軽自動車のBEV(電気自動車)である、日産自動車「サクラ」と三菱自動車「ekクロスEV」が5月20日に発表された。ここで改めて注目を集めているのが、充電インフラだ。BEVの普及の鍵を握る充電インフラは今後どうなっていくのだろうか。(ジャーナリスト 桃田健史)
都心マンションに充電インフラがなくても売れるテスラ
日系メーカーの新型軽BEVはどうか?
最初に、充電インフラとは具体的にどういうものなのかを整理しておく。
地図情報関連企業のゼンリンによると、2022年2月末時点で、公共的に使える普通充電器が2万1197基、また急速充電器は8200基が全国各地に設置されている。
普通充電とは、単相交流100Vコンセントまたは200Vコンセントを使う。出力としては3kWから10kWの仕様が普及している。
普通充電器の価格は、設置場所の状況に応じて工事費に違いがあるが、総額で5万円前後から数十万円程度で取引されているのが実情だ。
もうひとつが、直流を使う急速充電だ。グローバルでは、欧米それぞれでCCS(コンボコネクター方式)と米BEV大手テスラの独自方式の設置数が多く、そのほかに中国のGB/Tと日本を中心にしたCHAdeMO(チャデモ)方式がある。
なぜ、急速充電方式はグローバルで規格がバラバラなのか?