唱者のサケット自身が、エビデンス医療が「クックブック・メディスン（料理本医療）」として国家や医療保険の経費節減策になることを危惧していた。

　日本の医療は、この罠に落ちているのかもしれない。財政緊縮という政府目標のために、標準治療を示す診療ガイドラインが料理のマニュアル本のごとく推奨される。その縮図として、日本人の死亡原因1位の癌の治療現場では、患者の物語を見ない画一的な治療が続いている。

「世界で新しい治療法や薬が開発されているのに、日本の癌治療の現場は昔のまま。その矛盾が破綻寸前のところまで来ている。大きな変革を起こさなければならない」

　中村は癌治療を劇的に進化させる現実的なシナリオが必要だという。

　癌は遺伝子異常によって発生するので、全患者にゲノム解析検査を実施すれば原因が突き止められる。そこに分子標的薬などのオーダーメイド治療を施せば、効果が格段に上昇する、と。

　なぜ、この施策が打てないのか。国や行政は、1回数十万円かかるゲノム解析の検査による財政圧迫を危惧する。だが、中村はこう計算する。検査が現状の1回30万円だとして、年100万人の新規癌患者全員に実施すると、3000億円が必要となる。だが、回数の増加で規模の経済が働き、検査費用は劇的に下がるはずだ。患者の治癒によって国民医療費に削減効果も出ると予測する。

　患者中心に考えれば、こうした医療政策こそが求められる。

　ニュースに流れる最先端治療が全国の医療現場に行き届くまでには長い年月を要する。だが、患者は一刻も早く技術革新の恩恵を受けたい。

　時間がないのだ。毎年100万人が癌に罹患し、40万人が命を落とす。それでも、過去データによる効率的作業が載ったクックブックを見ながら、患者をファストフードのごとく治療し続けるのだろうか……。

　この流れに歯止めをかけるのは、ほかでもない、癌患者本人なのかもしれない。国民の2人に1人が罹患する時代、家族や知人も含めれば、全国民が「患者」の立場に立たされることになる。国家全体が「患者」としての思考と行動を迫られる瞬間が、近づいている。（完）