グローバル競争で苦境に立たされた電機業界は、新たな追い風に乗ることができるのか Photo:Diamond＊本稿は、現在発売中の紙媒体（雑誌）『息子・娘を入れたい会社2022』の「親子で学ぶ注目業界『天気予報』」を転載したものです。
親世代が就活をしていた時代、人気だったあの業界は今どうなっているのか。バブル時代以降、グローバル競争を経て苦境に立たされた電機業界が、新たな追い風に乗ることができるのかを考察する。一目でわかる「電機業界再編マップ」も参考にしてほしい。（取材・文／ダイヤモンド社 ヴァーティカルメディア編集部 副編集長 小尾拓也）
親世代と子世代で様変わりした
電機業界のイメージ
ソニーが米ハリウッドの映画会社、コロンビア・ピクチャーズの買収を発表したのは1989年9月。日本がバブル景気の絶頂期にあったときのことだ。当時このニュースは、「ジャパンマネーが世界を買い漁っている」と、海外で驚きと批判をもって報じられた。
ウォークマンやプレイステーションを世に送り出したソニーは、親世代にとって「強い日本企業」の象徴だった。しかし、ソニーを含む日本の総合電機メーカーがこの30年間に辿った道のりは、決して平坦なものではなかった。
90年代から2000年代にかけて、「日の丸電機」は得意としていた家電・半導体事業で欧米企業やアジアの新興国企業に追い上げられ、市場シェアを奪われていった。不採算事業を売却したり、産業の競争力を維持するために結束して半導体やディスプレイの事業会社を立ち上げたりして、生き残りを図ってきた。電機業界では、いつしかそんな光景が日常となった。
10年代にはシャープが台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下に入った。不正会計問題に揺れた東芝は、相次ぐ事業売却の末に会社を主な事業ごとに3分割することとなり、事実上総合電機メーカーではなくなってしまう。
親世代は総合電機メーカーのこのような状況を、予測したことがあっただろうか。昔を知らない今の就活生にとっても、電機業界に対するイメージは親世代とはかなり異なるだろう。
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