日本企業で「TSMCリスク」高まる、半導体不足が緩和でも喜べない理由Photo:123RF

半導体不足がいよいよ
終わろうとしているのかもしれない

「電子部品の納期を聞いたら、相手が三本指を示したんですよ。私は『3カ月ですか、短くなりましたね』と喜んだら、『いえいえ、3年ですよ』だって」――。全国のサプライチェーン関係者らと情報交換をしていると、こうした話を2022年の初頭からよく耳にしてきた。

 世界各国の報道でも半導体不足が大きく取り上げられた。コロナ禍が継続し、パソコンやスマートフォン、ゲーム機器の需要が高止まりしていたのが背景にある。自動車をはじめとする半導体を必要とする製品の減産ニュースも盛んに報じられた。

 冒頭で書いた通り、半導体やその関連部品・素材の発注をすれば1~2年後の納期回答はザラ。それ以上の期間が必要な場合もしばしばだ。だから各企業は半導体調達のために、取引先トップに直談判をしたり、正規外ルートを探したりしていた。

 しかし、その傾向もそろそろ終わろうとしているのかもしれない。