パンデミック下でも途切れない
要人材に対するニーズ
日本人材紹介事業協会が半期ごとに発表している人材紹介大手3社の2021年度4~9月期転職紹介人数は3万7968人、前年同期比で108.5%でした。ただし、コロナ禍が拡大する前の時期にあたる前々年同期比では90.6%で、いまだに10ポイント近いマイナスの状況にあります。
なお、人材大手3社とはJACリクルートメント、パーソルキャリア、リクルートを指します。
このように、パンデミックは人材紹介業に大きなダメージを与えていますが、おかげさまで当社はコロナ禍以降も業績が成長しており、現在も企業の求人依頼に応じきれずバックオーダーが増加している状況です。
業績が好調なのは競合他社と差別化するため、5年ほど前から取り組んできた戦略がもたらした成果です。それはどんな内容かというと、「優秀な人材と、優秀な人材を欲する企業にリソースを集中する」というものです。
われわれは「要(かなめ)人材」と呼んでいますが、自身で事業を作り、運営し、発展させられる人のことです。そんな会社の要となる優秀な人材に対するニーズは、パンデミック下であっても、いや、だからこそ、転職市場で引く手あまたになっています。
具体的には、事業や商品に責任を持つ人で、CxOや経営幹部、プロダクトマネジャーといったポジションの人材と、それに付随するデータアナリストやマーケッターといったスペシャリスト人材、CxO予備軍となる人材です。
転職市場で引く手あまた
「要(かなめ)人材」になる方法
こうした人たちが求められるのは、DX(デジタルトランスフォーメーション)が典型です。目まぐるしく変化する世の中の状況に対応し、新しいことをするための人材が欲しい、競争の中で既存事業を強化するためにより優秀な人材を充てたい、あるいは事業が成長して企業のステージが変わる際、さらなる成長のために本物のプロフェッショナルを入れたいといった企業側のニーズがあります。