日本を代表する温泉地・草津温泉の街並み（弁護士ドットコム撮影）
＊本記事は弁護士ドットコムニュースからの転載です。
外国人観光客が再び増加しつつあり、日本の「おもてなし文化」に注目が集まっている。特に、日本経済の停滞感が叫ばれる中、インバウンドによる活性化のカギとして期待されている面もある。
ところが、編集部で「おもてなし」についての企画を考えて、国内の旅館・ホテルを取材してみると、「日本的なおもてなしはそこまで外国人に受けるわけではない」と何度も聞いた。
なぜ、日本的な「おもてなし」が外国人に響かないのか。「おもてなし」を活かすためにはどうすればいいのか。旅館やホテルの「おもてなし」のマネジメントを研究する森下俊一郎・九州産業大学准教授に聞きながら考えた。（編集部・新志有裕）
おもてなしは「察する文化」なので共有が難しい
「おもてなし」については、東京五輪招致に向けた2013年のIOC総会で滝川クリステルさんが「訪れる人を慈しみ、見返りを求めない深い意味があります」と言ったように、「見返りを求めない利他精神」がポイントの一つだ。
ただ、様々な定義が混在しており、森下氏が複数の有識者の共通項目をまとめたところ、「提供者が場の状況や文脈から客の暗黙的な要望を推察し、さりげなく行う」ことに特徴があるという。「暗黙的」であることが重要で、英語でいうところの「ホスピタリティ」とも似て非なるものだと森下氏は言う。
